運動頻度少ない人、脚に関する悩みが多い傾向に 社会活動の再興で変化した人々の運動習慣
~10万人調査による「ベネクスリカバリーレポート2023」Vol.2~
休養時専用ウェアを開発、製造、販売する株式会社ベネクス(所在地:神奈川県厚木市、代表取締役社長:中村 太一、以下、当社)は、一般社団法人日本リカバリー協会(事務局:神奈川県厚木市、代表理事:片野秀樹、以下、日本リカバリー協会)の技術協力のもと、10万人を対象とした「リカバリー(休養)」に関する調査『ココロの体力測定 2022』を共同で実施しました。
今回、2021年と比較することで、コロナ禍が落ち着き、我慢していたこと、できなかったことができるようになるなど、社会活動が再び活発になってきた現在の人々における、運動習慣の関連について分析しました。その結果、運動をしているが習慣化していないという方に脚の疲れ・むくみなどの悩みが多いことがわかりました。
今回、2021年と比較することで、コロナ禍が落ち着き、我慢していたこと、できなかったことができるようになるなど、社会活動が再び活発になってきた現在の人々における、運動習慣の関連について分析しました。その結果、運動をしているが習慣化していないという方に脚の疲れ・むくみなどの悩みが多いことがわかりました。
- 「ベネクスリカバリーレポート」とは
【調査サマリー】
- 2022年は、運動習慣がある方がわずかに減少の傾向
- 運動習慣がある男性は大きな変化なし。女性は運動する頻度が減っている
- 運動習慣のある20代の運動頻度の減少が可視化。一方70代では増加の傾向
- 疲労と運動習慣の関係性が顕著に。元気な方で運動習慣がある方は疲れている方の1.36倍
- 運動習慣がある方が多い都道府県ランキング、1位は佐賀県!
- 運動頻度の減少は脚の疲れや痛みやむくみが原因?日々の脚ケアをしてより健康な毎日を過ごそう
- 2022年は、運動習慣がある方がわずかに減少の傾向
2022年の調査では、運動習慣がある方は29.0%、運動習慣(週2日未満)はあるが習慣化までしていない方は24.8%となりました。2021年と比較すると、運動習慣がある方は0.97倍と微減、習慣化していない方が0.91倍と1割の減少が見られました。その反対に、運動習慣がない方が1.08倍と増加しています。コロナ禍が落ち着き、社会活動が再び活発化したことで、運動などに割く時間が縮小している可能性が考えられます。
※参考サイト:厚生労働省「身体活動・運動」 3.現状と目標-(1)成人における現状と目標-ウ運動習慣者の増加https://www.mhlw.go.jp/www1/topics/kenko21_11/b2.html
- 運動習慣がある男性は大きな変化なし。女性は運動する頻度が減っている
一方女性は、2022年運動習慣がある方が26.9%、習慣化までしていない方は23.5%。2021年と比較すると、運動習慣がある方は0.94倍と微減、習慣化していない方が0.92倍と約1割の減少となりました。
また、2022年の調査結果を男女で比較すると、運動習慣がある女性は男性の0.86倍、習慣化していない方は0.90倍となり、男性が女性より運動する方が多いことがわかりました。
- 運動習慣のある20代の運動頻度の減少が可視化。一方70代では増加の傾向
- 疲労と運動習慣の関係性が顕著に。元気な方で運動習慣がある方は疲れている方の1.36倍
- 運動習慣がある方が多い都道府県ランキング、1位は佐賀県!
