【調査レポート】ECシステムの機能制約により79.3%が施策を断念、82.8%がリプレイスの必要性を実感

ECシステムの老朽化とリプレイスに関する実態調査で、事業成長を阻む「機会損失」の実態が明らかに

株式会社イノーバ

株式会社イノーバ(本社:東京都新宿区、代表取締役:宗像 淳、以下イノーバ)は、自社ECサイトを5年以上運営しており、年商5億円以上の企業のEC事業責任者・IT/情シス責任者 111名に実施した「ECシステムの老朽化とリプレイスに関する実態調査のレポートを無料公開しました。

調査概要

  • 調査機関:株式会社イノーバ

  • 調査方法:IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー®」の企画によるインターネット調査

  • 調査期間:2026年6月25日~6月26日

  • 有効回答:自社ECサイトを5年以上運営しており、年商5億円以上の企業のEC事業責任者・IT/情シス責任者111名
    ※合計を100%とするため、一部の数値について端数の処理を行っております。そのため、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合があります。

利用条件

  1. 情報の出典元として「株式会社イノーバ」の名前を明記してください。

  2. ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記2つのリンクを設置してください。

    コーポレートサイトURL:https://innova-jp.com/
    EC支援サービスサイト:https://ec.innova-jp.com/

<調査サマリ>

■ECシステムの稼働年数としては6~10年が43.2%で最多、全体の74.7%が少なくとも6年以上同じシステムを運用

Q. あなたのお勤め先で、現在使用している基幹となるECシステム(自社ECサイトを構成するECプラットフォーム)の稼働年数を教えてください。

ECシステム刷新のタイミングは一般的に3~5年と言われますが、大半の企業で適切な見直しが進んでいない実情が明らかになりました。

■ECシステムに対して全体の8割弱が「不満がある」と回答、「不満は全くない」は0.0%

Q. あなたは、現在使用しているECシステムに不満を感じているところはありますか。

「システムの長期運用」という実態に対して、現場では不満が蓄積していることがうかがえます。

ECシステムへの不満としては「動作やサイト表示の遅さ」が60.9%でトップになったほか、「AI関連機能への対応遅れ」も半数近くにのぼった

Q. 現行ECシステムに対する不満が「かなりある」「ややある」と回答した方にお聞きします。現在使用しているECシステムについて、不満を感じている点を教えてください。(複数回答)

日々の運用ストレスから最新機能や拡張性の不足に至るまで、現場の不満は多岐にわたっていることが明らかになりました。

■現行ECシステムの機能や仕様の制約により実行を見送った・諦めた施策については8割近くが「ある」と回答

Q. あなたは、過去に現行ECシステムの機能や仕様の制約により、実行を見送った・諦めた施策はありますか。

多くの企業でシステムの制約が新たな施策のブレーキになっており、ビジネスの成長機会を直接的に失っている実態がうかがえます。

■現行のECシステムをリプレイスについては、全体の8割超が「必要性を感じる」と回答

Q. あなたは、現行ECシステムをリプレイスする必要性を感じていますか。

現行システムへの不満や機会損失といった課題が、リプレイスへの明確な危機感として顕在化しています。

本調査では、多くの企業でECシステムの長期運用(6年以上が74.7%)が進む一方、「不満が全くない」と答えた担当者は0.0%という、現場に不満が蓄積している実態が浮き彫りになりました。8割超がリプレイスの必要性を痛感していながらも、なかなか踏み切れないという深刻な構造的ジレンマが明らかになっています。

こうした状況を受けて、私たちイノーバは、激変する市場を勝ち抜くためには部分的な改修による「延命」ではなく、「売上最大化のための基盤の刷新」へと舵を切る必要があると考えます。事業成長をともに支える最適なパートナーを見極め、システム移行リスクをコントロールしながら、これまで諦めていたマーケティング施策をタイムリーに実装・検証できる環境を整えること。これこそが、EC事業の次なる競争力を生む鍵となるでしょう。

本調査の完全版レポート(全10問)では、以下についても深掘りしています。

  • 現行ECシステムの機能や仕様の制約により、実行を見送った・諦めた施策

  • 直近3年間における現行システムの運用・保守コストの増減

  • AI関連機能の導入・活用状況

  • リプレイスの必要性を感じながらも踏み切れない理由

  • 今後のECシステムに求める機能や要素

ご興味のある方は、ぜひ完全版レポートをご覧ください。

株式会社イノーバについて

株式会社イノーバは、600社以上のBtoB企業を支援してきたマーケティング・セールス支援会社です。これまで培ってきたWebサイト構築、SEO戦略、コンテンツ制作、データ分析、およびリードナーチャリング(顧客育成)の豊富な知見は、現代のEC運営における「集客の最大化」や「リピート率の向上」に直結しています。

成果に直結するマーケティング戦略設計から、Webサイトの運用代行やコンテンツ制作といった現場の「実行」部分までトータルで支援が可能です。EC事業の立ち上げから売上拡大・利益改善まで、どうぞお気軽にご相談ください。

会社概要

会社名  :株式会社イノーバ

所在地  :東京都新宿区市谷船河原町9-1 NBCアネックス市谷ビル7階

設立   :2011年6月

代表者  :代表取締役 宗像 淳

Webサイト:https://innova-jp.com/ (コーポレートサイト)

      https://ec.innova-jp.com/(EC支援サービスサイト)

電話番号:03-4405-7431(平日:10:00~18:00)

メールアドレス:mktg@innova-jp.com

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会社概要

株式会社イノーバ

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URL
https://innova-jp.com/
業種
情報通信
本社所在地
東京都新宿区市谷船河原町9-1 NBCアネックス市谷ビル7階
電話番号
03-4405-7431
代表者名
宗像淳
上場
未上場
資本金
1億円
設立
2011年06月