建設工事における3Dプリンタの本格的な導入に向けて加速
国内企業で初めて※、現地調達した一般的な材料で屋外造形した基礎型枠を適用
日揮グループの海外EPC事業会社である日揮グローバル株式会社(代表取締役社長執行役員:ファルハン・マジブ)は、2021年10月から国内EPC事業会社である日揮株式会社が宮城県石巻市で遂行中のバイオマス専焼発電設備の建設現場に、デンマークのCOBOD International A/Sのガントリー型コンクリート系建設用3Dプリンタを設置し、建設工事における3Dプリンタの本格的な導入に向けた実証に取り組んできました。国内企業で初めて※、現地調達した一般的な材料で屋外造形した基礎型枠を適用したほか、様々な成果が得られましたので、お知らせいたします。
1.実証を通じて得られた成果
1)国内企業で初めて※、現地調達した一般的な材料で屋外造形した基礎型枠を適用
これまで建設工事における3Dプリンタの活用においては、専用に開発された特殊なプレミックスモルタルが使用されていましたが、建設現場で入手が容易なセメント、骨材などの一般的な材料を用いて現地で混練したモルタルおよびコンクリート製の基礎型枠の屋外造形が可能であることを実証し、宮城県石巻市で遂行中のバイオマス専焼発電設備建設現場において、2022年6月、国内企業として初めて※プラントの配管支持構造物に適用しました。(※ 当社調べ)
2)型枠施工工期の大幅な短縮に目途
3Dプリンタで造形した型枠を適用することで、従来工法における現場での型枠組立と脱型作業が不要となり、型枠施工工期の短縮が可能となります。本実証で従来工法と3Dプリント型枠の同時施工を行った結果、従来工法では埋め戻し作業を含め16日間を要したのに比べ、検証を通じて明確になった課題を改善したうえで、3Dプリンタで造形した型枠を適用することで、1/2の8日間で型枠施工を完了できる目途が立ちました。
3)専門人員に依存しない3Dプリンタ導入を志向
本実証では、助勢作業員として派遣した若手社員を対象に3Dプリンタなどの新技術に精通したエンジニアを育成し、1週間程度の3Dプリンタ操作に関するトレーニングを実施しました。特殊かつ専門的なトレーニングを受けた人員に依存することのない3Dプリンタの導入を志向しています。
2.現在の活動内容、ならびに今後の方針
2022年6月末に宮城県石巻市で遂行中のバイオマス専焼発電設備の建設現場における実証は終了し、7月からは茨城県に3Dプリンタの設置場所を移して、現地調達できる一般的な材料を用いたオンサイトプリンティング(屋外環境における造形)の有効性評価を継続して実施しています 。
現場実証を継続して実施していくことで、将来の施工現場でのオンサイトプリンティングによる省人化や工期短縮、さらには海外現場において現地調達可能な材料によるコストダウンや海外調達のリスクヘッジを可能としていく予定です。
加えて、セメント系材料のみならず、金属系や樹脂系材料においても、革新的な技術を有する国内外の企業と協業しながら建設工事における3Dプリンタの本格的な導入を目指してまいります。
1)国内企業で初めて※、現地調達した一般的な材料で屋外造形した基礎型枠を適用
これまで建設工事における3Dプリンタの活用においては、専用に開発された特殊なプレミックスモルタルが使用されていましたが、建設現場で入手が容易なセメント、骨材などの一般的な材料を用いて現地で混練したモルタルおよびコンクリート製の基礎型枠の屋外造形が可能であることを実証し、宮城県石巻市で遂行中のバイオマス専焼発電設備建設現場において、2022年6月、国内企業として初めて※プラントの配管支持構造物に適用しました。(※ 当社調べ)
2)型枠施工工期の大幅な短縮に目途
3Dプリンタで造形した型枠を適用することで、従来工法における現場での型枠組立と脱型作業が不要となり、型枠施工工期の短縮が可能となります。本実証で従来工法と3Dプリント型枠の同時施工を行った結果、従来工法では埋め戻し作業を含め16日間を要したのに比べ、検証を通じて明確になった課題を改善したうえで、3Dプリンタで造形した型枠を適用することで、1/2の8日間で型枠施工を完了できる目途が立ちました。
3)専門人員に依存しない3Dプリンタ導入を志向
本実証では、助勢作業員として派遣した若手社員を対象に3Dプリンタなどの新技術に精通したエンジニアを育成し、1週間程度の3Dプリンタ操作に関するトレーニングを実施しました。特殊かつ専門的なトレーニングを受けた人員に依存することのない3Dプリンタの導入を志向しています。
2.現在の活動内容、ならびに今後の方針
2022年6月末に宮城県石巻市で遂行中のバイオマス専焼発電設備の建設現場における実証は終了し、7月からは茨城県に3Dプリンタの設置場所を移して、現地調達できる一般的な材料を用いたオンサイトプリンティング(屋外環境における造形)の有効性評価を継続して実施しています 。
現場実証を継続して実施していくことで、将来の施工現場でのオンサイトプリンティングによる省人化や工期短縮、さらには海外現場において現地調達可能な材料によるコストダウンや海外調達のリスクヘッジを可能としていく予定です。
加えて、セメント系材料のみならず、金属系や樹脂系材料においても、革新的な技術を有する国内外の企業と協業しながら建設工事における3Dプリンタの本格的な導入を目指してまいります。
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