応用地質グループ、酷暑下の地質調査現場の安全性向上に貢献する自動ボーリング技術を開発
既存のボーリング機械に後付け可能な遠隔・自動制御システム
応用計測サービス株式会社 (本社：埼玉県川口市、代表取締役社長：和田昌樹、以下「応用計測サービス」) と応用地質株式会社 (本社：東京都千代田区、代表取締役社長：天野洋文、以下「応用地質」) は、酷暑下の地質調査現場における作業者の安全確保と施工品質の向上を目的として、既存のボーリング機械に後付け可能な遠隔・自動制御システムを活用した自動ボーリング技術を開発しました。
本技術は、掘進速度や先端荷重などの施工データをリアルタイムで取得・解析し、自動制御により掘進を行うものです。これにより、作業者は機械の近傍での作業時間が短縮され、車内などの安全で快適な環境から施工状況の監視や操作を行うことができます。熱中症リスクの低減や作業負担の軽減に加え、施工品質の向上が期待されます。
開発の背景
近年、気候変動の影響により猛暑日が増加し、屋外で行われる地質調査現場では熱中症対策が重要な課題となっています。特にボーリング調査は、機械の運転や施工状況の確認を屋外で継続的に行う必要があり、作業者への身体的負担が大きい作業の一つです。
また、ボーリング施工は熟練技術者の経験や判断に依存する場面が多く、技術者の高齢化や担い手不足が進むなかで、施工品質の安定化や技術継承も課題となっています。
応用計測サービスと応用地質は、これらの課題解決に向けて、地質調査の安全性と生産性のさらなる向上を目指し、自動ボーリング技術の研究・開発を進めてきました。
技術の特長
1．遠隔操作による安全性向上と熱中症リスクの低減
本技術では、ボーリング施工中に取得される各種データを活用し、離れた場所から掘進作業の監視・制御を行うことができます。
従来は作業者が機械の近くで行っていた操作や施工状況の確認を、車内などの冷涼な環境から実施できるため、酷暑環境下での作業負担の軽減と熱中症リスクの低減が期待されます。
2．リアルタイムデータを活用した品質向上
掘進速度や先端荷重などのデータをリアルタイムで取得し、掘進制御に活用することで、施工状況の見える化と判断支援を行います。
これにより、人による操作のばらつきやヒューマンエラーの低減につながり、施工品質の向上が期待されます。
3．既存設備への後付けが可能
本システムは既存のボーリング機械へ外付けで導入できるため、多様なメーカー・機種への対応が可能です。
山間部やインフラ整備現場などで使用されるボーリング機械への適用を想定しており、幅広い調査現場での活用を目指しています。
なお、一部のメーカーの機種では、油圧制御のために付属装置の加工が必要となります。
今後の展開
応用計測サービスと応用地質は、今後も実際の調査現場での検証と改良を重ねながら、本技術の導入拡大を進めてまいります。
また、施工データの蓄積・活用を通じて、ボーリング施工の標準化や省人化、技術継承の促進に取り組みます。
両社は今後も、デジタル技術を活用した地質調査の高度化を推進し、安全で高品質な地質調査サービスの実現を目指してまいります。
自動ボーリング実証実験の様子
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仕様 |
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|---|---|---|
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ポンプ部 |
送水圧計 |
0～2.5MPa 精度±1.0%F.S |
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送水流量計 |
0.0～20ℓ/min 精度±1.0%F.S |
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スピンドル部 |
上・下部油圧計 |
0～10MPa 精度±0.5%R.C. |
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掘進速度 |
精度±0.05%F.S |
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ロッド回転計 |
応答周波数 600Hz |
応用地質株式会社 会社概要
応用地質株式会社は「人と地球の未来にベストアンサーを。」を経営ビジョンに掲げ、地球科学に基づく深い知見とデジタル技術のイノベーションを通じて、困難な課題の最適解を追求しています。これまで「地質工学の創造」を礎に、地質・地盤に関する専門知識を深め、社会基盤の整備や災害に強いまちづくり、環境保全に貢献してきました。自然災害の激甚化やインフラの老朽化といった課題が増大する中、私たちはすべてのステークホルダーと共に持続可能な社会の実現に向けて新たな価値を創造し続けます。
社名：応用地質株式会社
代表者名：代表取締役社長 天野洋文
設立：1957年 (昭和32年) 5月2日
資本金：161億7,460万円
所在地：東京都千代田区神田美土代町7番地
事業内容：
・道路・都市計画ならびに土木構造物及び建築構造物などの建設にともなう地盤の調査から設計･施工監理にいたるまでの一連の技術業務
・地すべり、崖崩れ、地震災害、風水害等の調査、自然災害リスクの調査、解析、予測、診断、評価から対策工にいたる技術業務
・環境保全･環境リスクの調査、解析、予測、診断、評価から対策工にいたる技術業務
・地盤・環境・災害情報等、地球に関する情報の収集、加工、販売
・各種の測定用機器･セキュリティ機器・ソフトウエア、システムの開発、製造、販売、リース、レンタル
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