ものづくりクラウドERP「mcframe X」AWSファンデーショナルテクニカルレビュー(FTR)の認証を取得
- セキュリティ、信頼性、優れた運用が評価され、AWS認定ソフトウェアに -
ビジネスエンジニアリング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:羽田 雅一、以下「B-EN-G」)が開発・提供するものづくりクラウドERP「mcframe X」(略称:mcX(エム・シー・エックス))が、アマゾン ウェブ サービス(以下、AWS)のファンデーショナルテクニカルレビュー(以下、FTR)の認証を取得し、AWS認定ソフトウェアとなりましたことをお知らせいたします。
mcframe Xは、クラウドサービスでありながらカスタマイズ可能な「ものづくりのためのクラウドERP」です。お客様の業界や製品による固有要件にも柔軟に対応し、市場環境の変化やIT技術の進化にもアップデートにより継続的に対応可能な、高いユーザエクスペリエンスを提供するサービスの実現を目指しています。
基幹システムにおいては高いセキュリティと信頼性が求められますが、この度B-EN-Gでは、お客様により一層安心してサービスをご利用いただけるようAWSファンデーショナルテクニカルレビュー(FTR)の認証を取得いたしました。B-EN-Gは今後も情報セキュリティを重要な課題として取り組み、安全・安心で信頼性の高いサービスの提供に尽力してまいります。
■AWS ファンデーショナルテクニカルレビュー(FTR)とは
FTRとは、AWSが定めるリスク検証項目にもとづきサービスをレビューする技術検証プログラムです。FTRでは「セキュリティ」「信頼性」「運用上の優秀性」の3つの観点からリスク検証が行われ、一定の基準を満たすサービスだけがFTRを通過し、お客様が安心して利用できるサービスであることを示す「AWS認定ソフトウェア(AWS Qualified Software)」として正式に認められます。
詳細は https://aws.amazon.com/jp/partners/foundational-technical-review/ をご覧ください。
■mcframe X SREマネージャー | 近藤 裕之
基幹システムの領域において、クラウドサービスを利用する上では強固なセキュリティや高い信頼性が求められます。今回FTRを通過することによりmcframe Xに対する一定の評価を得ることができたと考えております。
mcframe XはAWSのベストプラクティスを参考にクラウド環境に適したアーキテクチャで構成することで、セキュリティや信頼性だけでなく、高いパフォーマンスを実現することが可能です。今後もお客様に安心してご利用いただけるサービスをご提供できるよう尽力してまいります。
■mcframe X について
パッケージでありながらユーザー固有のニーズにも柔軟に対応し、永続保守による長期利用でシステム導入効果を高めることで組立加工からプロセスまで幅広い製造業で利用されてきた「mcframe」シリーズ。
mcframe Xは、そのコンセプトと導入経験で培ったナレッジをクラウド時代に合わせて継承・進化させ、さらなる価値を提供することを目指しています。お客様のビジネス成長にあわせて、業務の標準化・高度化やDX推進を力強くサポートします。
詳細は https://www.mcframe.com/product/x をご覧ください。
■ビジネスエンジニアリング株式会社について
ビジネスエンジニアリングは、製造業を中心としたお客様のデジタル変革をITで支援しています。IT企画からシステムの構築、導入、運用にわたるコンサルティングおよび支援サービス、ならびに自社開発のパッケージソフトウェア「mcframe」の販売、導入で豊富な実績を有しています。また、基幹業務システム(ERP)やサプライチェーン(SCM)、IoT等で蓄積されたデータを活用して、システムの高度化やカイゼン活動をお手伝いしています。中国(上海)、タイ(バンコク)、シンガポール、インドネシア(ジャカルタ)、アメリカ(シカゴ)の5ヶ所に海外子会社を有し、海外進出企業に対しても、日本と現地でよりそいながら製品やサービスを提供し、お客様の経営課題を解決しています。
ビジネスエンジニアリング株式会社の詳細は https://www.b-en-g.co.jp/ をご覧ください。
【当報道に関してのお問い合わせ窓口】
ビジネスエンジニアリング株式会社 経営統括本部 広報グループ
電話:03-3510-1619 / E-mail:kouhou@b-en-g.co.jp
【当サービスに関してのお問い合わせ窓口】
ビジネスエンジニアリング株式会社 プロダクト事業本部
電話:03-3510-1616 / E-mail:mcframe@b-en-g.co.jp
*本ニュースリリースに記載されている社名、製品名などは、各社の登録商標または商標です。
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