転職サービス「doda(デューダ)」ビジネスパーソン15,000人に大調査!「働きたい街ランキング2018」を発表
~「東京」が「横浜」「新宿」に1.5倍以上の得票差をつけて首位~
※調査結果の詳細は「doda」サイトにてご確認いただけます。https://doda.jp/guide/workplace/kanto/
■関東エリア1位は「東京」~トップ5に選ばれた街の投票理由は「交通の便が良いから」が最多~
2018年の「働きたい街ランキング」は、「東京」が圧倒的な支持を集め、2位「横浜」に1.5倍以上のポイント差をつける結果となりました。
1位の「東京」は、JRや地下鉄、新幹線など複数路線が利用できる東京駅の交通利便性を高く評価する理由が目立ちました。「どこに行くにも起点となるため、動きやすい」「どの路線からもアクセスできて便利」といったコメントが寄せられました。
2位の「横浜」は、横浜駅に5社1局の鉄道が乗り入れており、日本屈指の路線数を誇るアクセスの良さが魅力となりました。「ターミナル駅なので通勤に便利」「相互乗換駅なので、交通の便が良い」といった声に加えて、「オフィスからの眺望が良い」「買い物する場所がいっぱいある」といったコメントが寄せられました。
続いて3位は「新宿」でした。 日本一のターミナル駅と称されることが多い新宿駅があり、交通利便性の良さに加えて、オフの時間も楽しめる点などが人気を博した理由です。
4位は「品川」でした。2020年にはJR品川駅と田町駅の間に東京オリンピック・パラリンピックにむけた新駅の開業や、2027年には品川-名古屋間をつなぐリニア新幹線の開業が予定されているなど、さらなる利便性の向上が見込まれる点などが支持を集めました。
5位にランクインした「銀座」は、交通利便性はもちろんのこと、世界的なラグジュアリーブランドが多く出店する商業施設があり、高級感あふれる街という点も人気の理由となりした。
■関西エリア、東海エリアのランキング
※関西エリアの詳細はこちらにてご確認いただけます。https://doda.jp/guide/workplace/kansai/
※東海エリアの詳細はこちらにてご確認いただけます。https://doda.jp/guide/workplace/tokai/
■【意識調査】勤務地へのこだわりに関しての調査結果 ~4人に3人が「勤務地」を転職の判断材料に~
関東エリアに住む人たちの意識調査のうち、転職先を決める際に勤務地にこだわる人たちの割合は合計で75.7%となりました。4人のうち3人は、転職する際に勤務地を判断材料の一つとして考えていることが分かります。男女別では、男性は73.3%でしたが、女性は86.3%となり13.0ptの差が付きました。勤務地へのこだわりは男性より女性のほうが強いことがうかがえます。年代別の比較では、割合が最も高かったのは20代で83.8%、次いで30代の81.9%、40代以上の73.4%となり、年代が上がるほどにこだわりは弱くなる傾向が見られました。
■調査概要
【対象者】 20歳~59歳男女
【雇用形態】正社員
【調査手法】ネットリサーチ会社を利用したインターネット調査
【実施期間】2018年6月
【有効回答数】15,000人
■「doda」について< https://doda.jp >
「doda」は、「はたらく今日が、いい日に。」をスローガンに、転職サイトや転職エージェント、日本最大級のdoda転職フェアなど、各種コンテンツで転職希望者と求人企業の最適なマッチングを提供しています。
■パーソルキャリア株式会社について< https://www.persol-career.co.jp/ >
パーソルキャリア株式会社は、パーソルグループの「リクルーティングセグメント」中核会社として、転職サービス「doda」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとした人材紹介、求人広告、新卒採用支援等のサービスを提供しています。2017年7月より、株式会社インテリジェンスからパーソルキャリア株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。
■「PERSOL(パーソル)」について< https://www.persol-group.co.jp/ >
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。パーソルグループは、人材派遣サービスの「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」やアルバイト求人情報サービス「an」をはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外の幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
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