「シナネンあかりの森プロジェクト」がハイアットリージェンシー瀬良垣アイランド沖縄の海洋保全活動への支援を開始
クマノミの育成と海洋での保全・復元活動「瀬良垣島・クマノミ育成プロジェクト」を推進
左からシナネン専務取締役 渡邉 雅夫、ハイアットリージェンシー瀬良垣アイランド沖縄総支配人 村尾 茂樹、シナネン代表取締役社長 清水 直樹、シナネン環境エネルギー事業本部電力事業推進部長 飯田 明博
SDGsの目標14「海の豊かさを守ろう」の達成を目指した海洋での保全活動
ハイアットリージェンシー瀬良垣アイランド沖縄では、沖縄科学技術大学院大学(OIST)の海洋気候変動ユニットの監修のもと、地元である瀬良垣島周辺でのカクレクマノミの育成と海洋での保全・復元を目的とした「瀬良垣島・クマノミ育成プロジェクト」を行っています。
カクレクマノミは近年世界的に個体数が減少していると言われており、沖縄本島では先島諸島に比べ、岸に近い礁地に生息するカクレクマノミが少ないことが研究により示唆されています。カクレクマノミは生態指標生物※と言われており、カクレクマノミが暮らす海は、イソギンチャクが多く生息しており、豊かな海と評されています。
「シナネンあかりの森プロジェクト」では、環境にやさしい自然エネルギー100%を利用することで地球温暖化の原因となる二酸化炭素の排出量を削減しながら積極的に自然を守る活動を行っています。発足以来、100年先の自然を守り育むプロジェクトとして、SDGsの目標7・13・15の達成を目指して自然を守る活動に取り組んできましたが、2023年度からはSDGsの目標14「海の豊かさを守ろう」の達成も目指し、森林だけではなく海洋の保全、生態系の保全への取り組みも積極的に推進してまいります。その活動の一環として、このたびハイアットリージェンシー瀬良垣アイランド沖縄が実施する海洋保全活動の主旨に賛同し、支援することとなりました。今後は、ハイアットリージェンシー瀬良垣アイランド沖縄が実施する「瀬良垣島・クマノミ育成プロジェクト」への支援・協力を中心に、環境保全の大切さを伝える取り組みを展開してまいります。
シナネンは、これからも環境保全および海洋や生態系の保全への取り組みを推進するとともに、脱炭素社会の実現ならびに持続可能な開発目標(SDGs)の達成に貢献してまいります。
※生態指標生物:環境調査などで指標とすることができる生物
ハイアットリージェンシー瀬良垣アイランド沖縄 クマノミ育成プロジェクト
https://hyattregencyseragaki.jp/activity/kumanomi
ハイアット リージェンシー 瀬良垣アイランド 沖縄は2021年3月に「おきなわSDGsパートナー」として登録され、SDGsの達成に向けた様々な取り組みを進めています。その一環として、本プロジェクトはSDGsの目標14「海の豊かさを守ろう」に向けたものとなります。
クマノミ個体数が減少している状況を受け、沖縄科学技術大学院大学(OIST)の海洋気候変動ユニットの監修のもと、瀬良垣島周辺でのカクレクマノミ(以下、クマノミ)の育成と海洋での保全・復元を目的とした「瀬良垣島・クマノミ育成プロジェクト」を推進しております。
シナネン株式会社について
https://sinanen.com/
シナネン株式会社は、シナネンホールディングスグループの法人向けエネルギーサービス企業です。石油製品の販売、再生可能エネルギー投資、電力販売、太陽光発電メンテナンスなど、幅広い事業を展開しています。
シナネンあかりの森プロジェクトについて
https://akarinomori.com/project/
シナネンあかりの森プロジェクトでは、お客様とともに100年先の自然を守り育むプロジェクトとして、SDGsの目標7・13・15の達成を目指し、クリーンエネルギーの推進や森林保護活動により気候変動の融和策・適応策に取り組んでまいりました。2023年度からはSDGsの目標14「海の豊かさを守ろう」の達成も目指し、森林だけではなく海洋の保全、生態系の保全に積極的に取り組んでまいります。
また、あかりの森プロジェクトへ参画いただいているお客様の毎月の電力使用量に対し、プロジェクト費用を頂戴すると同時に、シナネンも同額を支出することでプロジェクトの活動費用を賄う予定です。
シナネンホールディングス株式会社について
https://sinanengroup.co.jp/
シナネンホールディングス株式会社は、1927年に創業したエネルギーサービス企業グループの持株会社です。グループのミッションとして、「エネルギーと住まいと暮らしのサービスで地域すべてのお客様の快適な生活に貢献する」を掲げ、消費者向けのエネルギー卸・小売周辺事業、法人向けのエネルギーソリューション事業、非エネルギー事業(自転車・シェアサイクル事業、環境・リサイクル事業、システム開発事業、抗菌事業、建物維持管理事業等)を提供しています。脱炭素社会の実現に向け、企業としての取り組みも強化しています。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像