大塚家具 Airbnb Partnersに参画 住宅宿泊事業者に家具を提供
総合インテリア販売の株式会社大塚家具(本社:東京都江東区、代表取締役社長:大塚 久美子、以下当社)は、Airbnb Partners(エアビーアンドビー・パートナーズ)に参画し、住宅宿泊事業者に対して、家具・インテリアの提供を行ってまいります。
Airbnb Partnersは、2018年6月15日(金)の住宅宿泊事業法の施行を契機に、日本の地域に根ざした住宅宿泊事業の更なる発展とシェアリングエコノミービジネスの拡充に向け、世界中の宿泊施設や体験を提供するエンドツーエンドの旅行プラットフォームであるAirbnb Japan株式会社(以下Airbnb)により設立される事業推進の連盟です。
当社は、Airbnb Partnersのサービス・パートナーの1社として、住宅宿泊事業の準備からセットアップ、運営までワンストップサービスを提供する株式会社エアトリステイを通じ、住宅宿泊事業者に運営に必要となる家具・インテリアの提供を行ってまいります。
当社の強みである幅広い取引先網による商品調達力と、インテリアのプロフェッショナルによる提案力を活かし、空間全体のインテリアの提案から、個々の商品の提供まできめ細かくニーズにお応えし、個人宅から法人による大規模なものまで、高品質な旅に必要となる宿泊施設づくりのお手伝いをしてまいります。
当社は、法人向け事業の強化を進めており、その一環となります。今後もさまざまな環境創造に携わってまいります。
【Airbnb Partners 概要】
名称 Airbnb Partners(エアビーアンドビー・パートナーズ)
設立主体 Airbnb Japan株式会社
詳細はこちらのサイトをご覧ください:http://tsite.jp/r/cpn/airbnb/corporates/partners.html
※Airbnbおよびエアビーアンドビー(エアビー)の名称及びロゴはAirbnb Inc.の登録商標または商標です。
※Airbnb Partnersは、代理権の授与やパートナーシップ(組合等)を構成するものではありません。
【大塚家具 概要】
1969年創業。「上質な暮らしを提供する」ことを目指し、家具販売にとどまらず、修理、中古家具の買い取り・販売事業も手がける日本で唯一の総合インテリア企業。2017年3月10日経営ビジョン発表後、「暮らしのソリューション提案企業」として法人向け営業、資格保持者によるお住まいのインテリアのコーディネートサービス、家具レンタル、WEB・EC事業の強化を進めている。
Airbnb Partnersは、2018年6月15日(金)の住宅宿泊事業法の施行を契機に、日本の地域に根ざした住宅宿泊事業の更なる発展とシェアリングエコノミービジネスの拡充に向け、世界中の宿泊施設や体験を提供するエンドツーエンドの旅行プラットフォームであるAirbnb Japan株式会社(以下Airbnb)により設立される事業推進の連盟です。
当社は、Airbnb Partnersのサービス・パートナーの1社として、住宅宿泊事業の準備からセットアップ、運営までワンストップサービスを提供する株式会社エアトリステイを通じ、住宅宿泊事業者に運営に必要となる家具・インテリアの提供を行ってまいります。
当社の強みである幅広い取引先網による商品調達力と、インテリアのプロフェッショナルによる提案力を活かし、空間全体のインテリアの提案から、個々の商品の提供まできめ細かくニーズにお応えし、個人宅から法人による大規模なものまで、高品質な旅に必要となる宿泊施設づくりのお手伝いをしてまいります。
当社は、法人向け事業の強化を進めており、その一環となります。今後もさまざまな環境創造に携わってまいります。
【Airbnb Partners 概要】
名称 Airbnb Partners(エアビーアンドビー・パートナーズ)
設立主体 Airbnb Japan株式会社
詳細はこちらのサイトをご覧ください:http://tsite.jp/r/cpn/airbnb/corporates/partners.html
※Airbnbおよびエアビーアンドビー(エアビー)の名称及びロゴはAirbnb Inc.の登録商標または商標です。
※Airbnb Partnersは、代理権の授与やパートナーシップ(組合等)を構成するものではありません。
【大塚家具 概要】
1969年創業。「上質な暮らしを提供する」ことを目指し、家具販売にとどまらず、修理、中古家具の買い取り・販売事業も手がける日本で唯一の総合インテリア企業。2017年3月10日経営ビジョン発表後、「暮らしのソリューション提案企業」として法人向け営業、資格保持者によるお住まいのインテリアのコーディネートサービス、家具レンタル、WEB・EC事業の強化を進めている。
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