NTTデータの社内システムにNetskopeを導入
クラウドサービス利用のセキュリティ担保を実現
東京エレクトロン デバイス株式会社(本社:横浜市神奈川区、代表取締役社長:徳重 敦之、以下TED)は、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ（本社：東京都江東区、代表取締役社長:本間 洋、以下NTTデータ）の技術革新統括本部 システム技術本部の社内システムにCASB（クラウド・アクセス・セキュリティ・ブローカー）製品である「Netskope Active Platform（以下Netskope）」を導入しました。
■導入の背景
NTTデータでは、顧客とのコラボレーションと働き方改革を推進しています。
顧客とのコラボレーションと働き方改革の推進のために、情報が迅速に共有できタイムリーに価値あるサービスを提供できるクラウドサービスの活用が必要でした。しかし、自社内でのクラウドサービスの活用と、社内セキュリティルールとの整合性に課題がありました。
その課題を解決するため、データの不正な流出を防ぎ、セキュリティが担保されたストレスのない情報共有ができるNetskopeが採用されました。
■導入の効果
TEDは、NTTデータ 技術革新統括本部 システム技術本部の社内システムに、2017年1月からCASB製品であるNetskopeを導入し、現在は同部を中心に2,000ユーザーが利用しています。
同部では、全てのクラウドサービスに対して一貫したポリシーの適用と統制ができる機能を活用し、自社のポリシーを適用したDLP（データの紛失、漏えい対策）機能を持つクラウドゲートウェイとしてNetskopeを利用しています。
また、クラウドのコンテンツの流れが可視化されてリアルタイムでの管理が可能になったことで、新しいセキュリティ対策の構築が容易になるとともに、情報漏えいにつながる操作を社内に展開することで、社員のセキュリティ意識の向上にもつながっています。
TEDでは、先進的、先鋭的なテクノロジーと、課題ヒアリングから事前検証、導入支援、導入後のサポートを提供し、セキュリティ対策の導入や運用の最適化、効率化に貢献していきます。
■事例紹介インタビュー
URL： https://cn.teldevice.co.jp/case/nttdata/
■Netskopeの機能・特長
CASBは異種クラウドサービスを利用するユーザーや端末に一貫したポリシーと統制を提供するサービスで、利用内容に関する詳細な可視化と制御を可能にします。
そのリーディングベンダーとしてNetskope社は、様々なデバイスのあらゆるクラウドアプリに対し、リアルタイムの可視性や制御、DLP(Data Loss Prevention）を利用した機密情報の保護や、ウィルスやランサムウェアなどのマルウェアに対する脅威防御といった機能を提供します。これらの機能を活用してクラウド導入をより迅速に、より確実に進めることができます。
URL： https://cn.teldevice.co.jp/product/netskope/
【株式会社エヌ・ティ・ティ・データについて】
NTTデータは、お客さまの変革パートナーとして、世界50ヵ国以上でITサービスを提供しています。グローバルな視野と、それぞれの地域、各国のお客さまのニーズに合わせた対応力をもって、コンサルティングからシステムづくり、システムの運用に至るまで、さまざまなサービスを最高の品質で提供します。
URL： http://www.nttdata.com/jp/ja/
【東京エレクトロン デバイス株式会社について】
東京エレクトロンデバイスは、半導体製品やビジネスソリューション等を提供する「商社ビジネス」と、お客様の設計受託や自社ブランド商品の開発を行う「開発ビジネス」を有する技術商社です。
URL： https://www.teldevice.co.jp/
【東京エレクトロン デバイス株式会社CN BUついて】
CN BUは、ストレージ、ネットワーク関連機器、およびセキュリティ製品を幅広く取り扱い、クラウド時代のビジネスソリューションとして提供しています。世界の最先端テクノロジーをいち早くキャッチするマーケティング機能を国内外に持ち、導入からサポートまで一貫して提供しています。
CN BU専用サイト：https://cn.teldevice.co.jp/
＜本件に関する報道関係からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社 広報・IR室 堀田・平
Tel：045-443-4005、Fax：045-443-4050
お問い合わせフォーム：https://www.teldevice.co.jp/cgi-bin/form/contact.php
＜本件に関するお客様からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社
CN BU CN営業本部
Tel：03-5908-1964、Fax：03-5908-1992
