DHL、第41回IT賞で、IT奨励賞（マネジメント領域）を受賞

サポート部門の役割から進化し、ビジネス部門や現場へテクノロジー活用による価値をもたらした様々な取り組みが高評価

第41回IT賞受賞式にて：アワードの盾を持つDHLジャパン株式会社 執行役員IT本部長の曽我健（そがたけし：右から2人目）

国際エクスプレスのリーディングカンパニー、DHLジャパン株式会社（代表取締役社長：トニー  カーン　本社：東京都品川区）は、このたび、公益社団法人企業情報化協会（通称：IT協会）が発表する「2023年度(第41回)IT賞」において、「IT奨励賞（マネジメント領

域）」を受賞しました。

このたびの受賞は、従来のサポート主体の役割から脱皮し、コロナ禍や顧客層の変化、急増した貨物取扱の効率性向上やデジタルツール全社導入などの新たなニーズへ対応すべく、主体的にビジネス部門と連携し、その結果、ビジネス部門や現場へテクノロジー活用による価値をもたらした様々な取り組みが高評価を受けたものです。

各部門からの要望や課題を積極的に理解するための専任担当者をIT本部より部門別に配置、フロントラインスタッフを中心とした部門横断チームによる現場からの声の吸い上げ、またデジタルツールの普及と利用率向上のため全社向けの啓蒙活動を手厚く実施するなど、より広く社内へまた現場へと技術革新による恩恵と価値をもたらしました。これらの取り組みにより、昨年は全社20％にあたる従業員から寄せられた395のアイディアに対しデジタルツールを活用して順次効率化・サービス向上を実現、また2023年のTeams活用が前年比昨年比2倍、新ツールのPower Platform活用が150事例にのぼるなど、社内全体のITスキル向上に寄与した成果も注目されました。

 

IT賞ロゴ

DHLジャパン株式会社 代表取締役社長のトニー カーンは、「お客様中心主義を貫き、市場の期待を上回るサービスレベルを維持するには、スタッフのソフトスキルの向上に加え、フロントラインでの業務を支えるテクノロジー活用の強化が必須となっています。デジタライゼーションによる革新と恩恵を広くお客様や従業員へもたらすこの取り組みが評価されたのを、大変嬉しく思います。」と述べています。

DHLでは、IT協会が主催する「カスタマーサポート表彰制度」においても、2023年度に特別賞（リスキリング）を受賞しています。同制度では、前身となる「優秀コンタクトセンター表彰制度」において2007年に最優秀賞を受賞して以来、優秀賞（2011年、2013年、2021年、2022年）、経営貢献賞（2012年）、特別賞（2014年）、奨励賞(2015年)など、9度の受賞歴を誇ります。