マウザー、IoTアプリケーション開発を加速させる、STマイクロエレクトロニクス社のLinux対応STM32MP1 MPUの取り扱いを開始
最新の半導体及び電子部品の幅広い品揃えと、新製品のいち早い市場投入に注力する、ネット販売商社のマウザー・エレクトロニクス(Mouser Electronics、本社:米国テキサス州マンスフィールド、以下マウザー)は、STマイクロエレクトロニクス(STMicroelectronics、以下: ST)社のSTM32MP1マイクロプロセッサシリーズの取り扱いを開始しました。STM32MP1は、ヘテロジニアス・マルチコアArm Cortexアーキテクチャをベースに、高集積で高度なグラフィックス処理に対応したマイクロプロセッサです。このパワフルなマイクロプロセッサユニット(MPU)は、オープンソースのOpenSTLinuxディストリビューションとSTM32Cubeツールセットを共にサポートし、IoT(モノのインターネット)、産業機器、コンシューマ機器、ヘルスケア向けアプリケーションの開発を加速させます。
マウザーより購入可能な、STのSTM32MP1マイクロプロセッサシリーズは、シングル・コアまたはデュアル・コアのArm Cortex-A7とArm Cortex-M4コアをベースに高速処理を実現し、リアルタイムおよび低消費電力な処理を行います。デバイスのペリフェラルは、STのOpenSTLinuxディストリビューション用のCortex-A7コア、もしくはSTのSTM32Cubeツールを使用する、リアルタイム処理用のCortex-M4コアのいずれかに割り当てることが可能です。
STM32MP1デバイスは、256KBのシステムRAM、64KBのMCUリテンションRAM、384KBのMCUシステムRAMを提供し、幅広い外付けフラッシおよびDDR SRAMメモリをサポートします。またSTM32MP1は、LCD-TFTタッチコントローラ、オプションのMIPI-DSIコントローラのほか、3Dグラフィックス・プロセッサ・ユニット(GPU)を搭載しており、ヒューマン・マシン・インターフェイス(HMI)をサポートします。
マウザーでは、STM32MP157 MPUをボードに搭載したSTM32MP157C-DK2 Discoveryキットも取り揃えています。キットは、ST-LINK組み込みデバッグ・ツール、プッシュボタン、LEDを備えています。またこの汎用性の高いキットには、ギガビット・イーサネット・コネクタ1個、USB Type-Aホストコネクタ4個、 USB Type-C OTGコネクタ1個、HDMIトランシーバ1個を含む、幅広い種類のコネクタが提供されています。さらにキットは、Wi-FiおよびBluetooth® Low Energy機能のほか、HMI開発に向けたタッチ対応の液晶ディスプレイを搭載しています。
詳細については、www.mouser.com/stm-stm32mp1をご覧ください。
マウザーは、幅広い製品ラインと優れたカスタマーサービスを通して、先端技術による製品を提供し、設計技術者とバイヤーに向けてイノベーションの推進に貢献できるよう努めています。マウザーは、最新の設計プロジェクトに最適な最新の半導体および電子部品を世界でどこよりも幅広く取り揃えています。マウザーは顧客の設計リードタイムの短縮を支援します。マウザーは単に電子部品を売る会社ではなく、時間と利便性を提供する会社です。マウザーのウェブサイト Mouser.comは、絶えず更新されており、ユーザーが素早く製品を探せるよう高度な検索方法を提供しています。またMouser.comでは、データシート、サプライヤ別リファレンスデザイン、アプリケーションノート、技術設計情報、エンジニアリングツールも提供しています。
マウザーについて
マウザー・エレクトロニクスは、バークシャー・ハサウェイ社のグループ企業であり、数々の受賞歴を有する、半導体および電子部品の正規代理店です。提携メーカーの新製品を電子設計技術者およびバイヤーへいち早くお届けすることに注力しています。マウザーのウェブサイト Mouser.com は、多言語・多通貨に対応し、800社を超えるメーカーの500万点以上の製品を揃えています。マウザーは、世界26カ所のサポート拠点からクラス最高のカスタマーサービスを提供し、テキサス州ダラス南部にある7万平方メートル(東京ドームの約1.5倍)の施設から、223カ国63万人を超えるお客様に向けて製品を提供しています。詳しくは、http://www.mouser.jp をご覧ください。
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MouserおよびMouser ElectronicsはMouser Electronics, Inc.の登録商標です。その他記載されているすべての製品名、ロゴおよび会社名は、それぞれの所有者の商標である場合があります。
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