医療相談に関する調査レポートを発表|1回〜4回の緊急事態宣言中の相談内容を調査
株式会社リーバー(茨城県つくば市、代表取締役:伊藤俊一郎)は、現在350⼈以上の医師が登録されており、外出⾃粛等により病院 やクリニックに⾏きにくい⽅もアプリを通じて医師に気軽に相談することができます。
この調査は1回〜4回の緊急事態宣言中に医療相談アプリ「リーバー」を利用しているユーザーが相談した内容を調査したものです。
この調査は1回〜4回の緊急事態宣言中に医療相談アプリ「リーバー」を利用しているユーザーが相談した内容を調査したものです。
<調査背景>
政府は、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け2020年3月26日、「新型コロナウイルス感染症対策本部」を設置しました。2020年4月~2021年8月(現在)までに4回の緊急事態宣言を発出しています。
このような状況を受け、遠隔医療相談アプリ「リーバー」での相談内容をまとめ、ユーザーの動向を調査いたしました。
<調査サマリー>
・グラフは1位〜5位までを多い順に表記。
・6位〜10位および、フリー相談はまとめて表記。
■1回目緊急事態宣言(2020年4月7日〜2020年5月25日)
東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫県、福岡の7都道府県に初の「緊急事態宣言」が発出されました。また、北海道、茨城、石川、岐阜、愛知、京都の6都道府県を加えた13の都道府県を特に重点的に感染拡大防止の取り組みを進めていく必要があるとしたことから、リーバーへの相談内容の1位は、「新型コロナウイルスが心配36.89%」ということがわかりました。
多い相談順:
■2回目の緊急事態宣言中(2021年1月8日〜2021年3月21日)
1回目の緊急事態宣言下では、1位だった「新型コロナウイルスが心配4.27%」と32.62ポイントと大幅に減少し、「発熱5.71%」「お腹が痛い5.68%」が上位を占める結果となりました。2回目の緊急事態宣言は、1回目よりも対象となる県が狭く東京、埼玉、千葉、神奈川県の1都3県を対象に発出され、行動の制限が緩和したことにより危機感が薄れたと言えそうです。
多い相談順:
■3回目の緊急事態宣言中(2021年4月25日〜2021年5月11日)
多い相談順:
多い相談順:
■遠隔医療相談の役割
政府は、新型コロナウイルス感染者の入院については重症患者や重症化リスクの高い人に重点化する一方、それ以外の人は自宅療養を基本とする方針を発表しました。それに加え、体調の変化を素早く認識して不要な出勤・通学・外出を控えることで、感染拡大防止に対する意識をもつべく健康観察を強化するなど全国の自治体に通知をしています。
リーバーは、これまでも24時間365日医師に「日々の体調不安を相談できる機能」と合わせて、「体温チェック管理」副反応による健康の不安を解消するとともに、軽度な身体の不調の際は、症状緩和に有効な市販薬などの紹介をアプリ内で一括で行えるよう対応しています。
一人一人が、他者への感染リスクを自覚するだけでなく、感染防止に対する意識が高まるよう今後も発信して参ります。
■医療相談アプリ「LEBER(リーバー)」について
24時間365⽇スマホで医師に相談ができるアプリです。現在300⼈以上の医師が登録されており、外出⾃粛等により病院 やクリニックに⾏きにくい⽅もアプリを通じて医師に気軽に相談することができます。
⼀般向け医療相談アプリ「LEBER(リーバー)」に加えて、教育機関に毎⽇の検温結果と体調、出⽋席の報告ができる「LEBER for School」(6カ国語対応)、企業向けに検温・体調報告とストレスチェックを組み合わせられる「LEBER for Business」(6カ国語対応)も全国で導⼊拡⼤中です。
2021年6月省庁より職場や学校等におけるクラスターの大規模化および医療のひっ迫を防ぐ観点から各職場・教育現場での毎日の健康状態を把握するため「健康観察アプリ」の導入を検討したうえで、利用するアプリを選定し、毎日の利用する旨、対策の実施を求めています。
■株式会社リーバーについて
株式会社リーバー(旧社名AGREE)は2017年2月に遠隔医療相談サービスを行う目的にて創立されました。
私達は「いつでも。どこでも。誰にでも。」を信念に掲げ、すべての人々に適切な医療が行き渡るよう努めています。
〈会社概要〉
会社名:株式会社リーバー
所在地:茨城県つくば市高野1155-2
代表者:伊藤俊一郎
設立:2017年2月
URL:https://www.leber.jp
事業内容:医療相談アプリの企画・開発・運営
政府は、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け2020年3月26日、「新型コロナウイルス感染症対策本部」を設置しました。2020年4月~2021年8月(現在)までに4回の緊急事態宣言を発出しています。
このような状況を受け、遠隔医療相談アプリ「リーバー」での相談内容をまとめ、ユーザーの動向を調査いたしました。
<調査サマリー>
- 1回目の緊急事態宣言では「新型コロナウイルスが心配」の相談内容が1位。
