組織改善のPDCAを加速するパルスサーベイシステム「アドバンテッジpdCa(ピディカ)」10月より提供開始

エンゲージメント・メンタルヘルス領域で実績を培ったアドバンテッジが提供

株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、パルスサーベイ(＊)システム「アドバンテッジpdCa(以下、pdCa)」を開発しました。2021年10月の提供開始を予定しております。データマネジメントプラットフォーム「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」にも組み込み、名前の通り、サーベイを起点に組織改善のPDCAサイクルを加速させます。
＊パルスサーベイ…簡易的な調査を短期間に繰り返し実施する調査手法のこと

ストレスチェックが義務化となり、6年目を迎えました。50名以上の事業場に対し、年に1回調査を実施することを義務付けていますが、結果のフィードバック方法や、実施後の施策検討、職場環境改善にはいまだ課題が残っています。また年1回の実施であるがゆえ、高ストレス者のその後の変化や新たに発生した問題への対処ができないまま、次年度を迎えるケースもあります。対処が遅れることで、メンタル不調者が増加したり、人材流出に繋がったりと、企業にとっては大きなリスクとなります。

当社は、調査により「見える化」された組織課題にアプローチし、解決策に注力することが重要であるという考えのもと、PDCAを回すための効果検証ツール「pdCa」を開発いたしました。

pdCaで行った調査の結果は「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP 」によって一元化され、各種健康管理指標に連動することで多様な観点からの　課題抽出が可能となります。これにより行うべき施策の見極めが進み、迅速にアクションを実行することができます。pdCaの活用により、PDCAサイクルを　定着させるとともに、スピーディーに繰り返し回していくことで組織改善へと導きます。
当社は、pdCaによるPDCAサイクル加速の効果を実感していただくため、「アドバンテッジ タフネス」やエンゲージメントサーベイなど各種従業員向け調査をセットにし、1人当たり月150円(＊)から利用できる料金プランに設定いたしました。調査コストの削減のみならず、調査業務の効率化といったメリットも提供します。　
＊ご利用条件によって異なります。

当社は、各種課題に対するソリューションメニューも含め、ワンストップにて総合的なサポートを行ってまいります。

■pdCaの主な特徴
・総合サーベイとの連動性
サーベイには、課題を精緻に捉えるための大規模調査「総合サーベイ（センサス）」と簡易的な内容を短頻度に　　実施する「パルスサーベイ」の2種類があり、これらを併用することでお互いのデメリットを補完し、相乗効果を得ることができます。pdCaは、当社が有する総合サーベイ「アドバンテッジ タフネス」の指標や基準に合わせて構築しているため、比較が容易となり、前後の変化も捉えやすくなります。また、「アドバンテッジ タフネス」の提供実績に基づくビッグデータを母集団とした業種別比較も可能です。他社と比較した自組織のポジションも可視化されることで、課題の見極めが進み、より的確なアクションへと導きます。
pdCaは、「アドバンテッジ タフネス」を基準としたエンゲージメントやメンタルヘルス、ハラスメントなど「よくある課題」5種類の設問パターンを用意しています。

・柔軟性に富んだ調査の設定
因子の追加や削除が可能なため、組織や属性ごとの課題に沿って注視すべき内容を反映できます。また、　　　　オリジナル設問の設定も可能です。これまで個別に実施していた複数の調査も同じ画面で一律に実施できるため、人事労務担当者の手間やコストの削減、従業員の回答負担軽減も期待できます。

・わかりやすい画面と解決策のヒント提供
pdCaは、従業員画面、グループ別レポート閲覧画面、管理画面の3種類を用意しています。

上：従業員画面イメージ　　
下：管理画面(組織別結果一覧)イメージ　

また、課題に対し行うべきアクションについて、「施策集」でヒントを提供します。これまでの当社支援実績から　導いた施策例を提示します。

■備考
2021年3月末時点で総合サーベイ「アドバンテッジ タフネス」の以下プランを契約している企業様は追加費用　　なしでご利用が可能です(＊)。
・プレミアム/スタンダード(エンゲージメントプラス)/スタンダード/スタンダードチェック(エンゲージメントプラス)/スタンダードチェック

また、pdCa単体での契約も可能です。

＊適用条件がありますので、詳しくはお問い合わせください。

株式会社アドバンテッジリスクマネジメント（https://www.armg.jp/　本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二)
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、周辺領域へと事業を拡大。2017年12月に東京証券取引所 市場第一部銘柄に指定。
現在は、EAPや研修・ソリューション、健康経営支援を軸とする「メンタリティマネジメント事業」、病気・ケガ、出産・育児、介護による休業・復職支援や仕事との両立支援を軸とする「就業障がい者支援事業」、個人向け保険販売を軸とする「リスクファイナンシング事業」を展開。
従業員の「ウェルビーイング」、「ハピネス」向上を掲げ、今後は福利厚生アウトソーシングや労務管理支援、組織活性のためのツールなどへと事業拡大。各種サービスのDX化を推進し、「ウェルビーイング領域におけるNo.1プラットフォーマー」をめざす。

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