4～11歳の運動・スポーツ実施頻度は減少傾向。実施相手は過去10年で「友だち」が減り「習いごとの仲間」が大きく増加。

子ども・青少年のスポーツライフ・データ2025最新号のご案内

公益財団法人　笹川スポーツ財団

2026年4月9日 15時40分

　「スポーツ・フォー・エブリワン」を推進する笹川スポーツ財団（所在地：東京都港区赤坂理事長：

渡邉一利以下：SSF）は、2 年ごとにわが国の幼児から青少年までのスポーツの「実施頻度」や「実施時間」、「運動強度」などを調査し、現状を明らかにしてきました。

　このたび、最新の調査結果（調査期間：2025年6月～7月）をまとめた「子ども・青少年のスポーツライフ・データ 2025」を3月24日に刊行いたしました（Amazonブックストアなどで発売中）。本調査は、4～11歳（標本数：2,400人）と12～21歳（標本数：3,000人）の幼児から大学生・勤労者年代を対象としています。「周辺環境が子ども・青少年のスポーツライフに与える影響」を調査テーマとし、子ども・青少年の運動・スポーツ実施頻度は減少傾向であることが分かりました。そのほか、4～11歳の運動・スポーツの実施相手や中高生の運動部活動の活動状況などもご紹介いたします。

▼公式ウェブサイト

https://www.ssf.or.jp/thinktank/sports_life/datalist/2025/index.html

【調査結果のポイント】

■4～11歳

「非実施群」4.0％、「低頻度群」24.2％と、2021年調査からそれぞれ0.9ポイント、7.1ポイント増加。
実施相手は「友だちと」が75.4％と最も高い。次いで「習いごとやスポーツクラブの仲間と」58.1％となり、2012年調査から12.3ポイント増加している。
実施頻度には「習いごと」「放課後の過ごし方」「保護者の期待」が相対的に大きく影響していた。

■12～21歳

「レベル0」22.5％と、2021年調査から2.8ポイント増加。
運動部活動の週あたりの活動日数は、中学校期「週5日」51.1％、高校期「週6日」39.7％が最も高い。中学生は2017年以降短縮傾向にあり、高校生は2023年調査から「週6日」「週7日」の割合が増加した。

【担当研究者コメント】

　子ども・青少年を対象に実施された今回の調査では、高頻度で運動・スポーツを実施する者が減った一方で低頻度は増加し、全体的に実施頻度は減少している。また、小学生においては習いごとの有無や放課後の過ごし方、保護者の運動・スポーツへの期待と実施頻度に関連がみられ、運動・スポーツ実施には地域・学校・家庭といった子どものスポーツを取り巻く環境が深く関わっていると推察される。さらに4～11歳の主な実施相手は習いごとやクラブの仲間が過去10年で増加するなど、習いごととして運動・スポーツに取り組む傾向が強まっている。

　全国的な少子化や過疎化の進行に加え、習いごとや外あそびに対する保護者の意識が変化している現代において、子どもが運動・スポーツに参加しやすい地域づくりや学校の休み時間・体育授業の工夫、家族によるサポートなど、それぞれの立場で子どもが運動・スポーツに取り組みやすい環境を整えることは重要である。加えて、行政も含めた子ども・青少年のスポーツ推進に携わる関係者が連携して、地域・学校・家庭での取り組みが継続できる体制の構築が必要ではないだろうか。

鈴木貴大（SSFシニア政策オフィサー）

【主な調査結果詳細】

■4～11歳

＜運動・スポーツ実施頻度群＞

　4～11歳の運動・スポーツ実施頻度群の年次推移を示した。2025年の全体では「高頻度群」が37. 0％と最も高く、次いで「中頻度群」34.8％、「低頻度群」24.2％、「非実施群」4.0％であった。2021年からの推移をみると、「高頻度群」は45.4％から8.4ポイント減少し、「低頻度群」は17.1％から7.1ポイント、「非実施群」は0.9ポイント増加した。4～11歳の運動・スポーツ実施頻度は全体的に減少傾向である。

