日興FX Twitterフォロー＆リツイートキャンペーン開始のお知らせ

300名様に最大30,000円分のAmazonギフト券が当たる！2つRTで当選確率が5倍！

ＳＭＢＣ日興証券株式会社は2021年10月15日（金）より「日興FX Twitterフォロー＆リツイートキャンペーン」を開始いたしました。

【期間】

キャンペーン期間：2021年10月15日（金）18:00～10月24日（日）23:59

【概要】
キャンペーン期間中、ＳＭＢＣ日興証券公式Twitter（@smbcnikko_jp）をフォローし、対象のツイートのうち1つをリツイートした方の中から、抽選で300名様に最大30,000円分相当のAmazonギフト券をプレゼントします。また、対象ツイートのうち2つリツイートした方は、当選確率が5倍となります。

▼ＳＭＢＣ日興証券公式Twitter
https://twitter.com/smbcnikko_jp

▼対象ツイート①
https://twitter.com/smbcnikko_jp/status/1448936689305415684

▼対象ツイート②
https://twitter.com/smbcnikko_jp/status/1448936936706543643

■「日興FX Twitterフォロー＆リツイートキャンペーン」についてはこちら：
https://www.smbcnikko.co.jp/service/campaign/fx_twitter/index.html

日興FXは、米ドル/円なら約500円で始められる当社のFXサービスです。（米ドル/円が125円までの場合）米ドル/円なら、スプレッドは0.15銭（原則固定、例外あり）でお取引いただけます。

■日興FXについてはこちら：
https://www.smbcnikko.co.jp/promo/fx03/index.html

当社は、「いっしょに、明日のこと。」をブランドスローガンに、今後も引き続きお客さまを中心に考え、より高い価値を提供し、信頼と安心をお届けしてまいります。


「日興FX」ご利用にあたってのご留意事項
■「日興FX」のリスク等について
「日興FX」は当社が提供する外国為替証拠金取引です。
外国為替証拠金取引は、取引通貨の価格変動（非対円通貨取引の場合は、当該通貨ペアの基準通貨の円に対する価格変動を含みます）により損失が生じるおそれがあります。
スワップポイントは取引する通貨ペアの金利情勢等によって日々変化する為、受取りもしくは支払いの金額が変動することや、スワップポイントが受取りから支払いに転じるおそれがあります。
外国為替証拠金取引は少額の証拠金で、差し入れた証拠金を上回る額の取引を行うことができるため、証拠金の額を超える大きな損失が生じるおそれがあります。
証拠金維持率が、当社の定める水準を下回った場合、お客さまのご意思に関わらず、未決済建玉の全てに対して強制決済を行います（ロスカットルール）。
ロスカットルールは、お客さまの損失を一定の範囲に限定できるものではなく、急激な相場変動等により、差し入れた証拠金以上の損失が発生するおそれがあります。
外国為替証拠金取引は、金融商品取引法37条の6の規定（クーリング・オフに関する規定）の適用はありません。

■「日興FX」の手数料等について
「日興FX」には、取引手数料はかかりません。ただし、当社が提示する通貨の価格の売値と買値の間には差額（スプレッド）があります。また、非対円通貨取引においては円貨への換算に伴うスプレッドがあります。スプレッドは、市場の状況によって変化しますので常に一定ではありません。お客さまの約定結果による実質的なスプレッドは当社が広告で表示しているスプレッドと合致しない場合があります。当社が広告で表示しているスプレッドはお取引の際のスプレッドを保証するものではありません。

■「日興FX」の証拠金について
「日興FX」では、事前に当社が定める所要の証拠金を日本円の現金で差し入れていただきます（代用有価証券や外貨での受け入れはいたしません。）証拠金は、取引額に通貨ペア毎に定められた証拠金率（最低4%）を乗じて算出された金額以上が必要です。証拠金率は市場の状況など取引環境の変化に応じて、当社の判断により変更する場合があります。取引額の証拠金の額に対する比率（レバレッジ）は、最大25倍になります。

実際のお取引の際には、「外国為替証拠金取引説明書（契約締結前交付書面）」等をよくお読みいただき、内容を十分ご理解のうえ、ご自身でご判断ください。

商号等
ＳＭＢＣ日興証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2251号
加入協会
日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本ＳＴＯ協会