昭和産業株式会社、鹿島工場・神戸工場の2拠点で「THANKS GIFT」を導入。コミュニケーションの活性化や心理的安全性の向上を実現。

株式会社Take Action（本社：東京都品川区、代表取締役：成田 靖也）は、組織のエンゲージメント向上を支援するプラットフォーム「THANKS GIFT」が、昭和産業株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長執行役員：塚越 英行）の鹿島工場・神戸工場の2拠点に導入されたことをお知らせいたします。

昭和産業株式会社は、「ひと粒の可能性から、価値をひろげ、日々の幸せを共につくる。」をグループ経営理念に掲げており、90年以上の歴史を持つ食品メーカーです。

MVVの浸透や組織力強化を実現するため、THANKS GIFTを導入いただきました。

＜昭和産業株式会社の事例記事はこちら＞

鹿島工場：1年でサンクスカードの流通量が10倍に拡大！コミュニケーション活性化、MVVの浸透に繋がっている

神戸工場：導入からコインの流通が2倍に増えた結果、エンゲージメントスコア・定着率がアップ。他部署とのコミュニケーション活性化、心理的安全性の向上にも繋がっている

「THANKS GIFT」を導入した背景

ツールの仕組みやサポートの手厚さが決め手でTHANKS GIFTの導入を決定

鹿島工場において、ミッション・ビジョン・バリュー（MVV）の策定および浸透や、活気の無さや組織間連携の悪さなどの様々な風土を改革する必要性があり、互いに報酬を付与して感謝を贈り送り合うピアボーナスの仕組みがこの課題を解決する上で有効な策であると感じ、ピアボーナスに関するサービスの導入の検討を行いました。

THANKS GIFTとは別のサービスを試験的に導入・運用した上で改めて比較検討し直したところ、サンクスカードのやり取りをするだけでなく、MVVが浸透する仕組みや伴走サポートの手厚さなどの点で、THANKS GIFTが最有力候補として挙がり、導入を決定しました。

また、神戸工場では、従業員の定着について課題がありました。

そうした状況の中で、「仲良く楽しく働ける職場をつくりたい」という想いが、THANKS GIFT導入検討の出発点となっています。

既に鹿島工場にて導入実績があり、THANKS GIFTのサポート担当の伴走支援が手厚くて良いという声を聞いていました。

これから運用するシステムにおいて、サポートに対して安心感があったことが決め手の1つです。

【鹿島工場】「THANKS GIFT」導入後の変化

サンクスカードの流通数が1年で10倍以上に増加。THANKS GIFTが社内の情報が飛び交うインフラになるとともに、他人に感謝する文化が定着しつつある

社内での感謝のやり取りのコミュニケーション量が増加するとともに、社内の様々な情報が掲示板を通じて発信される文化ができつつあります。

特にサンクスカードの流通数は、導入初期が月200枚強だったところから、直近は月2,500枚弱と10倍以上に拡大しています。

その他にも、業務連絡やイベント報告などの業務に関する投稿から、神戸工場長と鹿島工場長の指相撲対決などエンタメチックな投稿に至るまで、様々な情報を投稿しながら、THANKS GIFTに定期的にログインしてもらう仕掛け作りも行っています。

その他、サンクスカードのやり取りを通して貯めたポイントの交換は、当初は自社製品のみとしていましたが、お取引先様のチョコレートやノンアル飲料などとも交換できるようにし、お取引先様を知ってもらう取り組みも行っています。

導入事例はこちら

【神戸工場】「THANKS GIFT」導入後の変化

他部署とのコミュニケーションの活性化、従業員の心理的安全性の向上に寄与している

定性的な変化として最も実感できているのが、部署を越えたコミュニケーションの活性化です。

以前は部署間の壁が厚く感じられていましたが、THANKS GIFTを通じた交流や各種企画を重ねるうちに、その壁が薄くなってきているように感じます。

工場内での様々な会議において、管理職だけでなく一般社員やリーダー層等関係無く、発言が増え、心理的安全性が向上しています。

その他、THANKS GIFT導入前後では、定着率も大幅に上がっております。離職率が約3分の1となったりと、組織として良い方向に向かっています。

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・THANKS GIFTについて

『THANKS GIFT』 は組織の生産性向上やエンゲージメント向上を目的とした、クラウドサービスとコンサルティングサービスです。感謝を贈り合うことで社内コミュニケーションを活性化させ、社内文化を醸成でき組織や社内の生産性向上、エンゲージメント向上に寄与します。

https://thanks-gift.net/

贈りあったコインは福利厚生としても活用でき、導入企業様が独自に設定されている商品・サービスだけでなく「Amazonギフトカード」「スマホ決済」「JALマイレージバンク」「QUOカードPay」などと交換することができます。

2016年のサービスリリース以降、1,000社以上に導入されています。

・Take Actionについて

株式会社Take Actionは「働く人に熱を。組織にエネルギーを」をミッションに、採用から定着、活躍までワンストップで支援。「活躍している人材の離職を防ぐ＝定着」を促進し組織のエンゲージメントを継続的に高め、組織課題を解決します。

▷従業員がイキイキ働く仕組みに： THANKS GIFT (サンクスギフト）

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▷企業成長を促進する採用支援サービス： jinji+（ジンジプラス）

会社名 ： 株式会社Take Action （ URL：https://www.take-action.co.jp/ ）

代表者 ： 成田靖也（なりたせいや）

住所 ： 〒141-0031東京都品川区西五反田 7-9-5 SGテラス2F

設立 ： 2010年10月5日

資本金：5251万3750円