ピジョンが全面的に開設を支援した「日本橋 母乳バンク」が4周年を迎え、意識調査を実施 小さな命を守る「母乳バンク」言葉も内容も知っている割合は27%に留まる
~妊娠期からのさらなる認知拡大を目指し、10月13日(金)から寄付キャンペーンを実施~
当社は、日本における母乳バンクへの理解促進を目的に「母乳バンクに関する意識調査」を毎年実施しております。本年の意識調査では、「母乳バンクの言葉も内容も知っている」割合は約27%に留まり、特にプレママの認知度が低いことが明らかとなりました。この結果を受け、母乳バンクの認知拡大のため、株式会社赤ちゃん本舗の協力を得て、全国のアカチャンホンポとアカチャンホンポ オンラインショップにて商品の売上の一部を寄付する「母乳バンク寄付キャンペーン」を2023年10月13日(金)より実施いたします。
<キャンペーンページURL>
母乳バンク寄付キャンペーン:https://pigeon.info/breastpad/campaign/pad2008.html
母乳バンクに関する意識調査・主要トピックス
●今回の意識調査で、母乳バンクについて「言葉も内容も知っている」「言葉を聞いたことがある」と回答した割合は約70%で、前年数値から母乳バンクの認知度はほぼ横ばい。
●「言葉も内容も知っている」と回答した割合は約27%と、前年に比べ約3ポイント減少。(2022年の調査結果約30%)。
●属性比較では、「言葉も内容も知っている」と回答したママは31%だったのに対し、プレママは約23%に留まる。
●自分の子どもにドナーミルクを与えることについて、プレママ・ママの抵抗感は年々減少しているが「抵抗を感じる」方は5割。
ドナーミルクへの抵抗感の低減には「言葉も内容も知っている」割合を上げていくことが重要であることから、当社は今後もより多くの方に深く正しく母乳バンクを理解いただくための普及啓発活動を強化していきます。
【調査結果詳細】
<調査概要>
調査対象者:プレママ・プレパパ(現在妊娠されている母親、現在妊娠されている配偶者がいる父親/20~49歳)516名
ママ・パパ(現在3歳未満の赤ちゃんを持つ20~49歳)516名 合計1,032名
実施期間:2023年6月8日~12日
調査主体:ピジョン株式会社
調査方法:インターネット調査
調査会社:株式会社マクロミル
1.プレママ・ママの母乳バンクの認知率は、約7割に留まる
プレママとママでの比較では、「言葉も内容も知っている」と回答したママは31%だったのに対し、プレママは約23%に留まる結果となりました。
また、プレママ・ママの合計でも、「母乳バンクの言葉を知っている」割合は、前年よりわずかですが減少していました。このことから、プレママ・ママへのさらなる認知拡大が求められていること。そして、特にプレママに、母乳バンクについて深く正しく理解してもらう必要があることが明らかとなりました。
2.ドナーミルク利用への強い抵抗感は年々減少するも、依然として約半数が「抵抗感がある」と回答
自分の子どもにドナーミルクを与えることについては、プレママ・ママがドナーミルクの利用に「かなり抵抗がある」と答えた割合は、2020年は約16%であったのに対し、2023年は約9%となり、年々抵抗感は減少しているものの、「抵抗を感じる」方も約5割いることがわかりました。
しかしながら、母乳バンクの非認知者が「抵抗がある」と答えた割合が約半数であるのに対し、母乳バンクの認知者では約30%と大幅に抵抗感をもつ割合が減少していることが判明しました。
「ドナーミルクに抵抗を感じる最も大きな理由」は、「自分以外の母乳を与えることに抵抗があるから」の回答が最も多く、次に、「ドナーミルクに安全上の不安があるから」の回答が多いという昨年同様の傾向であることが明らかになりました。一方で、「抵抗を感じない理由」としては、「管理・提供体制が整っていると思うから」や、「ドナーミルクの必要性を理解しているから」が挙がってきています。このことからも、母乳バンクの深い理解を促進することにより、抵抗感の低減に繋がると考えられます。
【母乳バンク寄付キャンペーン概要】
日本では年間約6,000人※の極低出生体重児が生まれ、約5,000人の赤ちゃんがドナーミルクを必要としています。当社は、小さく生まれた赤ちゃんの健やかな成長を願い、商品の売上の一部を日本母乳バンク協会に寄付するキャンペーンを行っております。本キャンペーンで集まった寄付金は、母乳の低温殺菌や検査など、赤ちゃんに安全なドナーミルクを提供するための費用に充てられます。
※令和3年(2021)人口動態統計
■アカチャンホンポ 母乳バンク寄付キャンペーン
