AI Overview時代の検索最適化を実現！アユダンテの「SERPsMAX（サープス・マックス）」が検索画面上の位置データを追加

報道関係各位
アユダンテ株式会社（2025年9月3日）

アユダンテ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：安川洋、以下「アユダンテ」）は、SERPs（検索結果画面）に表示されるSEOおよび検索広告の検索クエリーを分析するサービス「SERPs MAX（サープスマックス）」に、AI検索領域のデータを追加した新バージョンを2025年7月1日より提供開始いたします。

本サービスは、自然検索結果に加え、Google検索広告、そしてAI Overviewに代表される生成AI検索領域を横断して分析し、一括で可視化することで、企業のマーケティング責任者が検索投資の優先順位を明確にし、最適な施策へ迅速にリソースを配分できるよう支援します。

背景と課題

• Googleは生成AIを活用した「AI Overview」を展開しました。さらにAI対話型検索のインターフェース「AI Mode」を発表し、日本語圏への展開も予定しています。 

• これにより検索結果画面の構造は大きく変化し、従来のSEOや検索広告のみでは検索露出を正確に把握しにくくなりました。 

• マーケティング責任者は、投資ポイントの意思決定が難しく、判断の遅れが機会損失を招いています。

サービス概要

• 統合データ基盤：Search ConsoleデータとGoogle広告パフォーマンスデータをBigQuery上で統合し、検索クエリー全体を分析 

• AI検索SERPs分析：DemandSphere株式会社「Demand Metrics」との提携により、生成AI検索が表示される画面上の位置情報を可視化。単純な表示順位以上の正確なデータで影響を把握

特徴

特長	具体的なメリット
SEO×広告×AI検索を一括分析	断片的なデータ収集は不要。集計ツールによる統合データ処理、及び、分析結果の抽出を迅速に実行
投資優先度の判断	上位表示を基準とした4軸のマップで分析結果を可視化。目的や課題に応じた施策の検討と投資優先度の判断が可能
大規模サイト対応	数万URL規模のデータ処理に対応。SERPs上の位置情報およびAI Overviewの出現状況も同時に分析※※位置情報およびAI Overviewの出現状況に利用するキーワード数には上限があります
継続モニタリング	シーズン毎に分析を継続していくことで、変化を迅速にキャッチアップ可能に

今回のアップデートのポイント

1. AI検索位置データの取得：DemandSphere株式会社との提携により、検索結果の表示位置情報及びAI OverViewの出現データを統合することが可能になりました。 

2. SERPsMAXの一般販売を開始：今まで弊社SEOコンサルティングサービスをご利用いただいている企業にご提供していましたが、一般販売を開始します。 

3. 継続メニューの追加：１度の分析だと現状しかわからず、シーズナリーに対応できなかったことから、継続メニューをリーズナブルにご提供いたします。

価格・提供形態

備考

※ 広告の利用状況や分析の目的を確認するKickOffミーティングを行います
※ BigQueryの所在及び検索語句のデータ量によって別途お見積りになる可能性があります
※ Demand Metrixのキーワード数は別途有料で追加することができます
※ ご要望に応じてカスタマイズ可能です。詳細はお問合せください

お問い合わせ先

アユダンテ株式会社　杓谷・小林・河野

• Mail：[e-mail] 

• URL：https://ayudante.jp/products/seo-serps-max/ 

• お問い合わせフォーム：https://ayudante.jp/serpsmax_contact_form/

会社概要

会社名： アユダンテ株式会社　Ayudante, Inc.
所在地： 東京都千代田区麹町2-2-4 麹町セントラルビル6F
URL： https://ayudante.jp/
代表者： 安川　洋
設立年月： 2006年2月
資本金： 1,100万円
事業内容
《コンサルティングサービス事業》
SEOなどのウェブマーケティング・コンサルティング
コンテンツ開発支援
Google マーケティングプラットフォーム製品の導入活用コンサルティング
運用型広告支援/コンサルティング
インターネット新規事業の企画・開発
《ソフトウェア開発事業》
Twitterクライアント 「つぶやきデスク 」( https://twdesk.com/ )の企画・開発・運用
データビジュアライズツール「Quick DMP」(https://quickdmp.ayudante.jp/)の開発・運用

※本プレスリリースに記載されている会社名および製品名は、各社の登録商標または商標です。