- 2回目の緊急事態宣言では「新型コロナウイルスが心配」の相談内容は5位となり、1回目よりも不安を感じる人は少ない結果へ。
- 4回目は、ワクチン接種が開始したことから「新型コロナウイルスが心配」という相談よりも「コロナワクチンの副反応」についての相談内容が1位。
・グラフは1位〜5位までを多い順に表記。
・6位〜10位および、フリー相談はまとめて表記。
■1回目緊急事態宣言(2020年4月7日〜2020年5月25日)
東京、神奈川、埼玉、千葉、大阪、兵庫県、福岡の7都道府県に初の「緊急事態宣言」が発出されました。また、北海道、茨城、石川、岐阜、愛知、京都の6都道府県を加えた13の都道府県を特に重点的に感染拡大防止の取り組みを進めていく必要があるとしたことから、リーバーへの相談内容の1位は、「新型コロナウイルスが心配36.89%」ということがわかりました。
多い相談順:
- 新型コロナウイルスが心配 36.89%
- 発熱 9.90%
- お腹が痛い 3.36%
- 胸が痛い 2.58%
- 喉が痛い 2.38%
■2回目の緊急事態宣言中(2021年1月8日〜2021年3月21日)
1回目の緊急事態宣言下では、1位だった「新型コロナウイルスが心配4.27%」と32.62ポイントと大幅に減少し、「発熱5.71%」「お腹が痛い5.68%」が上位を占める結果となりました。2回目の緊急事態宣言は、1回目よりも対象となる県が狭く東京、埼玉、千葉、神奈川県の1都3県を対象に発出され、行動の制限が緩和したことにより危機感が薄れたと言えそうです。
多い相談順:
- 発熱 5.71%
- お腹が痛い 5.68%
- 不安がある 5.03%
- 頭が痛い 4.75%
- 新型コロナウイルスが心配 4.27%
■3回目の緊急事態宣言中(2021年4月25日〜2021年5月11日)
3回目の緊急事態宣言下では、再び「新型コロナウイルスが心配12.54%」と相談内容1位という結果になりました。背景として、2021年4月21日に厚労省より変異株の患者等の発生について公表されました。さらに変異ウイルスは従来のウイルスに比べて感染力が高くなっているため、全ての年齢層で感染しやすくなっている可能性があるとされ、子どもをもつ世帯の不安が高まったと言えます。
多い相談順:
- 新型コロナウイルスが心配 12.54%
- 発熱 9.08%
- めまい 3.80%
- 頭が痛い 3.63%
- 胸が痛い 2.97%
4回目の緊急事態下では、日本でもワクチン接種が進められ接種のスケジュールや状況などが報道され始めました。これに伴い寄せられる相談内容も変化し、「コロナワクチンの副反応14.80%」と最も多い結果となり、「新型コロナウイルスが心配」はランク外という結果になりました。
多い相談順:
- コロナワクチンの副反応 14.80%
- 発熱 10.17%
- お腹が痛い 5.15%
- 頭が痛い 4.63%
- 不安がある 4.25%
■遠隔医療相談の役割
政府は、新型コロナウイルス感染者の入院については重症患者や重症化リスクの高い人に重点化する一方、それ以外の人は自宅療養を基本とする方針を発表しました。それに加え、体調の変化を素早く認識して不要な出勤・通学・外出を控えることで、感染拡大防止に対する意識をもつべく健康観察を強化するなど全国の自治体に通知をしています。
リーバーは、これまでも24時間365日医師に「日々の体調不安を相談できる機能」と合わせて、「体温チェック管理」副反応による健康の不安を解消するとともに、軽度な身体の不調の際は、症状緩和に有効な市販薬などの紹介をアプリ内で一括で行えるよう対応しています。
一人一人が、他者への感染リスクを自覚するだけでなく、感染防止に対する意識が高まるよう今後も発信して参ります。
■医療相談アプリ「LEBER(リーバー)」について
24時間365⽇スマホで医師に相談ができるアプリです。現在300⼈以上の医師が登録されており、外出⾃粛等により病院 やクリニックに⾏きにくい⽅もアプリを通じて医師に気軽に相談することができます。
⼀般向け医療相談アプリ「LEBER(リーバー)」に加えて、教育機関に毎⽇の検温結果と体調、出⽋席の報告ができる「LEBER for School」(6カ国語対応)、企業向けに検温・体調報告とストレスチェックを組み合わせられる「LEBER for Business」(6カ国語対応)も全国で導⼊拡⼤中です。
2021年6月省庁より職場や学校等におけるクラスターの大規模化および医療のひっ迫を防ぐ観点から各職場・教育現場での毎日の健康状態を把握するため「健康観察アプリ」の導入を検討したうえで、利用するアプリを選定し、毎日の利用する旨、対策の実施を求めています。
■株式会社リーバーについて
株式会社リーバー(旧社名AGREE)は2017年2月に遠隔医療相談サービスを行う目的にて創立されました。
私達は「いつでも。どこでも。誰にでも。」を信念に掲げ、すべての人々に適切な医療が行き渡るよう努めています。
〈会社概要〉
会社名:株式会社リーバー
所在地:茨城県つくば市高野1155-2
代表者:伊藤俊一郎
設立:2017年2月
URL:https://www.leber.jp
事業内容:医療相談アプリの企画・開発・運営
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