三菱重工グループ約50社に「アドバンテッジ タフネス」 うち20社に「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」を提供

～同社の“健幸経営”実現に向けたデータ活用を支援～

株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、2022年度において、三菱重工業株式会社(以下、三菱重工)のグループ会社、約50社に当社の「アドバンテッジ タフネス」、うち20社に「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」を提供することをお知らせいたします。

三菱重工グループは、「健康で幸せであること：健幸」をうたい、「社員が働き甲斐を実感し心身ともに健康であることを大切にした健康経営」への取り組みを推進しています。
職場環境改善への意識の高まりを受け、各種人事労務データの管理や、組織状態の分析・検証をより効率的かつ効果的に行いたいというニーズを実現できるものとして、このたび当社のサービスを導入いただくことになりました。セルフケアからラインケア、ハラスメント対策からエンゲージメント向上対策、メンタルヘルスからフィジカルヘルスなどさまざまな施策にて同社の“健幸経営”を支援いたします。

■三菱重工業株式会社 

 

ご担当者より
（健康管理センター長 髙田 賢一郎 様）
三菱重工グループでは、グループ一体となって健康経営を推進しています。今般、グループ会社を含めて「アドバンテッジ タフネス」を統一導入したことで、グループ横断での高ストレス職場の一元的把握が可能となりました。
三菱重工グループの健康経営の推進を担う強力なツールの一つとなることを期待しています。

（統括産業医　北原 佳代 様）
「アドバンテッジ ウェルビーイング DXP」は、ストレスチェックの結果だけでなく、健康診断結果等をダッシュボードで一覧でき、様々なデータの集約・多角的な分析が可能である点が魅力です。集団の健康課題が可視化され、効果的な対策を立案・実施できるように活用することで、三菱重工グループにおける健康経営の推進に貢献するものと期待しています。

■導入サービス　
1）アドバンテッジ タフネス　
https://www.armg.jp/mhlw/at/

ストレスチェックやエンゲージメントサーベイを起点に組織改善までを担うワンストップサービスです。
リスクになりうるストレス状態に加え、生産性向上に直結するエンゲージメント、ストレスへの対処スキル「メンタルタフネス度」という独自指標で個と組織の課題を特定します。
課題に合った解決策として、eラーニングやカウンセリングなど基本サービスだけでなく、当社が展開するソリューションから最適な施策を提案します。
三菱重工グループにおいては、厚生労働省が提示する「職業性ストレス簡易調査票」を使用するプランや、「メンタルタフネス度」や「エンゲージメント」を付加した当社オリジナル調査票を使用するプラン、さらにカウンセリングや医師面接、組織コンサルティングの支援有無を含め、各企業の体制やニーズに合わせた最適なサービスにて採用いただきました。

２）アドバンテッジ ウェルビーイング DXP　
https://www.armg.jp/solution/info/advantage_well-being_dxp/

「アドバンテッジ タフネス」の調査結果や健康診断結果など、心身の健康データや、勤怠、休業等の人事労務情報を集約し、「見える化」するとともに、その「見える化」したデータを専門的知見に基づいて分析し、課題を抽出するデータマネジメントプラットフォームです。
グループ企業ごと、担当部門ごとに管理され、分散していた情報が集約されることで集計・分析に要する時間が　短縮し、グループの全体最適を図ることが可能です。
また多種多様な情報を集約することで、本質的な課題の顕在化、的確なソリューション検討につながります。
データから組織・従業員個人の全体像を把握し、最適な施策実行へと導くとともに、その後の結果把握・効果分析まで網羅的に対応します。

■参考
三菱重工グループの健康経営モデル

株式会社アドバンテッジリスクマネジメント(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二　https://www.armg.jp/)
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた、予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、周辺領域へと事業を拡大。2017年12月に東京証券取引所 市場第1部銘柄に指定。
現在は、EAPや研修・ソリューション、健康経営支援を軸とする「メンタリティマネジメント事業」、病気・ケガ、出産・育児、介護による休業・復職支援や仕事との両立支援を軸とする「就業障がい者支援事業」、個人向け保険販売を軸とする「リスクファイナンシング事業」を展開。
従業員の「ウェルビーイング」、「ハピネス」向上を掲げ、今後は福利厚生アウトソーシングや労務管理支援、組織活性のためのツールなどへと事業拡大。各種サービスのDX化を推進し、「ウェルビーイング領域におけるNo.1プラットフォーマー」をめざす。

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