子どもがいる親世代に聞いた「2021年：子どもの金融教育に関する調査」新型コロナウイルス流行後、7割以上が金融教育への関心が上昇！

「小学校低学年以下」から、「学校」での金融教育を求めていることが明らかに　さらに9割以上が親の金融リテラシー向上のための学び直しを希望

　ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、キャッシュレス決済が普及し身近になった中で、子どもがいる親を対象に「2021年：子どもの金融教育に関する調査」を実施いたしましたので発表いたします。
　イー・ラーニング研究所は、インターネットを利用した家庭向けe-ラーニングサービス『フォルスクラブ』、小・中学生向け動画教育配信サービス『スクールTV』などのデジタルサービスに加え、世界で活躍できる力を身につける、小・中学生向け次世代型社会体験教材『子ども未来キャリア』を展開しています。
　今回、イー・ラーニング研究所では20代～50代の子どものいる親を対象に「2021年：子どもの金融教育に関する調査」を実施いたしました。その結果、先行き不透明な時代で子どもへの幼少期からの金融教育を希望する他、親自身も金融リテラシー向上を考慮していることが分かりました。
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【「2021年：子どもの金融教育に関する調査」調査概要】
調査方法　：　紙回答
調査地域　：　全国
調査期間　：　2021年11月3日（水）～2021年11月27日（土）
調査対象　：　20代～50代の子どものいる親　男女　計250人
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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1. 新型コロナウイルス流行後、金融教育への関心が上昇したのは7割以上！
　 「モノの価値観」から「キャッシュレス決済」に至るまで、幅広い金融教育が求められていることが判明
　「新型コロナウイルス流行後、金融教育への関心度はあがりましたか＜SA＞」という問では、7割以上が「上がった」(185)と回答したのに対し、「下がった」(0)という回答はなく、金融教育への関心の高さが伺えます。また、「子どもにどのような金融教育を行いたいと思いますか＜MA＞」では、「モノの価値観」(197)が最も多く、次いで「投資」(166)、「キャッシュレス決済」(100)と続きました。お金を取り巻く包括的な学びに加えて、身近な決済に至るまで、幅広く関心があることが分かります。

2. 子どもがお金の価値をきちんと理解できていると思っているのはわずか2割！
　 金融教育は7割以上が「小学校低学年以下」から、8割以上が「学校」での学びを希望する結果に
　「子どもはお金の価値をきちんと理解できていると思いますか＜SA＞」という問では、「はい」(43)と回答したのがわずか2割にとどまり、金融教育への不安感を抱いていることが分かりました。また、「金融教育はいつから始めた方がいいと思いますか＜SA＞」では、「小学校未満」(92)、「小学校低学年」(88)が僅差で続き、あわせて7割以上となりました。金融教育に対しても、幼少期の早い段階からの学びの必要性を感じていることが伺えます。

　さらに、「子どもにはどこで金融教育を学んでほしいですか＜MA＞」については、8割以上が「学校」(209)での学びを希望する結果となりました。教育現場には、これまでの勉学に加え、将来生きていくために必要な金融教育の早い段階からの実施が求められていることが分かります。

3. 約8割が、子どものうちからキャッシュレス決済に慣れさせたい！
　 まずは「電子マネー」、「スマートフォン決済」など身近なものから慣れてほしいことが明らかに
　「子どものうちからキャッシュレス決済に慣れさせたいと思いますか＜SA＞」という問では、約8割が「はい」(197)と回答しました。さらに、「子どもにどんなキャッシュレス決済を体験させたいですか＜MA＞」では、第1位が「交通費ICカードなどの電子マネー」(185)、第2位が「QRコードなどのスマートフォン決済」(133)となりました。キャッシュレス決済が一般的になる中で、身近なアイテムから触れていってほしい、決済に慣れてほしいといった思いを抱いていることが伺えます。

4. 子どもへの金融教育実施に難しさを感じているのは約3割で、親の金融リテラシー不足が要因に
　「子どもに金融教育を行うのは難しいと思いますか＜SA＞」という問では、約3割が「はい」(86)と回答しました。難しいと思う理由としては、「自分では教えられないから」(54)、「自分自身の金融リテラシーが高くないから」(47)、が続き、子どもの金融教育とともに、親の金融リテラシー向上や家庭外での金融教育の必要性が伺えます。

