電通、電通デジタル、D2C、ドコモデータをAI学習の判断材料に活用する次世代型広告配信ソリューションを提供開始

株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野 傑）、株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：瀧本 恒）、株式会社D2C（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡 勇基、以下「D2C」）の3社は、株式会社NTTドコモ（以下「ドコモ」）が保有するドコモデータを基盤としたデータクリーンルーム「docomo data square®（以下「dds」）」※1を用いた次世代型広告配信ソリューションの本格提供を開始します。

　2024年11月より検証を続けてきた本ソリューションは、ドコモが保有する大規模データを広告配信プラットフォームの自動学習機能に対する「学習のシグナル（判断材料）」として連携させるものです 。これにより、従来捉えきれなかった見込み顧客へのアプローチを可能にし、運用型広告の顧客獲得単価（CPA）の改善と、企業のマーケティングROIの向上を実現します 。

　本ソリューションでは、ドコモデータを多次元的に組み合わせて学習することで、高精度な見込み顧客リストを生成します。このリストを単なる配信対象としてだけでなく、プラットフォームAIが最適化を行うための「学習シグナル」として活用させることで、AIは独自の判断基準を獲得し、より精度の高い顧客抽出が可能になります。

　このプロセスにおいて、D2Cは以下の2点を通じて、広告配信プラットフォームへのシームレスなデータ連携と広告効果の最大化をサポートします。

1. 「D2C Data Connect」（DDC）※2のメニュー提供による、広告配信プラットフォームへのシームレスなデータ連携

2.ドコモの豊富な説明変数を用いた予測モデルの構築サポート

これにより、クライアント企業のオンラインCVを目的変数とする際にも、プラットフォームAIが単体で学習するより高度な最適化を実現

　すでにGoogleが提供する「Performance Max（P-MAX）」※3のオーディエンス シグナル機能等への連携により、約20社で導入が進んでおり、特にCPA効率を重視する施策において改善効果を上げています 。

　3社は今後も、データ解析力やプラットフォームとの連携技術、広告運用ノウハウを融合させ、クライアントのマーケティング効率の最大化と事業成長に貢献していきます 。

※1　「docomo data square®」は、株式会社NTTドコモの商標または登録商標

https://www.ntt.com/business/services/docomo_data_square.html

※2　 D2C提供の「D2C Data Connect」（DDC）について

https://www.d2c.co.jp/solutions/docomo-media/#solution-2

※3　 Google提供の「P-MAXについて

株式会社D2C

2000年6月1日、株式会社NTTドコモ、株式会社電通、株式会社NTTアドの3社合弁で設立。2026年1月より株式会社CARTA HOLDINGSの子会社となる。D2Cでは主にNTTドコモが保有するデータを起点とした広告マーケティングソリューションの企画開発事業を中心に、戦略立案からメディアプランニング、データ活用、クリエイティブ、CXなど、デジタル領域を中心に幅広いマーケティング支援を展開しています。
URL：https://www.d2c.co.jp/

※株式会社D2Cは、2025年10月1日付で、株式会社D2C Rおよび株式会社D2C IDと合併いたしました。以下のサイトでは、D2Cの各事業領域に関する有益な情報を引き続き発信しております。
　D2C マーケティングエージェンシー事業 ：　https://www.d2cr.co.jp/
　　└　Webマーケティングメディア「CANVAS」 ：　https://canvas.d2cr.co.jp/
　D2C マーケティング＆クリエイティブ事業 ：　https://www.d2cid.co.jp/