応用地質、令和8年熊本地震に関する自主災害調査を開始

令和8年熊本地震によりお亡くなりになった方々のご冥福をお祈りし、ご遺族の皆さまに謹んでお悔やみ申し上げますとともに、被災された皆さまに心よりお見舞い申し上げます。

応用地質株式会社 (本社：東京都千代田区、代表取締役社長：天野洋文) は、令和8年熊本地震に関して、2026年7月31日より被災エリアを中心に自主的な災害調査を開始したことをお知らせいたします。

本調査では、液状化や地盤の変動などの災害状況に加え、地表地震断層の変位状況等について把握を進めています。

当社は、1964年の新潟地震以降、国内外40件を超える地震災害について独自調査を実施し、その成果をレポートとして公開してきました。これらの災害調査で得られた知見は、耐震調査、地震被害想定、防災・減災に関する各種技術サービス等に活用してまいりました。

今回の自主災害調査で得られた知見についても、今後の耐震調査や地震被害想定等に資する情報として整理し、10月開催予定のOYOフェア等を通じて順次公表する予定です。

当社は今後も、地質・地盤に関する専門的知見と現場調査技術を活かし、災害の実態把握および防災・減災に資する情報発信に取り組んでまいります。