運動習慣がある方が多い都道府県ランキング2022:
1位 佐賀県 35.6%
2位 高知県 34.1%
3位 徳島県 32.5%
運動習慣が向上している都道府県ランキング2022:
1位 佐賀県 +4.7%
2位 滋賀県 +4.0%
3位 宮崎県 +3.8%
運動が習慣化する見込みがある方が多い都道府県ランキング2022:
1位 奈良県 27.7%
2位 愛知県 27.3%
3位 愛媛県 26.8%
- 運動頻度の減少は脚の疲れや痛みやむくみが原因?日々の脚ケアをしてより健康な毎日を過ごそう
今回の結果より、脚の悩みが原因で運動があまり高頻度でできないという方もいるのではないかという可能性も見えてきました。全く運動をしない方が運動を始めることはハードルが高いかもしれませんが、脚のケアを日頃から行ないこれらの悩みが改善されることで、週2日未満の運動を行なっている方で習慣化するというケースが今後増えていくのではないかと考えます。
健康の3要素の一つである「運動」を、日々の生活に意識的に取り入れることで、活力あふれる毎日を過ごしましょう。
- [調査概要]
期間:2022年 8月9日~8月19日
調査対象:全国の20~79歳の10万人(男女各5万人)
方法:インターネット調査
調査項目:5問
調査名:「ココロの体力測定 2021」
期間:2021年 11月15日~12月20日
調査対象:全国の20~79歳の10万人(男女各5万人)
方法:インターネット調査
SCR調査項目: 10問、本調査項目:30問
※疲労度合項目:厚生労働省「ストレスチェック」B項目を基に独自加工して、点数化
※サンプル数は男女各5万人で、各都道府県500サンプル以上を確保し、その後人口比率(都道府県、年代、有職割合)でウエイト修正した。
- 【ベネクスについて】
「人間が本来持っている自己回復力を最大限に発揮させること」をコンセプトに、東海大学、神奈川県、当社との産学公連携事業により誕生した「リカバリーウェア」は、エビデンス(科学的根拠)の取得や安全性を重視した開発を行い、「休養時専用ウェア」として2010年2月の発売以降、疲労回復や安眠のサポートを目的として日本代表選手らスポーツ関係者はじめ多くの方に愛用されています。現在は、豊富な商品展開を行い、全国の主要百貨店やオンラインショップで販売。これまでにシリーズ累計150万着(2023年1月5日時点)の販売実績を記録するヒット商品となっています。
「ベネクスリカバリーウェア」は、2013年にドイツで行われた世界最大のスポーツ用品見本市「ISPO」で日本企業初の金賞を受賞。また、2018年9月には、「休養時専用ウェア」として、県民の未病改善の促進及び未病産業の市場拡大に向け、未病の見える化や未病の改善に貢献できる信頼性のある優れた商品・サービスを認定する神奈川県の「ME-BYO BRAND(未病ブランド)」にも認定されました。その翌年2019年には、日本健康医療学会から健康医療に役立っている製品を開発、生産、販売する会社、団体等に向けて贈られる「第7回 健康医療アワード」を受賞しています。
〈「ベネクスリカバリーウェア」の評価〉
スポーツ:2013年「ISPO」金賞受賞
社会:2018年「ME-BYO BRAND(未病ブランド)」認定
健康:2019年 「健康医療アワード」受賞
■「リカバリーウェア」を支える2つのメカニズム
1. 特殊繊維「PHT(Platinum Harmonized Technology)」
当社独自の先端テクノロジーを駆使し、ナノプラチナなどの鉱物(特許取得名称:DPV576)を繊維1本1本に練りこんで開発したポリエステルの「PHT」繊維。この「PHT」を使用して作った「リカバリーウェア」は、休養時の体を優しく包み込み、体力が回復しやすい環境を整え、心身の“休養”をサポートします。
2. 休養時の着心地のよさを追求した仕様とデザイン
体を締め付けないノンコンプレッションデザインでゆったりとした着心地を実現。素材や縫製、カッティングにもこだわり、睡眠中、家でのリラックス時やスポーツ直後、移動中など、あらゆる休養シーンにおいて、ゆったりとした着心地で体に余計なストレスを感じさせない心地よさを追及しています。
【株式会社ベネクス 概要】
法人名: 株式会社ベネクス
代表: 代表取締役社長 中村 太一
所在地: 〒243-0018 神奈川県厚木市中町4-4-13 浅岡ビル4階
電話: 046-200-9288
設立: 2005年9月30日
事業内容: 休養・睡眠時専用「リカバリーウェア」の開発、製造、販売
ホームページ:https://www.venex-j.co.jp/
- 【日本リカバリー協会 概要】
所在地: 神奈川県厚木市中町4-4-13 浅岡ビル4F
会長: 渡辺恭良(理化学研究所生命機能科学研究センター チームリーダー、大阪市立大学大学院医学研究科名誉教授)
副会長: 水野敬(理化学研究所生命機能科学研究センター ユニットリーダー、大阪市立大学健康科学イノベーションセンター センター副所長)
顧問: 大谷泰夫(神奈川県立保健福祉大学 理事長、元内閣官房参与)
松木秀明(東海大学 名誉教授、健康評価施設査定機構 理事)
代表理事: 片野秀樹 博士(医学)(理化学研究所 客員研究員、日本未病総合研究所講師、Genki Vital Academy 顧問)
提携: ゲンキ・バイタルアカデミー(スイス)
公式HP: https://www.recovery.or.jp/
「毎日をガンバルために、リカバル習慣を。」 https://recover-bar.jp/
本リリースに関するお問合せ
株式会社ベネクス コミュニケーション・プロデュース部
担当者:豊島(携帯:080-7975-5579)/下山(携帯:080-7296-9553)
TEL:046-200-9288 FAX:046-200-9368
e-mail:commprodept@venex-j.co.jp
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