妊活・不妊治療領域への支援のインフォグラフィックス公開と、卵巣年齢チェックキットの「F check」等の事業譲渡を発表いたします

ファミワンの登録者と企業提携などのデータを公開

株式会社ファミワン

2022年7月6日 08時30分

「子どもを願うすべての人によりそい幸せな人生を歩める社会をつくる」をビジョンに掲げ、LINEを活用した妊活コンシェルジュサービス「famione（ファミワン）」 https://lp.famione.com/　を提供する株式会社ファミワン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：石川勇介、以下当社）は、創業から7周年を迎えたことを記念し、特設サイト https://famione.com/infographic2022 にてインフォグラフィックスを初公開いたしました。

▼プレスリリース原文はこちら
https://prtimes.jp/a/?f=d14333-20220705-9c1a1c4a2cbdaace75bbd628b64404e2.pdf

株式会社ファミワンを2015年6月に創業後、いくつかの事業検証を経て、2018年3月にメインサービスであるLINEを活用した妊活コンシェルジュサービス「ファミワン」を開始しています。事業検証と並行して、東京大学医学部附属病院との共同研究やフジテレビのテレビドラマ「隣の家族は青く見える」の監修など、社会を変えるための取り組みも行っております。

また、この度、F Treatment社から事業譲渡を受け、卵巣年齢チェックキット『F check』と不妊治療情報提供サイト『不妊治療net』も、ファミワンの事業として開始することとなりました。

『F check』は卵巣年齢を自宅で簡単にセルフチェックできる検査キット（※1厚労省承認血液検査キット）です。F checkでご自身の身体を知ることで、キャリアや妊活含めた主体的なライフプランの設計に役立てていただくことが可能です。

【厚労省承認血液検査キットについて】F checkは、厚生労働省から組み合わせ医療機器として承認されたデメカル血液検査セットFFを使用しています。管理医療機器承認番号22600BZX00362000

今回公開したインフォグラフィックスでは、登録者や企業に関するデータなど、さまざまな視点からファミワンの歴史を振り返ります。

【ファミワン創立７周年　インフォグラフィックス特設サイト】
https://famione.com/infographic2022/

株式会社F Treatnemt 社からの事業譲渡に関するコメント

『「女性の時代」だと言われるいま、なぜか女性がひとりで悩んでいることが多々あります。この課題をできるだけ早く解決することが女性の幸福度を高めると信じ、F Treatment株式会社が運営しておりました「不妊治療net」と卵巣年齢チェックキット「F check」を株式会社ファミワンに事業譲渡いたしました。　LINEを活用した妊活コンシェルジュサービス「famione」とのシナジー効果により、女性の活躍の場がますます広がっていくと期待しております。』
株式会社F Treatment　元代表取締役　服部恵子

譲渡対象事業
▼卵巣年齢チェックキット「F check」： https://fcheck.f-treatment.co.jp

▼妊娠・不妊に関する専門情報提供サイト「不妊治療net」： https://funin-info.net

妊活コンシェルジュ「famione(ファミワン)」サービス内容

LINEを活用し、専門家のサポートをいつでも気軽に匿名で受けることが可能に。

妊活コンシェルジュ「ファミワン」 (https://lp.famione.com/)は、妊活に取り組む夫婦を支える、LINEを活用したパーソナルサポートサービスです。LINEのアカウント登録をすることで専門のチェックシートが届き、その入力内容を分析し、あなたの状況に合わせたアドバイスを行います。

不妊症看護認定看護師や臨床心理士、培養士、NPO法人Fineの認定不妊ピア・カウンセラーなど、多くの専門家によるアドバイスを受けることができ、妊活を意識し始めたばかりのタイミングから、病院選びや治療中までのあらゆる過程をサポートしています。サービスリリースから累計登録者数は3万人にのぼり、2019年10月以降は前年同月比800%を超えるペースで増加。登録者の93%が「famioneでまたアドバイスを受けたい」との高い満足度を示しています。

2018年9月より、法人向け福利厚生プログラムを提供開始。小田急電鉄やTBS厚生会、GAtechonologiesなどへの福利厚生導入に加えて、ソニー、全日本空輸株式会社（ANA）、伊藤忠労働組合などへもセミナーを提供しています。自治体への提供としても、神奈川県横須賀市をはじめ、長崎県、東京都杉並区、群馬県邑楽町など、都道府県単位から中核都市、そして数万人規模の市区町村まで幅広く提供を行っております。
※本サービスは医療行為ではないため、診断や処方は行いません。