JCB、「クレジットカードに関する総合調査」2015年度の調査結果を発表

JCB
株式会社ジェーシービー(本社:東京都港区、代表取締役兼執行役員社長:浜川 一郎、以下:JCB)は、全国の一般消費者を対象に、クレジットカードの保有および利用の実態について調査した「クレジットカードに関する総合調査」の2015年度の結果について発表いたします。
本調査は、JCBが2000年以降毎年、日本全国の一般消費者3,500人(20代から60代の男女。JCBカードの保有有無は不問)に対して、インターネットにより行っているものです。
<2015年度版調査結果の概要>

1.   クレジットカードの平均携帯枚数は2枚。よく使うクレジットカードのTOP2は「入会金・年会費が安い」、「ポイント・マイルが貯めやすい」カード。
クレジットカード保有者一人あたりの平均保有枚数は3.2枚、平均携帯枚数は2.0枚と、それぞれ前年度より0.1ポイント減少しています。なお、保有枚数2枚が23.7%、1枚が23.4%、3枚が20.8%となり、前年度は「3枚持ち」が最も多かったのに対し、今回は「2枚持ち」が最も多い結果となりました。
1番目、2番目に多く使うクレジットカードの理由のTOP2がいずれも「入会金・年会費が他社と比較して安い」、「ポイントやマイルが貯めやすいから」となっており、目的に応じてカードを厳選してポイントやマイルをしっかり貯める傾向にあると言えそうです。

2.生活費に占めるクレジットカードの利用割合は約3割。コンビニエンスストアでのカード利用は年々増加。
世帯あたりの月平均生活費は17.7万円で、前年度と比較して1万円減少しました。月平均クレジットカード利用額は前比6千円減の5.3万円となり、生活費に占めるクレジットカードの利用割合は29.6%となりました。
クレジットカードを利用する業種については、「オンラインショッピング(インターネット通販)」(35.8%) 、「携帯電話料金」(28.9%)、「スーパーマーケット」(24.5%)などが例年に引き続き上位となった一方、コンビニエンスストア」も年々増加し前年比1.3ポイントの11.9%となりました。生活の様々な場面でクレジットカード決済が浸透してきていると言えます。

 
3.電子マネーの保有率は約8割。地方での電子マネーの保有率は伸長傾向にあり。
電子マネーの保有率は79.9%となり、継続して増加傾向にあります。首都圏においては、前年度の88.7%から87.8%へ減少したものの、首都圏以外のエリアでは甲信越・北陸が6ポイント、中国・四国が4.9ポイント前年比で増加するなど、地方については電子マネーの保有率が引き続き増加傾向にありました。
利用業種は、「鉄道・地下鉄・バス」が最多(46.6%)で、次に「コンビニエンスストア」(44.0%)、3位が「スーパーマーケット」(27.0%)となり、スムーズな決済が求められるシーンで浸透していると言えます。

調査結果の詳細は、添付資料:「クレジットカードに関する総合調査 2015年度版 調査結果レポート」をご覧ください。

添付資料:「クレジットカードに関する総合調査 2015年度版 調査結果レポート」
http://prtimes.jp/a/?f=d11361-20160222-5115.pdf

 

 

 
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