【TechSuite株式会社】tripla株式会社様に「AI検索パートナーズ」を提供開始。AI検索時代を見据え、宿泊業界特化SaaSの認知拡大に向けたAI検索対策(AIO/LLMO/GEO)を推進

サービスサイト:https://ai-search.techsuite.co.jp/

TechSuite株式会社

代表取締役CEO 高橋 和久様(tripla株式会社本社にて)

TechSuite株式会社(以下、「TechSuite」)は、tripla株式会社様(以下、「tripla」)に、自社の運営するAI検索最適化(AIO/LLMO/GEO)支援サービス「AI検索パートナーズ」をご導入いただきました。

triplaは、宿泊業界に特化したSaaS型ITソリューションを提供する企業です。AIチャットボット「tripla Bot」や予約エンジン「tripla Book」などを通じて、宿泊施設の自社予約比率向上を支援しています。

TechSuiteはこれまでも、生成AIを活用したSEO記事執筆サービス「バクヤスAI 記事代行」を通じて、同社のオウンドメディアにおけるSEOコンテンツマーケティング施策をご支援してまいりました。今回はその取り組みに加え、ChatGPTをはじめとするAI検索における自社サービスの認知拡大を目的として、新たに「AI検索パートナーズ」をご導入いただいた形となります。

導入後の初期施策として、現状のAI検索における言及・引用状況を可視化し、具体的な対策方針をまとめた「初期包括レポート」を納品いたしました。

今回は、「AI検索パートナーズ」をご導入いただいた背景や初期レポートに対するご評価について、代表取締役CEO 高橋和久様にお話を伺いました。


「AI検索パートナーズ」導入の背景を教えてください。

高橋様:もともとは、SEO対策の一環として、コラムや記事を制作して検索結果の上位表示を目指すという目的で、御社(TechSuite)のサービス(バクヤスAI記事代行)を利用していました。記事を起点に自然検索からの流入を増やし、サービスの認知を広げていく、という従来型のアプローチですね。

ただ、ここ最近で、ユーザーが情報を探すときの行動そのものが変わってきていると感じています。検索エンジンで複数のサイトを見比べるのではなく、ChatGPTのようなAIに直接質問して、その回答をそのまま受け取る、という流れが急速に広がってきました。実際、検索全体に占めるAI検索のシェアは、従来の一般的な検索のシェアを上回るほどに伸びてきていると捉えています。

そうなると、これまでのSEO対策だけでは、AIが返す回答の中で自社が言及・引用されない限り、ユーザーとの接点を失ってしまうリスクがあります。であれば、このAI検索の領域についても一定程度きちんと対策を行っていくべきだと考え、今回の導入を決めました。

数あるサービスの中で、TechSuiteを選んでいただいた理由を教えてください。

高橋様:一番大きいのは、SEO対策の領域で、すでに御社に記事コンテンツの作成をお願いするなどサービスを利用していて、品質や対応への信頼が積み上がっていたという点です。

そのうえで、SEO対策とAI検索対策は、まったく別物ではなく、ある程度地続きの関係にあると考えています。整備したコンテンツ資産や、これまでの取り組みで得られた知見は、どちらの施策にも活きてくる部分が多い。だとすれば、別々のパートナーに分散させるよりも、一貫して見てもらえる体制のほうが、連続性のある最適化を進められると判断しました。

これまでの取り組みの延長線上で、安心して任せられる。そこが決め手になりました。

初回の「初期包括レポート」をご覧になった感想はいかがでしたか。

高橋様:非常によくまとまっているレポートで、ありがとうございました。

まず、現状のAI検索の中で自社がどのように見えているのか——どんなクエリで言及されていて、どこでは引用されていないのか——という現在地が可視化されていたので、課題が明確になりました。漠然と「対策が必要そうだ」と感じていた状態から、「具体的にここが弱い」という解像度に一気に引き上げてもらえた感覚です。

そして何より、抽象的な提言で終わるのではなく、「ホームページのこういうところを変えた方がよい」「こういう記事を書いた方がよい」という、具体的なアクションプランのレベルまで落とし込まれていた点が良かったです。AI検索対策は何から着手すればよいか分からない部分もあったのですが、優先順位まで整理されていたので、次に何をすべきかを社内でも判断しやすく、非常に分かりやすかったです。

