「インターネットは一般消費財流通をどう変えるか 2022」

消費者調査レポートを発行

　

 

　株式会社プラネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：田上正勝、証券コード：2391）は、コロナ禍が長引く中、昨年に続き日本国内の日常生活への影響と一般消費財の買い物の変化を調査しました。さらに、一般消費財にフォーカスして、インターネットでの買い物についてのインサイト、ならびにデジタルネイティブ世代が利用するメディアや買い物行動に関する調査も実施し、調査レポート「インターネットは一般消費財流通をどう変えるか2022」を発行しました。

　コロナ禍によって人々の日常生活には大きな変化が起こりました。仕事と世帯収入は全世代で減少したと感じている人が多くなっています。普段の買い物においては、お店に行く機会は減りインターネットでの買い物が引き続き伸長しています。また、生活必需品の家庭内備蓄も大きく増えているようです。 

　今回の調査では、15の商品カテゴリについて15の販売チャネルでの買い物実態の調査を実施しました。その中で、ドラッグストアは日用雑貨や医薬品はもちろん食品、菓子、飲料を購入する人が40％を超え、生活必需品全般の販売チャネルになっていることが確認できました。また、スーパーで日用雑貨を購入する人が50%を超えています。ネットショップも日用雑貨、食品、飲料などの幅広いカテゴリの購入に利用されています。
　実際のお店で買い物する理由としては、「店が近い」、「実際の商品を確認できる」、「買ってすぐに持って帰ることができる」に加え、「価格が安い」が回答の上位に入りました。一方、インターネットで買い物をする理由は、「家まで商品を配達してくれる」、「いつでもどこでも注文できる」の回答が上位を占めています。消費者は、実際のお店での買い物とインターネットでの買い物の利点をうまく使い分けていると想像できます。今回の調査においては、「価格が安い」という理由を選んだ人は、インターネットでの買い物が45％に対して、実際のお店では55％という結果になっており、必ずしもインターネットが安いという意識はなくなってきているのかも知れません。

　インターネットの買い物で利用するサイト・アプリでは、楽天とAmazonの利用率が高く、Yahoo!ショッピング／PayPayモールが追っているという情勢ですが、メーカー公式オンラインショップやフリマサイト・ショップも一定数利用されています。メーカー公式オンラインショップで買い物する理由としては、「安心感がある」、「そのサイトでしか買えない商品がある」が多く、女性では、「割引や特典がある」ことも魅力となっているようです。フリマサイト・アプリを利用する理由は、「必要なものが安く買える」はもちろんですが、「手に入りにくい商品が見つかる」、「どんな商品があるか探すのが楽しい」ことも利用者の価値になっているようです。

　デジタルネイティブ世代が利用しているメディアの種類は、SNSとテレビをほぼ全ての人が視聴しているという結果となり、視聴頻度はSNSが圧倒的に高いことが分かりました。SNSの中でも、LINEとYouTubeは90％以上の人が毎日利用しています。また、InstagramとTikTokは商品チェックや買い物関連に多く活用されているようです。この世代の約66％が、メルカリやヤフオクなどのCtoCで商品を購入した経験があり、若者を中心とした二次流通は今後無視できない市場になるかも知れません。

　2020年には日本国内の物販系分野のBtoCのEC化率が8％を超え、私達の暮らしの中でインターネットでの買い物は特別ではなくなっています。さらに、2年以上に及ぶコロナ禍でデジタル化が加速し、日常の買物行動の変化も余儀なくされたことで、インターネットの利便性を認識すると同時に、実際の店舗にしかない価値と満足感にも気付いたのではないでしょうか。ますます多様化する生活を支えるために変化し続ける一般消費財流通を引き続き注視してまいります。

　プラネットはこれからも一般消費財の流通における変化を的確に捉え、業界を元気にするための情報発信とサービス提供に努めてまいります。

＞「インターネットは一般消費財流通をどう変えるか 2022」はこちらから　
https://www.planet-van.co.jp/shiru/research/internet.html

【 ご参考 】 今回実施した調査の概要
Ⅰ．コロナ禍における生活の変化
Ⅱ．一般消費財の買い物に関するインサイト
調査方法　　：インターネットによるアンケート調査
調査期間　　：2022年2月4日～8日
調査対象　　：日本国内在住の20～79歳男女
回答者数　　：3,000名 (内訳 : 各年代（20～70代）ごとに、男女250名ずつ)
Ⅲ．デジタルネイティブ世代の買い物行動
調査方法　　：インターネットによるアンケート調査
調査期間　　：2022年2月4日～10日
調査対象　　：日本国内在住の18～32歳男女
回答者数　　：300名 (内訳 : 18～22歳、23～27歳、28～32歳　男女各50名ずつ)
調査協力　：一般社団法人流通問題研究協会

《当調査に関するお問い合わせ先》
株式会社プラネット　イノベーション推進部
Mail：[e-mail]