　性別にみると、男子では「高頻度群」40.7％、「中頻度群」35.2％、「低頻度群」20.4％、「非実施群」3.7％であり、女子では「高頻度群」32.7％、「中頻度群」34.5％、「低頻度群」28.5％、「非実施群」4.4％であった。「高頻度群」「中頻度群」の割合は男子が女子を上回り、「低頻度群」「非実施群」の割合は女子が男子よりも高い。

図表1.　運動・スポーツ実施頻度群（4～11歳）

図表2.　4～11歳の運動・スポーツ実施頻度群の年次推移

＜運動・スポーツを実施する相手＞

　4～11歳の運動・スポーツ・運動あそびを行う相手の年次推移をみると、すべての調査年を通じて、「友だちと」が最も高く80％前後で推移しているが、2015年の85.6％をピークとして減少する傾向がみられ、2025年は75.4％であった。「習いごとやスポーツクラブの仲間と」は、この10年余りを通じて増加傾向にあり、2025年では58.1％と最も高くなった。2012年から12.3ポイント増加している。

図表3. 4～11歳の運動・スポーツの主な実施相手の年次推移

＜小学生の運動・スポーツ実施頻度に影響を及ぼす要因＞

　運動・スポーツ実施頻度群と地域、学校、家庭の各領域における変数の分析結果をみると、地域領域（地域スポーツクラブに加入している、スポーツ系の習いごとをしている）、学校領域（体育を好きである、業間・昼休みや放課後にからだを動かす）、家庭領域（保護者が子どもの運動・スポーツに多くを期待する）はいずれも子どもの運動・スポーツ実施頻度の多寡に影響を及ぼしていた。

　そのうち、影響が相対的に大きいのは「スポーツ系の習いごと」「放課後の過ごし方」「子どもの運動・スポーツへの保護者の期待」の3つの変数であった。

図表4. 運動･スポーツ実施頻度群を被説明変数とするカテゴリカル回帰分析（小学生）

＜スポーツクラブ・運動部への加入率＞

　学校の運動部やサークル、民間のスポーツクラブ（スイミングクラブや体操クラブなど）、地域のスポーツクラブ（スポーツ少年団や地域のスポーツ教室など）への加入状況をみると、2025年は58.7％であり、2015年以降50％台後半で推移している。

図表5.　4～11歳のスポーツクラブ・運動部への加入率の年次推移

■12～21歳

＜運動・スポーツ実施レベル＞

　12～21歳の運動・スポーツ実施レベルは、全体をみると、2025年では「レベル0」22.5％、「レベル1」15.2％、「レベル2」26. 0％、「レベル3」17. 6％、「レベル4」18.7％であった。2021年以降推移をみると、レベル0からレベル2までの割合は増加傾向を示し、レベル3、レベル4は減少傾向であった。性別にみると、男子では「レベル2」が27.1％で最も高く、次いで「レベル4」22.5％、「レベル3」20.4％、「レベル0」16.9％、「レベル1」13.1％であった。年次推移をみると、レベル3以上は減少し、レベル2以下は増加している。

図表6.　運動・スポーツ実施レベル（12～21歳）

図表7. 12～21歳の運動・スポーツ実施レベルの年次推移

＜運動部活動の週あたりの活動日数＞

　中学校期における運動部活動の週あたりの活動日数の年次推移を示した。2025年をみると「週5日」51.1％が最も高く、次いで「週4日」20.2％、「週6日」15.2％、「週3日」7.2％であった。年次推移をみると、「週5日」は2017年の22.8％から増加を続け、2025年には半数を超えた。一方、「週6日」は2017年の48.1％から2025年にかけて32.9ポイント減り、15.2％であった。中学生の活動日数は2017年以降短縮傾向にある。

図表8.　 運動部活動の週あたりの活動日数の年次推移（中学校期）

　高校期の活動日数をみると、2025年では「週6日」39.7％が最も高く、次いで「週5日」27.0％、「週7日」14.9％、「週4日」7.5％であった。年次推移をみると、「週5日」は2017～2023年まで段