インタビューの様子

今後のAI検索における目標を教えてください。

高橋様:前提として、私たち自身も、宿泊施設の公式ホームページにお客様を呼び込むための仕組みを自社プロダクトとして手がけています。そうした自社サービスのプロダクト領域に直接関わる部分については、引き続き社内で対応していく方針です。

一方で、今回お願いしている内容は、その一歩手前——tripla自身のホームページやサービスそのものを、世の中に知ってもらうための検索対策です。この領域については、すべてを自分たちで抱えるのではなく、御社のような専門のパートナーにお願いするほうが合理的だと考えています。

理由は2つあります。1つは、外部の専門的な視点が入ることで、私たち自身の知見の蓄積にもつながること。もう1つは、限られた社内リソースを本来注力すべき領域に集中させられること。この両面で、リソースの最適化につながると考えています。最終的には、ホテル向けのSaaSや宿泊DXを検討している方がAIに相談したときに、triplaが自然と選択肢として挙がってくる——そういう状態を目指していきたいですね。だからこそ、今後もこのサービスを継続的に活用していきたいと思っています。

これからAI検索対策を検討される企業様へ、メッセージをお願いします。

高橋様:検索全体のシェアの中で、AI検索が占める割合は、今後さらに増えていくと感じています。特にBtoBの領域では、サービスの比較検討や情報収集の段階で、担当者がAIに相談するという場面がこれから一層増えていくはずです。

その入り口で、AIの回答の中に自社が候補として登場できるかどうかは、大きな差になります。逆に言えば、何も対策をしていなければ、AIの回答に出てこない=検討の土俵にすら上がれない、という状況になりかねません。

一定程度でもAI検索に向けた対策を行っておくことで、特にBtoBのサービスであれば、その存在を着実に世の中へ広めていくことができると思います。だからこそ、早い段階で対策を始めておくべきなのではないか、というのが私たちの実感です。

tripla株式会社 代表取締役CEO 高橋和久様、tripla株式会社のチームの皆様、この度はインタビューの機会をいただき、ありがとうございました。今後とも、宜しくお願いいたします。


tripla株式会社について

triplaは、宿泊業界に特化したSaaS型のITソリューションを提供する企業です。

2017年1月にAIチャットボット「tripla Bot」の提供を開始して以降、自社予約比率向上と会員獲得を支援する予約エンジン「tripla Book」、宿泊施設に特化したCRM・マーケティングオートメーションサービス「tripla Connect」広告運用代行サービス「tripla Boost」チャネルマネージャーサービス「tripla Link」など、宿泊施設の集客・予約・顧客管理を支える多様なサービスを展開しています。2022年11月には東京証券取引所グロース市場に上場しています。

AI検索パートナーズについて

ChatGPT・Gemini・Perplexityなどの生成AI検索(LLMO/AIO/GEO)において、貴社のサービスが引用・言及される状態をつくるための最適化支援サービスです。「AI回答に自社名が登場する(ブランド言及)」「自社サイトが引用元として採用される(メディア引用)」の2軸で施策を整理し、潜在層・比較検討層・最終選定層の3層それぞれに最適なアプローチをご提案します。

AI検索パートナーズの5つの支援メニュー

戦略策定・定例振り返り:初期包括調査により、現状のAI検索における自社の見え方を可視化し、対策ロードマップを策定。定例で進捗・KPIを確認しながら施策を最適化します。

内部コンテンツ対策:自社サイト・オウンドメディア内のコンテンツを、AI検索で引用・参照されやすい形に整備します(「バクヤスAI 記事代行」と連動可能)。

内部技術対策:構造化データの実装やサイト構造の改善など、AIクローラーが自社サイトを正しく解釈・引用できるよう技術面を最適化します。

外部評価対策:第三者メディアでの言及・評価を最適化し、AI回答における自社の信頼性・推奨度を高めます。

オウンドメディアの立上げ:AI検索対策の「武器」となるオウンドメディアの構築・運用をご支援します。

TechSuite株式会社について

TechSuite株式会社は「生成AIとヒトの力を融合し、ビジネスの未来を創造する」をミッションに掲げるスタートアップ企業です。生成AI×人をテーマとして、マーケティング分野を始めとした様々なソリューションを提供しております。

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会社概要

TechSuite株式会社

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URL
https://techsuite.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区芝浦 4丁目19-1 芝浦アークビル 2階
電話番号
-
代表者名
畠山夏輝
上場
未上場
資本金
300万円
設立
2021年09月