【VIGI製品導入パートナー様必見!】TP-Link「VIGI」専用アプリのリリース開始
TP-Link Global Inc. (所在:米国)およびTP-Link Corporation Pte Ltd.(所在:シンガポール)の日本支社である※、ティーピーリンクジャパン株式会社(所在:千代田区外神田/以下TP-Link)は、パートナー様・販売店様向けアプリ「TP-Partner」のリリースを国内向けに開始いたしました。
「TP-Partner」は、パートナー様をサポートするために作られた専用アプリです。アプリから簡単にマニュアルの確認・セットアップ動画のチェック・サポートセンターへの問い合わせなどを簡単に行えるプラットフォームです。さらに、導入製品のQRコードを読み込むことでポイントを貯めることができ、様々な製品と交換することができます。
【TP-Partnerダウンロードはこちら】
■App Store: https://apps.apple.com/jp/app/tp-partner/id6450637404
■Google Play: https://play.google.com/store/apps/details?id=com.tplink.partner&hl=ja
TP-Partnerアプリの登録・利用方法の詳細についてはこちら
【TP- Partnerの特徴】
≪マニュアルやカタログ、様々な製品情報を簡単に検索≫
アプリから簡単に、様々な情報を入手することが可能です。導入事例や取り付けに関する動画・取扱説明書など、便利な情報を容易に確認できます。
≪便利なアドバイザー機能でお客様をサポート≫
簡単な質問に答えるだけで最適な導入製品やトポロジーをご提案します。価格に関するお問い合わせや、特殊な環境での設定の必要がある場合は同画面から問い合わせが可能。製品選定から問い合わせまで、よりお客様の手間を減らす設計にしました。
≪ポイントを獲得してTP-Link製品や人気グッズと交換!≫
VIGI製品の導入時(インストール前)に、製品に貼付されたQRコードをスキャンすることでポイントを獲得。さらに、その製品を24時間以内にアクティベートすることで追加ポイントをゲット。貯まったポイントはTP-Link製品や人気商品*に交換可能です。
*TP-Link製品以外の人気ギフトも今後追加予定
【注意事項】
・ポイントの付与および商品交換ポリシーは、当社の内部ポリシーにより事前の通知なく変更される可能性があります。
・ポイント付与後に商品と交換する際に、個人情報の提供を求めることがあります。収集された個人情報は、ティーピーリンクジャパン株式会社のマーケティング情報として利用される可能性があります。
・導入のポイントを獲得するには、製品アクティブ化の前にスキャンを行う必要があります。一度アクティブ化してしまうと、ポイントの獲得はできかねますのでご了承ください。
・一度スキャンされた製品のQRコードは再使用できず、初回のスキャン時のみポイントが付与されます。
・製品表面に貼付されたQRコードをスキャン後、24時間以内に製品をアクティブ化する必要があります。これにより追加ポイントが付与されます。
・初めて製品表面のQRコードをスキャンした人が最終的なポイントを受け取ります。QRコードの最初のスキャン者と製品のインストールを行った人が異なる場合でも、最初にQRコードをスキャンした人が最終ポイントを獲得しますので、この点にご注意ください。
・本アプリの運用方法・管理方法は貴社内のポリシーに従ってください。ポイントの不正利用が発生した場合、弊社は一切責任を負いません。
【世界No.1シェア!高品質無線LANルーターのTP-Link】
TP-Linkは、世界170か国以上で12億人以上のエンドユーザーにネットワーク製品を提供している、世界No.1プロバイダーです。また、2023年には13年連続で世界No.1無線LAN機器プロバイダーを獲得しました。*現在、イギリス、ドイツ、日本等、世界42か所に現地法人を構えています。
*:2023年第4四半期IDC調べ
徹底した研究開発、効率的な生産体制、そして厳しい品質管理によって、TP-Linkはネットワーキング製品の分野において、多くの賞を受賞しています。また各国の技適マークを取得しており*、高性能で安心してご利用いただける製品を提供しています。
*:TELEC、CE、FCC取得済み、RoHS指令対応
【会社概要】
社名:ティーピーリンクジャパン株式会社(英語名:TP-LINK JAPAN INC.)
所在地:東京都千代田区外神田三丁目12番8号 住友不動産秋葉原ビル9階
コーポレートサイト:https://www.tp-link.com/
※TP-Linkグループ (TP-Link®) は、2024年5月11日をもって、米国とシンガポールに本社機能を置く2本社体制への移行を完了しました。
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