カスペルスキー製品、2018年に88回の第三者評価機関テストに参加し、1位を73回受賞

～継続的にテストに参加し高い評価を獲得し続けることで、実利用環境での保護性能を実証～

Kaspersky Labは、2018年の1年間に複数の第三者評価機関が実施したセキュリティ製品テストに88回参加し、そのうちの73回でカスペルスキー製品が1位を獲得したことを発表します。なお、それらのテスト結果を独自に集計し総合評価した「TOP3プロテクション※」では、6年連続で1位となりました。

[本リリースは、2019年3月19日にKaspersky Labが発表したプレスリリースに基づき作成したものです]

Kaspersky LabのTOP3プロテクションは、AV-Test、AV-Comparatives、SE Labs、ICSA Labsをはじめとする、第三者評価機関が1年間に実施したテストやレビューの結果を、当社が独自にバブルチャート形式に集計したものです。各ベンダーの法人向け、個人向け、モバイル向けテストにおいて、第1位となった回数と3位以内に入賞した割合、テストの参加回数をマッピングしています。

2018年、カスペルスキー製品は、1日に34万6,000件以上の悪意あるファイルを検知しました。この検知数は、2011年の1日の検知件数70,000件の約5倍です。また、全世界のカスペルスキー製品ユーザーの端末で、18億件以上のオンラインリソースからの攻撃を検知しました。TOP3プロテクションにおいて、Kaspersky Labは市販のセキュリティ製品ベンダーとして、最も多くのテストに参加し、最も多くの賞を受賞しています。これらの結果は、当社が最高レベルのセキュリティソリューションでユーザーを脅威から保護し、脅威が既知か未知か、高度であるかなどの性質を問わず、質の高い保護を提供できることを証明するもので、業界リーダーとしての地位をいっそう強固なものにしています。

 第三者評価機関テストでは、既知の脅威、未知の脅威、高度な脅威などに対するあらゆる保護技術とともに、誤検知率も調査されます。カスペルスキー製品は、2018年の1年間に複数の第三者評価機関が実施したセキュリティ製品テストに88回参加し、そのうちの73回のテストで1位を獲得しました。また、上位3位以内に入賞した回数は77回で、3位以内入賞の割合は88%と他のベンダーを大きく上回る成績でした。Kaspersky Labは、どのセキュリティ製品ベンダーよりも多くテストに参加し、業界最高の成績をおさめただけでなく、他のベンダーを引き離し6年連続で1位の座を維持しています。継続的にテストへ参加し高い評価を獲得し続けていることは、当社が高い保護性能を提供していることを実証しています。

Kaspersky Labのアンチマルウェア リサーチ ディレクターのチムール・ビヤチューエフ（Timur Biyachuev）は次のように述べています。「カスペルスキー製品は88回の個別のテストで幾度となくさまざまな最新の脅威を検知し防御することができました。6年連続でTOP3プロテクションの1位に輝いていることは、当社の技術力を証明するものです。当社があらゆる規模のお客様に信頼できる堅牢なサイバーセキュリティ保護を提供するという評判をさらに後押しすることになるでしょう」

2018年のTOP3プロテクションのチャート、対象や評価方法については、以下をご覧ください。
英語　：http://www.kaspersky.com/top3
日本語：http://media.kaspersky.com/jp/pdf/pr/Kaspersky_2018TOP3-PR-1049.pdf

※ 2018年に実施された、法人、個人、モバイル向け製品の第三者評価機関テスト結果を、Kaspersky Labが独自に集計したものです。第三者評価機関には、AV-Comparatives、AV-Test、SE Labs、MRG Effitas、Virus Bulletin、ICSA Labs、NSS Labs、PCSLが含まれます。各テストは、既知および未知の脅威、ならびに高度な攻撃に対する防御性能を対象にしています。35%以上のテストに参加したベンダーの結果のみをグラフ化しています。

■ Kaspersky Lab について
Kaspersky Labは、IT上の脅威から世界を守る「Save the World from IT threats」をミッションとするITセキュリティソリューションベンダーです。1997年の設立以来、ITセキュリティ市場におけるテクノロジーリーダーとして、大企業から個人ユーザーまで幅広いお客様に効果的なセキュリティソリューションを提供しています。また、サイバー犯罪の撲滅を目指し、インターポールをはじめとする世界中の法執行機関に対して、脅威インテリジェンスの提供や捜査への協力を積極的に行っています。事業展開は200の国と地域にわたり、ユーザーは全世界で4億人を数えます。