アイル、フードロス削減BOX「ZERO」を福利厚生として導入
フードロスとCO₂削減につながる食品無人販売機を社内に設置し、SDGsに貢献
企業の経営力や働く人の士気向上を支援すべく業務管理システムを開発・提供する株式会社アイル(本社:大阪市北区・東京都港区、代表取締役社長:岩本哲夫、東証プライム:3854、以下アイル)は、ZERO株式会社(本社:東京都台東区、代表取締役:沖杉大地、四辻弘樹)の提供するフードロス削減BOX「ZERO(ゼロ)」を福利厚生として導入し、大阪本社・東京本社・名古屋支店に設置しました。
「ZERO」は、賞味期限が近い・季節限定のパッケージ・外箱の破損など、さまざまな理由で流通の難しくなった品質には問題のない食品を、お得に購入できるサービスです。
社内での休憩時に手軽かつ低価格で軽食購入を可能にすると同時に、フードロスの削減、さらに廃棄・焼却時に排出されるCO₂削減に貢献すべく、2024年7月1日(月)から運用を開始しました。
「ZERO」導入の背景
当社は、企業向けに自社開発の業務管理システムを提供しています。最適な業務システムの活用を支援することで、正確な在庫管理や誤発注の防止による在庫ロスの削減、業務のデジタル化による紙資源の削減といったあらゆる無駄のロスにつなげ、働く人の環境をより良くするとともに、地球環境を守ることにもつながればと考えています。
また、当社では出社・リモート勤務など、各々が自身に合った働き方を選択できるようにしていますが、感染症対策が落ち着いた昨年頃から出社割合も増えています。社内での休憩時に手軽に軽食を購入できるようにすることで、出社時の食糧調達にも不自由がないようにし、より働きやすくできればと考えました。
社内に軽食サービスを設置すべく検討するなかで、フードロス削減BOX「ZERO」の、“フードロスとCO₂を削減する”というコンセプトに共感し、導入を決めました。商品は定価の半額で販売予定です。福利厚生として利用しながら、フードロス・CO₂削減など社内のSDGsへの意識強化にもつながればと考えています。
社内設置の様子
「ZERO」について
ZERO株式会社が開発したフードロス削減BOXで、流通の難しくなった商品をお得に販売することができます。フードロスは、賞味期限が間近になった商品だけでなく、季節限定のパッケージ商品や外箱の破損など、さまざまな理由から発生しています。
「ZERO」は、こういったやむなく発生する食品ロスを提供することで、フードロス削減に貢献しています。
さらに、フードロス削減量をCO₂排出削減量に換算することで、SDGsの取り組みを見える化することが可能です。
株式会社アイルについて
企業の販売・在庫管理を担うバックオフィスや、ECサイト・店舗運営のバックヤードなど、企業活動の根幹となるバックサイドの業務プロセス変革を支援しています。顧客企業の業務効率化の先にある、サービスや経営力の向上を使命とし、永続的な伴走サポートにより顧客企業の再契約率は98%を誇ります。
さらに働く人に光を当て、誰もがクリエイティブな仕事と豊かな生活を実現し、働く日々に喜びを持てる社会実現を目指し、サービス開発・強化やイベント企画、協賛活動に努めています。
社内では各々が自律して責任を持ち、自発的に業務に取り組めるよう、社員の声を取り入れた環境整備に注力しています。
・社名 : 株式会社アイル(東証プライム 3854)
・代表者 : 代表取締役社長 岩本哲夫
・設立 : 1991年
・資本金 : 3億54百万円(2023年7月末時点)
・社員数 : 928人[連結](2024年4月1日時点)
・売上高 : 159億24百万円[連結](2023年7月期実績)
・本社 : 大阪本社:大阪市北区 / 東京本社:東京都港区
・URL : https://www.ill.co.jp/
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
- 種類
- 経営情報
- ビジネスカテゴリ
- システム・Webサイト・アプリ開発卸売・問屋
- ダウンロード