NTTスマートコネクトとメディアリンクス、IWAN回線を用いた高品質なメディア伝送の接続試験を実施

株式会社メディアリンクス（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長 菅原 司、東証スタンダード：6659、以下メディアリンクス）は、NTTスマートコネクト株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長 宮奥 健人、以下NTTスマートコネクト）との業務提携に基づき、大容量光ネットワーク「IWAN（Interconnected WAN）※1」を用いたメディア伝送の接続試験を実施いたしました。

本試験では、当社のIPゲートウェイ「Xscend®」を用い、低遅延圧縮規格「JPEG XS」※2に基づいたVSF TR-07/08準拠の伝送や、エッジデバイス「MDP3020」によるVSF TR-07準拠の伝送を検証しました。あわせて、異なるIP規格同士を統合する変換技術や、複数のメディアデータを一つの通信経路にまとめて効率的に送受信する技術（RTP Tunneling）についても検証を行い、IWAN回線を経由した高品質なメディア信号の安定伝送を確認しました。

これにより、ネットワークの輻輳（ふくそう）や他トラフィックの影響を排除した「低遅延・高画質な素材伝送」と、拠点をまたぐ高度な「リモートプロダクション環境の構築」を同時に実現します。両社は放送局、制作会社、コンテンツプロバイダーに向け、実用性の高いソリューションの提案を推進してまいります。

・背景と連携の経緯

ライブスポーツやイベントのリモートプロダクションにおいて、映像伝送の「遅延」と「ゆらぎ（ジッター）※3」の抑制は、番組制作のクオリティを左右する重要な要素です。従来の共有型ネットワークでは、混雑やパケット処理に伴うミリ秒単位の遅延が発生しやすく、制作現場での操作感の乖離などが課題となる場合がありました。また、映像・音声・制御信号など複数のメディア信号を拠点間で送受信する際、ネットワーク設定の複雑化や運用管理の負荷増大も大きなハードルとなっています。

メディアリンクスとNTTスマートコネクトは、2024年2月の業務提携以降、こうした「伝送品質」と「運用効率」の両面における課題を解決する、堅固かつ柔軟な伝送環境の構築に向けた検討を進めてまいりました。

・今後の予定

今回の結果を受け、放送局、制作会社、コンテンツプロバイダーに対し、IWANを利用した信頼性の高い帯域確保型素材伝送ソリューションの提案を加速させます。将来的には、多系統のメディア信号や大容量データの安定伝送を追求し、次世代ネットワーク「IOWN（Innovative Optical and Wireless Network）※4」の活用も視野に入れた、より高度な映像制作インフラの構築を目指します。あわせて、幅広い制作ニーズに応えるべく、高い信頼性を維持しながらも導入しやすい低価格帯のサービス拡充も検討し、メディア業界のさらなる発展に寄与してまいります。

■用語説明

※1　NTTグループの信頼性の高いネットワークを活用し、拠点間をセキュアかつ広帯域に接続する帯域確保型のイーサネットVPNサービス。

※2　 1ms以下の超低遅延と視覚的ロスレスを両立する圧縮技術。当社CMO John Dale主導の技術勧告（VSF TR-07/08）は、2024年パリ五輪にて数百素材の高品質伝送に採用。その実力とコスト削減効果を証明した、現代のライブ伝送を支える基盤技術。

※3　ネットワークの混雑や経路の変動により、映像データの到着間隔がバラつく現象。この「ゆらぎ」の値が大きくなると、映像のカクつきや停止、音飛びといった再生トラブルの原因となる。

※4　 NTTが提唱する、フォトニクス（光）技術をベースにした革新的なネットワーク構想。低消費電力、高品質・大容量、低遅延を特長とし、新たな通信基盤の実現を目指している。

NTTスマートコネクトについて

堅牢なファシリティと高速接続環境の自社データセンターを基盤にお客さまのサーバーをお預かりする「ハウジング」、基盤サービスからSaaS型サービスまで幅広く提供する「クラウド」、信頼性の高いコンテンツ配信を実現する「ストリーミング」、AIログ分析を活用した「データ分析・活用」の4つの事業を展開し、世の中の様々な課題に対して、高い技術力、ダイナミックな発想、スピードを活かして、サービスを提供しています。

メディアリンクスについて

世界中の放送局や通信事業者に、4K UHD/HD/SD SDIビデオ、SMPTE ST2110、オーディオ、高帯域幅データなど様々なタイプのメディアをIPによって伝送する最先端技術を駆使した製品とソリューションを提供しています。メディアリンクスの製品は、オリンピック、サッカーワールドカップなどの世界中のスポーツやエンターテイメントイベントの放送でも活躍しています。2014年には、JPEG2000（J2K）相互運用の標準化と製品化の貢献により、テクノロジー&エンジニアリングエミー賞を受賞しており、IP伝送技術の普及に貢献しています。

東証スタンダード証券コード：6659

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