階的に増加してきたが、2023年から2025年にかけて11.5ポイント低下した。「週6日」は2017年以降減少を続けてきたものの、2025年は2023年の33.5％から6.2ポイント上昇した。また、「週7日」も2017年から一度は減少傾向を示したが、2021年以降は増加している。高校生の活動日数は2023年から2025年にかけて「週6日」「週7日」の割合が増加したため、全体として増えたといえる。

図表9.　 運動部活動の週あたりの活動日数の年次推移（高校期）

【「子ども・青少年のスポーツライフ・データ2025」調査概要】

＜4～11歳のスポーツライフに関する調査＞

調査対象

　母集団：全国の市区町村に在住する4～11歳

　標本数：2,400人

　抽出方法：層化二段無作為抽出法
調査方法：訪問留置法による質問紙調査（4～11歳：個別聴取法併用）
調査時期：2025年6月28日～7月23日
有効回収数（率）：1,320（55.0％）

＜12～21歳のスポーツライフに関する調査＞

調査対象

　母集団：全国の市区町村に在住する12～21歳

　標本数：3,000人

　抽出方法：層化二段無作為抽出法
調査方法：訪問留置法による質問紙調査
調査時期：2025年6月28日～7月23日
有効回収数（率）：1,495（49.8％）

主な調査項目：

運動・スポーツ実施状況、運動・スポーツ施設、スポーツクラブ・運動部、習いごと、スポーツ観戦、スポーツボランティア、好きなスポーツ選手、健康認識・生活習慣、身体活動、個人属性　等

＜SSFスポーツライフ調査委員会＞

委員長　　高峰　　修　　　明治大学政治経済学部教授

委員　　　青野　　博　　　公益財団法人日本スポーツ協会スポーツ科学研究室室長

委員　　　大勝志津穂　　　椙山女学園大学人間関係学部教授

委員　　　甲斐　裕子　　　公益財団法人明治安田厚生事業団体力医学研究所副所長／上席研究員

委員　　　鎌田　真光　　　東京大学大学院医学系研究科准教授

委員　　　城所　哲宏　　　日本体育大学体育学部准教授

委員　　　佐々木玲子　　　慶應義塾大学名誉教授

委員　　　澤井　和彦　　　明治大学商学部准教授

委員　　　横田　匡俊　　　日本体育大学スポーツマネジメント学部教授

委員　　　吉田　智彦　　　公益財団法人笹川スポーツ財団　研究調査グループシニア政策ディレクター

笹川スポーツ財団

宮本　幸子　　研究調査グループ　シニア政策ディレクター

鈴木　貴大　　　　　　同　　　　　シニア政策オフィサー

松下　由季　　　　　　同　　　　　シニア政策オフィサー

水野　陽介　　　　　　同　　　　　シニア政策オフィサー

郡山さくら　　　　　　同　　　　　政策オフィサー

関野　弘一　　　　　　同　　　　　政策オフィサー

（※五十音順、所属・肩書は刊行時）

■発売情報

発売日：2026年3月24日

仕様：A4判／ 220ページ

価格：定価 4,180円（本体 3,800円＋税 10%）

調査結果：

運動・スポーツ実施状況

スポーツ施設

スポーツクラブ・運動部

運動・スポーツへの意識

スポーツ観戦

好きなスポーツ選手

習いごと

スポーツボランティア

体格指数・健康認識

身体活動・生活習慣

家族と運動スポーツ

スポーツライフ・データ

笹川スポーツ財団「行動するスポーツシンクタンク」

公益財団法人笹川スポーツ財団は、「スポーツ・フォー・エブリワン」を推進するスポーツ分野専門のシンクタンクです。国、自治体のスポーツ政策に対する提言策定や、スポーツ振興に関する研究調査、データの収集・分析・発信、自治体との共同実践研究などを通し、スポーツで社会課題を解決します。

理事長 ：渡邉一利
所在地 ：〒107-0052 東京都港区赤坂1-2-2 日本財団ビル3階
設立： 1991年3月
目的：スポーツ・フォー・エブリワンの推進
事業内容：
・生涯スポーツ振興のための研究調査
・生涯スポーツ振興機関との連携事業
・生涯スポーツ振興のための広報活動
URL ： https://www.ssf.or.jp/