ヤマダホールディングス DX戦略による業務効率化をSmartDB®︎で実現
~働き方改革およびペーパーレス化によるSDGs目標達成へ~
株式会社ヤマダホールディングス(本社:群馬県高崎市、代表取締役会長 兼 社長 CEO:山田 昇、以下、ヤマダホールディングス)は、「デジタルの民主化(※1)」のリーディングカンパニー 株式会社ドリーム・アーツ(東京本社:東京都渋谷区、広島本社:広島県広島市、代表取締役社長:山本 孝昭、以下 ドリーム・アーツ)における、大企業向け業務デジタル化クラウド「SmartDB®︎(スマートデービー)」を2019年9月に導入しました。2022年5月時点で、SmartDB®︎を導入した効果について、紙の業務プロセスをデジタル化したことで意思決定のスピードは格段に向上し、作業時間は年300時間程度の削減が見込まれるなどの効果が確認できました。なお、その効果をまとめた活用事例記事を、本日2022年6月9日に公開したことをお知らせします。
※1 現場部門(非IT部門)が自らデジタルを活用し、全社のデジタル化を加速させること
https://www.dreamarts.co.jp/democratization/
- 迅速に環境変化へ対応するため「現場での内製化」を指向
企業規模が拡大する一方で、“紙”の書類による業務負荷の高まりが大きな課題となっていました。そこでヤマダホールディングスでは、デジタルトランスフォーメーション(DX)戦略に基づく全社における業務効率化と働き方改革の推進、そしてペーパーレス化による環境保護を通じてSDGs目標を達成すべく、ひとつのツールでできるだけ広い範囲の現場要望に対応できる新たな業務システム基盤の導入を検討開始。また、スピードが命のビジネス環境の変化に迅速に対応するため「内製化」を前提としたDX推進の必要性から複数サービスを検討した結果、DXの土台となるシステム、基盤として、多岐にわたる業務のデジタル化をカバーでき、直感的に開発ができるSmartDB®︎を採用することとなりました。
- 総務部が主体となり、業務デジタル化の範囲を続々と拡大中
- ヤマダホールディングス担当者のコメント(事例記事より抜粋)
このたび公開した事例記事では、ヤマダホールディングスがSmartDB®︎を導入するに至った背景や達成した成果について詳しく紹介しています。 下記ページより事例記事をご覧ください。
活用事例記事 https://hibiki.dreamarts.co.jp/smartdb/case/yamadahd/ya220609/
- SmartDB®︎(スマートデービー)について
※2テクノ・システム・リサーチ「2021年 SaaS型ワークフロー市場メーカーシェア(従業員数1,000名以上)」より
- 株式会社ドリーム・アーツについて
https://www.dreamarts.co.jp/
ヤマダデンキは、全国に広がる店舗ネットワーク等を通じ、「暮らしまるごと」をコンセプトに、家電をコアとして、家具・インテリア等をはじめとする生活にかかるあらゆる商品の取扱いをしています。 今後も、多様なニーズにお応えする質の高いオリジナル商品の開発に努めるとともに、多彩な商品やサービスを通じて快適な暮らしのご提案をしてまいります。
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