感謝は「贈り合う」ほど効く。感謝を伝え合う社員は、会社のビジョンへの共感が約3.8倍

会社員1,000人調査、感謝を「伝えるだけ」の人もエンゲージメントが高い傾向

株式会社Take Action

2026年10月23日 15時00分

株式会社Take Action（本社：東京都品川区、代表取締役：成田靖也、以下、当社）は、全国の会社員1,000名を対象に「職場における感謝・称賛と従業員エンゲージメントに関する調査」を実施しました。

過去3か月以内に同僚や上司へ感謝・称賛を「伝えた」「受けた」の両方がある相互型の人は全体の32.1％にとどまり、どちらもない人が55.5％と半数を超えました。相互型の人は、どちらもない人に比べて「会社のビジョンに共感している」が約3.8倍（45.8％対12.1％）、「今の会社で働いていることを誇りに思う」が約3.5倍（49.5％対14.2％）と大きく上回りました。また、感謝を「伝えるだけ」の人も、感謝を伝える・受けるのいずれの経験もない人に比べ、仕事への主体性などの指標が高い傾向にありました。これらの結果から、感謝を伝えることと従業員エンゲージメントの関連が示され、特に感謝を伝え合う人で高い傾向が見られました。

＜調査関係の資料・記事はこちら＞

ホワイトペーパー：https://thanks-gift.net/document/engagement/13612/

記事：感謝は「贈り合う」ほど効く。感謝を伝え合う社員は、会社のビジョンへの共感が約3.8倍

※本リリース、ホワイトペーパーのデータを引用いただく場合は、上記記事のURLおよび、「TakeAction社調査」と記載いただくようお願いいたします。

調査サマリー

過去3か月に感謝を「伝えた・受けた」の両方がある相互型は32.1％。どちらもない人は55.5％と半数を超える
相互型は「会社のビジョンに共感」45.8％（どちらもない人12.1％、約3.8倍）、「会社を誇りに思う」49.5％（同14.2％）
感謝は贈る側にも効く。「主体的に仕事に取り組んでいる」は伝えるだけの人でも52.4％で、どちらもない人（24.9％）の約2.1倍。相互型では63.9％に達する
定着にも差。「今の会社で成長し続けられる」は相互型49.2％対どちらもない人12.4％で約4.0倍、「今後もこの会社で長く働きたい」は59.5％対24.5％
「自社を友人に勧めたい」は相互型31.2％、どちらもない人8.3％と約3.8倍。感謝の循環は採用力にもつながる可能性

＜調査概要＞

調査方法：インターネット調査

調査対象：従業員10名以上の企業に勤める22歳～65歳の会社員

有効回答数：1,000名

調査期間：2026年2月

実施主体：株式会社Take Action

調査結果の詳細

データ1：感謝を「伝え合う」人は約3人に1人、半数超はやり取りなし

過去3か月以内に感謝・称賛を「伝えた」「受けた」の両方がある相互型は32.1％でした。「伝えるだけ」は10.3％、「受けるだけ」は2.1％にとどまり、どちらもない人が55.5％と最多です。

データ2：相互型は「ビジョン共感」「誇り」が3倍超

相互型は「会社のビジョンに共感している」が45.8％で、どちらもない人（12.1％）の約3.8倍でした。「今の会社で働いていることを誇りに思う」も49.5％対14.2％と、会社への帰属意識に大きな差が見られます。

データ3：感謝は「贈る側」にも効く。伝えるだけでも主体性は約2.1倍

「主体的に仕事に取り組んでいる」は、伝えるだけの人でも52.4％と、どちらもない人（24.9％）の約2.1倍でした。双方向の相互型では63.9％に達し、贈る側にも効果があり、贈り合うと最も高まることが分かります。

データ4：相互型は「成長し続けられる」が約4倍、定着意向も高い

「今の会社で成長し続けられると感じている」は相互型49.2％、どちらもない人12.4％でした。「今後もこの会社で長く働きたい」も59.5％対24.5％と、2倍以上の差があります。

データ5：「自社を友人に勧めたい」も約3.8倍。感謝の循環は採用力にも

「自社を友人に勧めたいと思う」は相互型31.2％、どちらもない人8.3％でした。0〜10点で自社の推奨度を聞いたeNPSでも、相互型は−44.9と、どちらもない人（−83.2）を38.3ポイント上回りました。

調査結果まとめ

今回の調査から、感謝は「受け取る」だけでなく「贈る」ことにも効果があり、贈り合う関係になると帰属意識・仕事への姿勢・定着意向・自社推奨のすべてで最も高くなることが分かりました。さらに、伝える・受けるの両方を「複数回」経験している人では「会社を誇りに思う」が52.9％と、相互型の中でもより高くなっています。

一方で、過去3か月に感謝のやり取りがなかった人は55.5％と半数を超えています。感謝を個人の気遣いに任せるのではなく、日常的に贈り合える仕組みを組織として整えることが、エンゲージメント向上の第一歩になると考えられます。