5. 親世代がよく利用するキャッシュレス決済第1位は「クレジットカード」、第2位は「電子マネー」に！
　 キャッシュレス決済が身近になる中で、9割以上が金融教育の学び直しの必要性を感じている
　「ご自身はどんなキャッシュレス決済をよく利用していますか＜MA＞」という問では、「クレジットカード」(212)が最も多く、次いで「交通費ICカードなどの電子マネー」(158)、「QRコードなどのスマートフォン決済」(139)となり、キャッシュレス決済がこれまで以上に身近になってきたことが伺えます。

　また、「自分自身も金融教育の学び直しをしたいと思いますか＜SA＞」では、9割以上が「はい」(232)と回答しました。キャッシュレス決済が身近になった今だからこそ、改めて金融知識を身につけたいと感じている人が多いことが分かります。

【「スクールTV」概要】
　「スクールTV」は、「学習習慣の定着」を目的とし、全国の主要科目の教科書内容を網羅した小・中学生向けの動画教育サービスです。約1,000本の教科書に対応した授業動画を配信し、自ら能動的に学習する「アクティブ・ラーニング」のメソッドを日本で初めて動画内に導入しています。
　また、学習習慣が身についた子どもが、もう1つ上の目標を目指すために開始された学習コンテンツとして、現在、教科書や教材出版社など他社のドリルも提供しています。
■URL　　：https://school-tv.jp/
■利用料金：無料
　　　　　　有償プラン（「成績向上目的の学習コンテンツ」を有償で提供）
　　　　　　・スクールTVプラス：月額300円（税込）
　　　　　　・スクールTVドリル： 200円（税込）～　※学習教材により異なる
■対象　　　：小学生（1年生～6年生）、中学生（1年生～3年生）
■学習内容：小学校1～2年生：算数
　　　　　　小学校3～6年生：算数・社会・理科
　　　　　　中学校1～3年生：数学・社会・理科・英語・国語

■サービス特徴 ：
1.「授業動画が見放題」
　・小・中学校の教科書に対応した授業動画が見放題
　・単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、テレビを見るような感覚で楽しく学習できる
　・映像総数：約1,000本
2.「やる気を育てる講師陣」
　・有名大学の現役学生を講師として採用
　・お兄さん・お姉さんのような親しみやすさを演出
3.「アクティブ・ラーニングメソッド採用」
　・文科省が推進する主体的・対話的で深い学び「アクティブ・ラーニング」の視点を導入
　・授業開始前の約5分間に「アクティブ・ラーニング動画」を採用し、子どもの興味を惹きつける
　・定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能

【「子ども未来キャリア」概要】
　「子ども未来キャリア」は、子どものときから夢や目標を持ち、グローバル社会で必要となる知識と能力を育む、キャリア教育用テーブルゲーム教材です。授業は、「QMI メソッド」と呼ばれるアクティブ・ラーニング型の独自メソッドを用いて実施します。テーブルゲームを通しての疑似体験だけでなく、子どもたちに具体的想起をうながすスライド教材を使用することで、「頭」と「体」で理解を深めます。学習内容について子どもたちが自分事として考えられるので、意欲的かつ効率的に楽しみながら学ぶことができます。

■URL　　　　：https://force-academy.jp/kodomo-mirai-career/
■教材対象年齢：小学生・中学生　※その他要相談
■販売対象　　：全国の学童施設や学習塾、学校など、教育関係の企業・組織
　　　　　　　　子ども向けの体験型イベントを開催される企業等とのコラボレーション
■学習テーマ：全部で12種類あり、国際的に定義された「21世紀型スキル」と「日本では学ぶ機会の少ない教育」で構成しています。
A　お金の価値の決まり方 “需要と供給”
B　目標を持ち、夢を叶えるための “逆算思考”
C　家族・友達と仲良くいられる “コミュニケーション”
D　友達と協力してみんなで活躍するための “チームワーク”
E　人の話を聞き、自分の考えを伝える ”ディスカッション”
F　お金や時間を上手に使う “ものつくりと投資”
G　自分と違うところをお互いに認め合う ”違いと個性”
H　国際社会でのコミュニティにおける ”ルールの役割”
I　複数の情報を正しく扱えるようになる ”情報リテラシー”
J　いろいろなイベントを通してこれからの人生を考える ”ライフプラン”
K　国際社会における日本と世界の関係 ”貿易と外交”
L　持続可能な開発（SDGs）に向けた ”Win-Winの関係”

【株式会社イー・ラーニング研究所】
名称　　：株式会社イー・ラーニング研究所
本社　　：大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F＆Mビル6F
東京支社：東京都港区港南1丁目8-40 Ａ-PLACE品川1F
代表者　：代表取締役　吉田 智雄
ＵＲＬ　：https://e-ll.co.jp/