App Annie、iOS App Storeを振り返るレポート第2弾を公開! 過去10年の歴代・累計ランキングとトレンドをまとめて発表!

App Annie Japan 株式会社

アプリ市場データを提供するApp Annieは、アップル「iOS App Store」の10年間の歴史を振り返るレポートの第2弾を公開しました。本レポートではiOS App Storeの10年間の「ダウンロード数・消費支出ランキング」を発表し、「パブリッシャーランキング」や「10年間の各年アプリトレンド」について分析しています。アプリ市場を語る上で欠かせない大きなプラットフォームをApp Annieのデータで振り返りましょう。
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■iOSアプリ全累計ランキングを発表

 


ゲームアプリのダウンロード数ランキング1位は日本でもおなじみの「Candy Crush Saga」でした。2012年4月にFacebookアプリ版からスタートし、現在に至るまで人気を堅持しています。消費支出ランキングの1位は「Clash of Clans」でした。「Pokémon GO」は、2016年のローンチから2年しか経過していないにも関わらず、10年間の消費支出ランキングの10位に位置しており、世界中で人気を博していることが分かります。
 

 


非ゲームアプリのダウンロードランキング1位、2位は『Facebook』関連のアプリでした。ランキング10位のうち4つが、『Facebook』をパブリッシャーとするアプリでした。消費支出ランキングについては、「Netflix」が1位となりました。また、マッチングアプリ「Tinder」が5位に位置し、世界全体でマッチングアリの需要が高いことが分かります。

※ゲームアプリ・非ゲームアプリランキングについて:
- 全期間の消費支出:2010年7月〜2018年5月
- プリインストールアプリの消費支出は分析から除外
-「パブリッシャー」の列にはリストのアプリを現在所有している企業を掲載。以前にアプリを所有していた企業は含まない。


■2010年以降、歴代のトレンドをまとめて発表!
 

● iOS App Storeの開始から2年が経ち、App Annieが業界で最も信頼されるデータの提供を開始したこの年、非ゲーム系アプリの世界ダウンロード数ランキングの上位に、「Facebook」「Skype」「Twitter」といったソーシャルアプリやコミュニケーションアプリが入りました。Facebookアプリはこれ以降、毎年ダウンロード数のトップ10に入っています。 
● 2010年に消費支出が最も多かったアプリの1つは「WhatsApp Messenger」でした(当時は前払いで0.99ドル)。この年、iOS App Storeの全ダウンロード数の約10%が有料アプリでした。2018年の今年、有料アプリはダウンロード数の1%を切っています。 
● 2010年に最もダウンロードされたアプリは『Outfit 7』のエンターテインメントアプリ、「Talking Tom Cat」でした。この年から『Outfit 7』の成功の2010年代が始まります。『Outfit                        7』のアプリはその後、世界で70億回以上ダウンロードされ                        ています。

 



● 2011年は、前年10月にリリースされた「Instagram」がダウンロード数のトップ10に入りました。「Instagram」は2012年に『Facebook』に買収され、その年世界で最もダウンロードされたアプリになります。 
● デバイス同士をぶつけることで連絡先や写真を共有できるアプリ「Bump」は2011年、ダウンロード数の上位に入り、賞も獲得しました。2013年に『Google』に買収され、2014年に提供が中止されますが、「Bump」のチームはその後、「Google Photos」と 「Google Camera」に大きく貢献しました。
 



 

● iOS 6.0がリリースされ、新しいiPhoneに「YouTube」がプリインストールされなくなりました。この2012年、新たに公開されたスタンドアロン版「YouTube」がさっそく年間ダウンロード数の2位になり、動画ストリーミングのプラットフォームとモバイルが将来有望であることを誇示しました。 
● 2012年はマッチング系アプリの「Badoo」と「Zoosk」が生み出した消費支出のトップランキングに入りました。以降の数年で「Tinder」「Grindr」「Lovoo」などが加わり、マッチング系アプリは収益性の高いアプリカテゴリーとなります。 
● 2012年には便利な新機能を備えた「MLB At Bat」が登場しました。このアプリは、ストリーミングコンテンツのサブスクリプション決済によって早々と収益トップランキング入りを果たします。2018年5月時点でも、世界で最も利用  されているスポーツリーグのアプリです。
 
 

 