お問い合わせフォーム：https://cn.teldevice.co.jp/product/netskope/form.html
※ このニュース リリースに記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
NTTデータでは、顧客とのコラボレーションと働き方改革を推進しています。
顧客とのコラボレーションと働き方改革の推進のために、情報が迅速に共有できタイムリーに価値あるサービスを提供できるクラウドサービスの活用が必要でした。しかし、自社内でのクラウドサービスの活用と、社内セキュリティルールとの整合性に課題がありました。
その課題を解決するため、データの不正な流出を防ぎ、セキュリティが担保されたストレスのない情報共有ができるNetskopeが採用されました。
■導入の効果
TEDは、NTTデータ 技術革新統括本部 システム技術本部の社内システムに、2017年1月からCASB製品であるNetskopeを導入し、現在は同部を中心に2,000ユーザーが利用しています。
同部では、全てのクラウドサービスに対して一貫したポリシーの適用と統制ができる機能を活用し、自社のポリシーを適用したDLP（データの紛失、漏えい対策）機能を持つクラウドゲートウェイとしてNetskopeを利用しています。
また、クラウドのコンテンツの流れが可視化されてリアルタイムでの管理が可能になったことで、新しいセキュリティ対策の構築が容易になるとともに、情報漏えいにつながる操作を社内に展開することで、社員のセキュリティ意識の向上にもつながっています。
TEDでは、先進的、先鋭的なテクノロジーと、課題ヒアリングから事前検証、導入支援、導入後のサポートを提供し、セキュリティ対策の導入や運用の最適化、効率化に貢献していきます。
■事例紹介インタビュー
URL： https://cn.teldevice.co.jp/case/nttdata/
■Netskopeの機能・特長
CASBは異種クラウドサービスを利用するユーザーや端末に一貫したポリシーと統制を提供するサービスで、利用内容に関する詳細な可視化と制御を可能にします。
そのリーディングベンダーとしてNetskope社は、様々なデバイスのあらゆるクラウドアプリに対し、リアルタイムの可視性や制御、DLP(Data Loss Prevention）を利用した機密情報の保護や、ウィルスやランサムウェアなどのマルウェアに対する脅威防御といった機能を提供します。これらの機能を活用してクラウド導入をより迅速に、より確実に進めることができます。
URL： https://cn.teldevice.co.jp/product/netskope/
【株式会社エヌ・ティ・ティ・データについて】
NTTデータは、お客さまの変革パートナーとして、世界50ヵ国以上でITサービスを提供しています。グローバルな視野と、それぞれの地域、各国のお客さまのニーズに合わせた対応力をもって、コンサルティングからシステムづくり、システムの運用に至るまで、さまざまなサービスを最高の品質で提供します。
URL： http://www.nttdata.com/jp/ja/
【東京エレクトロン デバイス株式会社について】
東京エレクトロンデバイスは、半導体製品やビジネスソリューション等を提供する「商社ビジネス」と、お客様の設計受託や自社ブランド商品の開発を行う「開発ビジネス」を有する技術商社です。
URL： https://www.teldevice.co.jp/
【東京エレクトロン デバイス株式会社CN BUついて】
CN BUは、ストレージ、ネットワーク関連機器、およびセキュリティ製品を幅広く取り扱い、クラウド時代のビジネスソリューションとして提供しています。世界の最先端テクノロジーをいち早くキャッチするマーケティング機能を国内外に持ち、導入からサポートまで一貫して提供しています。
CN BU専用サイト：https://cn.teldevice.co.jp/
＜本件に関する報道関係からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社 広報・IR室 堀田・平
Tel：045-443-4005、Fax：045-443-4050
お問い合わせフォーム：https://www.teldevice.co.jp/cgi-bin/form/contact.php
＜本件に関するお客様からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社
CN BU CN営業本部
Tel：03-5908-1964、Fax：03-5908-1992
お問い合わせフォーム：https://cn.teldevice.co.jp/product/netskope/form.html
※ このニュース リリースに記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