今年度の寄付キャンペーンは、全国のアカチャンホンポにて開催され、期間中にご購入いただいた対象の母乳パッド1個につき10円を当社から日本母乳バンク協会へ寄付いたします。第一弾として2023年4月28日(金)~6月29日(木)にアカチャンホンポで実施いたしました寄付キャンペーンでは、118,080円の寄付金額となりました。
今年度第二弾となる母乳バンク寄付キャンペーンは、アカチャンホンポの「マタニティコレクション」期間に合わせ10月13日(金)より開始いたします。対象商品も拡大し、プレママ・プレパパへのさらなる認知拡大を目指します。
<対象商品>
・母乳パッド各種
・さく乳器各種
・母乳フリーザーパック各種
※対象アイテムはキャンペーンページで詳細をご確認ください。
※商品パッケージが異なる場合がございます。
※一部店舗でお取り扱いがない場合がございます。
<対象期間>
2023年10月13日(金)~12月31日(日)
※期間中にアカチャンホンポで購入された対象商品の数量に準じて寄付を行います。
<実施店舗>
全国のアカチャンホンポ および アカチャンホンポ オンラインショップ(https://shop.akachan.jp/shop/)
<実施内容>
期間中にご購入いただい上記対象商品1個につき10円を当社から日本母乳バンク協会へ寄付いたします。
<キャンペーンページURL>
母乳バンク寄付キャンペーン:https://pigeon.info/breastpad/campaign/pad2008.html
■ピジョン公式X(旧Twitter)母乳バンク寄付キャンペーン
ピジョン公式X(https://x.com/pigeoninfo)にて、1リポストつき 10 円を当社から日本母乳バンク協会へ寄付するキャンペーンも実施いたします。
<対象期間>
2023年10月13日(金)~10月25日(水)
<実施内容>
ピジョン公式X (@pigeoninfo)が発信する、本キャンペーンに関するポストの期間中のリポスト数に応じ、当社から日本母乳バンク協会へ寄付いたします(1リポストにつき10 円)。
【参考資料1】
■「ちいさな産声サポートプロジェクト」とは
ピジョンは、早産で生まれた赤ちゃん、低体重で生まれた赤ちゃん、病気の治療が必要な赤ちゃんなど、専門的なケアを必要とする赤ちゃん一人ひとりの健やかな成長を支え、ご家族がより安心し幸せを実感できるように「ちいさな産声サポートプロジェクト」を各国で行っています。
このプロジェクトの取り組みとして、2020年9月の「日本橋 母乳バンク」の開設サポートをはじめ、社会への母乳バンクの普及啓発活動などの継続した支援を実施しております。
●特設サイトURL:https://www.pigeon.co.jp/csr/tinycry/
■ピジョンの具体的な支援について
ピジョンは2020年から日本母乳バンク協会のゴールドスポンサーとして支援を開始、同年9月には、当時国内2拠点目となる母乳バンク「日本橋 母乳バンク」(運営:日本母乳バンク協会)を、当社の全面サポートによりピジョン本社1階に開設しました。また、当社の独自の強みである、ママ・パパ、プレママ・プレパパとの接点を活かし、国内シェア8割以上の商品パッケージに母乳バンクの情報を記載した他、母乳パットの売上の一部を同協会に寄付するキャンペーンを実施。さらに、社会への母乳バンクの普及およびドナーミルク利用の抵抗感を低減するため、普及啓発動画の作成や、情報Bookの無償提供などを行っています。
▼主力商品に「母乳バンク紹介リーフレット」を同封
▼ドナーが使用する母乳フリーザーパックの無償提供
▼ドナーミルクを使用した赤ちゃんとご家族の座談会の開催
▼「ドナーミルクご利用家族向け情報Book」の制作
https://www.pigeon.co.jp/csr/tinycry/about.html
▼母乳バンク紹介動画の制作
ロングver.:https://youtu.be/XMFCzYv3YrE
ショートver.:https://youtu.be/CddEKL7Bhwk
【参考資料2】
■母乳バンクとは
母乳を必要とする早産・極低出生体重児(出生体重1,500g未満の赤ちゃん)が自分の母親から母乳を得られない場合、医療機関からの要請に応じ、寄付された母乳を処理した「ドナーミルク」を提供する施設が「母乳バンク」です。当施設では、国際的な運用基準に基づき、母乳の検査や低温殺菌処理を行い、安全に保管、保存することが求められます。また、ドナーミルクは赤ちゃんの医学的な必要性に応じて利用すべきという考えに基づき、無償で提供されています。国内では、2018年からドナーミルクを利用するNICU(新生児集中治療室)が増加しており、国内の需要に見合うだけの母乳バンクの整備と経済的サポートが必要とされています※1。
■母乳・ドナーミルクはなぜ必要なのか
母乳には、赤ちゃんにとって必要な栄養素がバランスよく、消化しやすい形で含まれており 「最適な栄養食」と言われます。特に、様々な感染症、病気にかかるリスクが高い早産児において、母乳には赤ちゃんの生死にかかわる壊死性腸炎(腸の一部が壊死する病気)に罹患するリスクを、人工乳のおよそ1/3 に低下させる効果があることがわかっており※2、「母乳は薬」とも言われています。また、早産児がかかりやすい未熟児網膜症や慢性肺疾患などの予防に役立つ物質が含まれているほか※3 ・4、長期的な神経発達予後を改善する効果についてのエビデンスも出てきています※5 ・6。しかし、全ての母親が、出産直後から充分な母乳が出るわけではなく、早産となった場合には、母親が必要量の母乳を与えられないこともあります。そのような際に、ドナーミルクを提供することで、上記のような疾患の罹患率と重症度を低下させ、長期的予後の改善を図ることができます。
※1 日本小児科学会雑誌 第123巻 第7号 日本小児医療保健協議会栄養委員会 早産・極低出生体重児の経腸栄養に関する提言
※2 Quigley MA. Henderson G. Anthony MY. et al. Formula milk versus donor breast milk for feeding preterm or low birth weight infants. Cochrane Database Syst Rev. 2007; (4):CD002971.
※3 Patel AL et al. Influence of own mother's milk on bronchopulmonary dysplasia and costs. Arch Dis Child Fetal Neonat Ed. 2017;102(3):F256-F261.
※4 Zhou J et al. Human milk feeding as a protective factor for retinopathy of prematurity: a meta-analysis. Pediatrics. 2015;136(6):e1576-1586.
※5 Lewandowski AJ et al. Breast milk consumption in preterm neonates and cardiac shape in adulthood. Pediatrics. 2016;138(1):pii:e20160050.
※6 Vohr BR et al. Beneficial effects of breast milk in the neonatal intensive care unit on the developmental outcome of extremely low birth weight infants at 18 months of age. Pediatrics. 2006;118(1):e115-123.
■世界の母乳バンクの現状と日本における母乳バンクの課題
2002年にWHO(世界保健機構)より「母親の母乳が得られない場合は、ドナーミルクが第一選択である」と推奨されたことをきっかけに、今では世界50カ国以上で600カ所を超える母乳バンクが開設されています。日本では、2017 年に一般社団法人 日本母乳バンク協会が設立され、2019年当時日本に唯一の昭和大学江東豊洲病院内の母乳バンクでは、2018年9月から2019年8月までの1年間において80例に対応しました。しかし、日本においてドナーミルクが必要な赤ちゃんは年間3,000~5,000人と想定され、施設が圧倒的に不足しているのが現状です。一方で、2019年7月には、日本小児医療保健協議会栄養委員会から「自母乳が不足する場合や得られない場合、次の選択肢は認可された母乳バンクで低温殺菌されたドナーミルクである」との提言が出され、母乳バンクの普及が期待されています。
■母乳バンク協会概要
日本母乳バンク協会は、日本の新生児医療において「母乳」の活用を促進することを主な目的として2017年5月に設立された一般社団法人です。本協会は「母乳提供者の善意」を基盤に、以下を主な内容として活動をされています。
・提供者の健康チェック
・提供母乳の各種検査(血液検査によるスクリーニング検査を含む)
・提供母乳の安全な保管、保存、その方法の開発
・低出生体重児への母乳の提供
・低出生体重児の母親への母乳育児支援
・周産期医療における効果的な「母乳活用」の研究
●日本母乳バンク協会URL: https://jhmba.or.jp/
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像