ローカル5G の活用による「新たな働き方」の実現に向けた実証実験を開始
東京建物株式会社(代表取締役 社長執行役員:野村 均、以下「東京建物」)と東日本電信電話株式会社 東京事業部(執行役員 東京事業部長:熊谷敏昌、以下「NTT 東日本」)は、NTT 東日本が所有するローカル5Gオープンラボ※にて、新たな働き方の実現に向けた実証実験を開始しましたので、お知らせします。ローカル5Gの活用により、リモートとリアルがストレスなく融合する快適な会議環境の実現を目指すとともに、より有用性の高い会議室レイアウトの検証にも活用してまいります。
※ NTT 東日本と国立大学法人東京大学と共同で設立したローカル5G の検証環境。
ローカル5G オープンラボHP:https://business.ntt-east.co.jp/solution/local5g/openlab/
※ NTT 東日本と国立大学法人東京大学と共同で設立したローカル5G の検証環境。
ローカル5G オープンラボHP:https://business.ntt-east.co.jp/solution/local5g/openlab/
1.背景および目的
東京建物は、ディベロッパーとして様々なオフィス環境を提供しており、昨今の感染症対策やリモートワークの普及に対応した新たな設備・技術に関する検証等を通じ、働き方の多様化に向けて様々な取り組みを行っています。またNTT東日本は、お客様ニーズにフレキシブルに対応し、強靭でセキュアなネットワーク環境の提供とローカル5G等によるリモートワールド実現を目指しています。
こうした両社のノウハウ、アセット等を活用し、2022年4月より、新たな働き方の実現に向けた実証実験を共同で開始しました。
2.実証実験の概要
実証実験では、ローカル5G の安定した高速大容量の通信を活用した高画質な映像によって、別室の参加者があたかもその場にいるかのような会議や、メタバース上に仮想のオフィス環境を構築するバーチャルリアリティ会議を体験します。今回の実証実験を通じて、ニューノーマルな働き方の創造や、リアルとバーチャルの高度な融合によるオフィスでの体験価値向上、ローカル5G をはじめとするネットワーク品質の検証を行います。
(1) 実施時期
2022年7月31日まで(予定)
(2) 実施場所
ローカル5Gオープンラボ(東京都調布市・NTT 中央研修センタ内)
(3) 各社の役割
東京建物
・実施する高度な会議の有効性の確認/効果測定
・オフィス環境に必要な機能、設備の判定
NTT 東日本
・ローカル5G環境の提供、実証時のNW負荷等の把握
・実証実験結果の取りまとめ
3.今後の展開
東京建物とNTT 東日本は今回の「新たな働き方」の実証結果を踏まえ、東京建物が所有するビルでの検証やサービス等の実装を目指します。また、付加価値の高いオフィス環境の提供と効率的なビル管理等を通じ、安心安全で活力ある生産性の高い働き方の実現に向けた取り組みを推進してまいります。
東京建物は、ディベロッパーとして様々なオフィス環境を提供しており、昨今の感染症対策やリモートワークの普及に対応した新たな設備・技術に関する検証等を通じ、働き方の多様化に向けて様々な取り組みを行っています。またNTT東日本は、お客様ニーズにフレキシブルに対応し、強靭でセキュアなネットワーク環境の提供とローカル5G等によるリモートワールド実現を目指しています。
こうした両社のノウハウ、アセット等を活用し、2022年4月より、新たな働き方の実現に向けた実証実験を共同で開始しました。
2.実証実験の概要
実証実験では、ローカル5G の安定した高速大容量の通信を活用した高画質な映像によって、別室の参加者があたかもその場にいるかのような会議や、メタバース上に仮想のオフィス環境を構築するバーチャルリアリティ会議を体験します。今回の実証実験を通じて、ニューノーマルな働き方の創造や、リアルとバーチャルの高度な融合によるオフィスでの体験価値向上、ローカル5G をはじめとするネットワーク品質の検証を行います。
実証実験風景:ほぼ対面会議
実証実験風景:VR 会議
(1) 実施時期
2022年7月31日まで(予定)
(2) 実施場所
ローカル5Gオープンラボ(東京都調布市・NTT 中央研修センタ内)
(3) 各社の役割
東京建物
・実施する高度な会議の有効性の確認/効果測定
・オフィス環境に必要な機能、設備の判定
NTT 東日本
・ローカル5G環境の提供、実証時のNW負荷等の把握
・実証実験結果の取りまとめ
3.今後の展開
東京建物とNTT 東日本は今回の「新たな働き方」の実証結果を踏まえ、東京建物が所有するビルでの検証やサービス等の実装を目指します。また、付加価値の高いオフィス環境の提供と効率的なビル管理等を通じ、安心安全で活力ある生産性の高い働き方の実現に向けた取り組みを推進してまいります。
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