テラドローン、自社ドローン搭載型レーザ「Terra Lidar（テラライダー）」を用い、大分県で山地の現況測量を実施

～取得した点群データから、樹木本数・高さ・幹径情報による樹木管理にも応用～

テラドローン株式会社(東京都渋谷区、代表取締役/徳重 徹)は、従来のドローン搭載型レーザの1/3の価格での提供を実現した、自社ドローン搭載型レーザ「Terra Lidar（テラライダー）」（早稲田大学共同開発）を用い、山地の現況測量を実施した。同時に、取得した点群データから、樹木本数・高さ・幹径情報による樹木管理への応用を行いました。

計測に使用した機体「Terra Lidar（テラライダー）」

本計測は、大分県で行われ、同社が開発・提供している、従来のドローンレーザ価格の1/3の価格での提供を実現した「Terra Lidar（テラライダー） 」を使用し、木々の伐採前に山地の現況地形を３次元で計測を行いました。

近年のドローン測量手法として、ドローンにカメラを搭載し、撮影した写真から解析を行う手法が使われてきていましたが、写真からは正確な植生下の地表データは取得する事は難しいことでした。そこで当社は、自社ドローンレーザ「Terra Lidar（テラライダー）」を用いる事で、植生下の地形測量および樹木をレーザ計測する事で、山地の地形測量を実現、更に樹木管理への応用を目指しました。

 

計測地全体のオルソ画像および点群取得状況

計測実施環境およびTerra Lidar（テラライダー）による樹木の点群取得状況

点群データから算出した、樹木の本数・高さ・幹径情報

計測した点群データからは、樹木下の地表データを生成する事が可能となり、植生下における現況測量の高精度化・効率化を実現しました。従来、地上からでは計測困難であった、針葉樹の頂点を高精度に計測可能となり、計測した地表との差分より垂直高の計測精度の向上が可能です。

また、当社は本計測と同様の山地計測および災害状況把握、一般土工におけるドローン搭載型レーザ計測実績を国内外で約350件以上擁し、国内実績はNo.1であり、今後もレーザ地形計測および樹木管理を目的とした計測を実施を予定しています。


■テラドローン株式会社
東京本社・全国7支社に加え、アジア、ヨーロッパ、 南アメリカ、アフリカ、オセアニアの世界25カ国以上に支社を構える、世界最大の産業用ドローンソリューションプロバイダー。海外ではオイル＆ガス、電力、マイニング分野を中心とした保守・点検サービスの展開を加速させているほか、建設、GIS、UTMなど幅広い分野でもソリューションを提供している。災害復興や区画整理を目的とした大規模な政府プロジェクトや長距離送電線点検など、多くの実績も有する。
日本では大手ゼネコン・建機メーカー・測量会社等からの案件を中心に、600回以上のドローン測量実績があり、i-ConstructionのUAV測量実績も全国トップクラス。現在は国内外で350件以上のUAVレーザー計測の実績を基に、早稲田大学との共同開発によるLiDARシステム「Terra Lidar」の開発に成功。国内外への販売を拡大している。
2016年には筆頭株主として、ドローン管制システム(UTM)の開発・サービスを行うUnifly社（ベルギー）へ出資し、昨年には追加出資を完了。世界各国でUTMシステムを展開している。
今後もドローン最先端技術を持つ世界の企業へ出資を続けていく。

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Terra Lidar 製品HP : https://lidar.terra-drone.net/
Terra Mapper 製品HP：https://mapper.terra-drone.net/