「SAP Ariba向けデータ活用ソリューション」をリリース

7月9日「日経デジタルフォーラム｜SAP Spend Connect Innovation Day」で初のデモンストレーション実施予定

ビジネスエンジニアリング株式会社（東京都千代田区、代表取締役社長：羽田 雅一、以下「B-EN-G」）は、本年7月中旬からSAP Ariba向けデータ活用ソリューションを提供開始することを発表します。

■開発の背景

SAPが提供する調達購買アプリケーションであるSAP Aribaは、国内でも多くの企業に導入されています。その主な導入目的の一つに、「支出の可視化、分析、購買戦略の立案・実行」が挙げられます。しかし、SAP Ariba内に格納されているデータの中には、お客様による抽出処理が容易ではないものもありました。B-EN-Gは、20社以上のお客様にSAP Aribaの導入・保守・展開支援サービスを提供してきた経験とノウハウを基に、この課題を解決するソリューションを開発し、この度ご提供の運びとなりました。

■本ソリューションの概要と導入のメリット

SAP社の「SAP Ariba」「SAP Business Network」から、APIを利用して、リアルタイムにデータを抽出後、データベースに格納します。それを自由に分析できる基盤を提供し、高度な調達購買業務を支援します。API 連携部分にはコネクタのグローバルリーダーであるCData Software のCData Drivers for SAP Ariba およびCData Sync などを採用しています。本ソリューションを用いることにより、短期間で「必要なときに必要なデータを抽出する」基盤を確実に構築できます。
また、これまでのSAP Aribaの導入・保守・展開の経験を踏まえ、購買分析でよく利用されているレポート形式をあらかじめ用意しました。なお、すでに導入済みの情報連携ツールなどがある場合は、不足部分だけの提供や、APIの仕様説明とQ&Aのみ対応するサービスのご提供など、フレキシブルな対応も可能です。

システム構成図(例)

■費用と期間

既存ツールの存在や、お客様とB-EN-Gの役割分担により異なります。
例）12週間で300万円より（SAP AribaのAPIの初期セットアップ、仕様説明、QA対応、など） 

■今後の方針

7月9日に東京都千代田区で開催される「日経デジタルフォーラム｜SAP Spend Connect Innovation Day」におけるデモンストレーションを皮切りに、B-EN-Gの既存のお客様を中心に提案を展開していきます。

■CData Software Japan 合同会社からのコメント

データコネクタのCData Software Japan 合同会社は、ビジネスエンジニアリング株式会社による「SAP Ariba向けデータ活用ソリューション」のリリースを歓迎し、CData のコネクタ技術の採用を光栄に思います。SAP・SAP Ariba・生産システムに深い知見を持たれるB-EN-G様の本ソリューションでSAP Aribaデータを活用することで、企業はより高度な調達購買戦略を立案し、より高度な業務を実行することができます。CData は、データ連携を容易にする高機能・高品質なコネクタを提供して参ります。

 CData Software Japan 合同会社 代表社員 職務執行者 疋田圭介

■「SAP Ariba向けデータ活用ソリューション」詳細Webページ

https://www.b-en-g.co.jp/jp/solution/sap/ariba-bi.html

■日経デジタルフォーラム｜
　SAP Spend Connect Innovation Day公式ページ

https://seminar.nikkei.co.jp/e/571114

■CData Drivers for SAP Ariba のページ（CData）

https://www.cdata.com/jp/drivers/saparibaprocurement/

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ビジネスエンジニアリング株式会社

ビジネスエンジニアリングは、製造業を中心としたお客様のデジタル変革をITで支援しています。IT企画からシステムの構築、導入、運用にわたるコンサルティングおよび支援サービス、ならびに自社開発のパッケージソフトウェア「mcframe」の販売、導入で豊富な実績を有しています。また、基幹業務システム（ERP）やサプライチェーン（SCM）、IoT等で蓄積されたデータを活用して、システムの高度化やカイゼン活動をお手伝いしています。中国（上海）、タイ（バンコク）、シンガポール、インドネシア（ジャカルタ）、アメリカ（シカゴ）の5ヶ所に海外子会社を有し、海外進出企業に対しても、日本と現地でよりそいながら製品やサービスを提供し、お客様の経営課題を解決しています。
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