● 2013年は、iOS App Storeでの消費支出が初めて100億ドルを突破しました。 
● 2013年、消費支出で1位だったアプリは「Pandora Music」です。『Pandora』が先駆者となり、音楽業界はモバイルプラットフォームの採用を拡大しました。2017年には、iOS App Storeの音楽カテゴリーだけで世界の消費支出が10億ドルを突破しました。 
● この年、「Snapchat」の急上昇が開始。2011年のリリース以来初めてトップ10に入りました。  




 



● 「Facebook」のメインアプリから分離した「Facebook Messenger」がすぐにダウンロード数1位に躍進。この後2017年まで「Facebook Messenger」は1位、「Facebook」は2位を維持しました。 
● 2014年はApple Payの利用が可能となり、開始から3日間で100万件を超えるクレジットカードが登録されました。個人のファイナンスハブとしてのモバイルの重要性は高まり続けています。2017年には、iOS App Storeの”ファイナンス”カテゴリーのアプリダウンロード数が14億回を超えました。 


 




● 2015年は、中国が米国を抜いてiOS App Storeダウンロード数が最大の市場になりました。 
● 消費支出で「Spotify」「Hulu」「Pandora Music」「HBO NOW」がトップ10入り。これはエンターテインメント企業にとって最高の成績で、iOS App Storeが収益性の高いストリーミングプラットフォームであることを誇示しました。
 




 

● 2016年は、中国が米国を抜いてiOS App Storeの消費支出でも最大の市場になりました。ダウンロード数と消費支出の両方で中国が最大のiOS App Store市場として世界をリードする時代が始まりました。 
● Appleは2016年9月にサブスクリプションモデルを改定。これによりiOS App Storeは2017年、消費支出が2016年から50%増加し、2011年以降で最大の年間成長を果たしました。アプリはユーザーが利用する各種サービスをまとめる中心的な存在になりました。 
● 2016年は中国のストリーミング大手「iQIYI」が初めて消費支出でトップ10に入りました。「iQIYI」は2018年現在も、消費支出において世界有数のストリーミングサービスであり続け、しかもそのパフォーマンスをほぼ中国市場だけで達成されています。 
 




● 2017年のランキングは中国が圧倒しました。トップ10の半数近くが中国に本拠を置く会社だったのです。 
● 2017年7月、iPhoneが10周年を迎え、Appleは11月にiPhone Xを発売しました。 
● また、Appleは2017年9月にApp Storeの大規模なデザイン変更を実施。iOS 11において、アプリをさらに見つけやすくすることと、ユーザーに魅力的に見せることを目指しました。 



 



2018年は5月末の時点で、中国の人気ショート動画プラットフォームでソーシャルネットワークでもある「Tik Tok」が、世界のダウンロード数の1位に躍進しています。「Tik Tok」のユーザーは、短い音楽動画を自作し共有することができます。開発元は最近、中国本土だけで1日あたりのユーザー数が1億5000万人を超えたと発表しました。 
● 「Netflix」は2018年に入っても、iOS App Storeにおける消費支出1位の座を維持しました。要因として国際展開の継続が挙げられます。





新しいiPhone、新しいOS、新しいアプリ需要が毎年生まれています。2018年も変わらないのは、モバイルが私たちの生活の中心にあるということです。モバイルは私たちにエンターテインメントをもたらし、仕事や友人と結びつけ、ロマンスを促進し、お気に入りの音楽を再生し、新しい場所へと案内します。iOS App Storeは世界中の大勢に前例のないデジタルアクセスをもたらしました。11年目以降に突入するこれからも、私たちの生活を拡張し続けることでしょう。 

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<App Annieについて>

App Annie (アップアニー) は、アプリビジネスに役立つアプリ市場データと分析を提供する世界No.1の情報プラットフォームです。アプリ市場の情勢、自社アプリの競合優位性をより深く把握するため、100万を超えるユーザーに利用されています。
米・サンフランシスコに本社を置き、世界15都市で事業を展開しています。
現在までにセコイア・キャピタル、Institutional Venture Partners、IDGキャピタル・パートナーズ、eVentures、GreenspringAssociates、グレイクロフト・パートナーズなどの世界中のベンチャーキャピタルから1億5,700万米ドルの資金調達を実施しました。

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Ted Krantz
上場
未上場
資本金
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設立
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