日本調剤 「古河・猿島郡地域フォーミュラリー」作成に「FINDAT」を活用したコンサルティング業務を受託
日本調剤株式会社ニュースリリース
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社所在地:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:三津原 庸介、以下「日本調剤」)は、ジェネリック医薬品の普及、有効活用を目指し、欧米など先進国で普及しているフォーミュラリーの作成を通じた医療費の削減と標準薬物治療の推進に取り組んでいます。今回、当社では古河・猿島郡地域フォーミュラリー作成に関して「FINDAT」を活用したコンサルティング業務を受託いたしましたので、お知らせいたします。
■古河・猿島郡地域フォーミュラリー
古河・猿島郡地域フォーミュラリーは、茨城県西部の古河・坂東医療圏にある中核3病院の、古河赤十字病院(古河市)、友愛記念病院(古河市)、茨城西南医療センター病院(境町)が共有する地域フォーミュラリーで、地域の薬物治療の標準化と薬剤費の節減を目指しています。
3病院で組織される幹部会と運営委員会にて、手順書や運用規定などの作成、薬効群の選定、地域フォーミュラリーの決定を経て、各病院で運用を開始し、運用後の評価も実施する予定です。また、地域勉強会などを通じて、このほかの医療機関へも共有していく予定です。
■高度DIウェブプラットフォーム「FINDAT」を通じてのフォーミュラリー作成支援
日本調剤は2020年6月1日に、医療機関における標準薬物治療を推進するための「フォーミュラリーマネジメント」にお役立て頂ける、高度DIウェブプラットフォーム「FINDAT(ファインダット)」(https://www.findat.jp)をリリースしました。
本コンサルティング業務では、高度DIウェブプラットフォーム「FINDAT」での医薬品情報提供や、フォーミュラリー作成・運用に関する研修会実施などを通じて、古河・猿島郡地域フォーミュラリーの作成を支援します。
日本調剤では、今後も継続可能な社会保障制度の基盤となる医療費適正化への取り組みを積極的に推進して、良質な医療サービスを提供する企業として社会に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業との評価を得ています。ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を進めてまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL:03-6810-0826 FAX:03-3201-1510
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp
古河・猿島郡地域フォーミュラリーは、茨城県西部の古河・坂東医療圏にある中核3病院の、古河赤十字病院(古河市)、友愛記念病院(古河市)、茨城西南医療センター病院(境町)が共有する地域フォーミュラリーで、地域の薬物治療の標準化と薬剤費の節減を目指しています。
3病院で組織される幹部会と運営委員会にて、手順書や運用規定などの作成、薬効群の選定、地域フォーミュラリーの決定を経て、各病院で運用を開始し、運用後の評価も実施する予定です。また、地域勉強会などを通じて、このほかの医療機関へも共有していく予定です。
■高度DIウェブプラットフォーム「FINDAT」を通じてのフォーミュラリー作成支援
日本調剤は2020年6月1日に、医療機関における標準薬物治療を推進するための「フォーミュラリーマネジメント」にお役立て頂ける、高度DIウェブプラットフォーム「FINDAT(ファインダット)」(https://www.findat.jp)をリリースしました。
本コンサルティング業務では、高度DIウェブプラットフォーム「FINDAT」での医薬品情報提供や、フォーミュラリー作成・運用に関する研修会実施などを通じて、古河・猿島郡地域フォーミュラリーの作成を支援します。
日本調剤では、今後も継続可能な社会保障制度の基盤となる医療費適正化への取り組みを積極的に推進して、良質な医療サービスを提供する企業として社会に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業との評価を得ています。ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を進めてまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL:03-6810-0826 FAX:03-3201-1510
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp