【アンケート調査】台湾在住の訪日経験者1,700人を対象とした、日本旅行に関する意識調査〜日本旅行の目的や、訪日中に直面した問題などを公開〜

株式会社マイクロアド

2024年6月18日 09時00分

　株式会社マイクロアド（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長執行役員：渡辺健太郎、以下マイクロアド）が運営する、アジアを中心とする海外総合ビジネスメディア「catalyst-crossing」は、台湾在住の訪日経験者を対象とした日本旅行に関する意識調査を発表いたしました。

アンケート調査サマリー

「台湾在住の訪日経験者を対象とした、日本旅行に関する調査」

・日本旅行の目的ではコト消費が上位だが、ショッピングも依然人気である

・日本旅行時に直面した問題は「コミュニケーションの問題：言語の壁」が1位

調査概要

調査テーマ：台湾在住の訪日経験者を対象とした、日本旅行に関する調査

調査方法　：Webアンケート

調査対象数：訪日経験のある台湾人 1,700名（設問ごとに回答数に変動あり）

調査時期　：2024年1月11日〜2月6日

※調査内容をご利用いただく場合

出典：「株式会社マイクロアド運営メディア／catalyst-crossing調べ」と、ご明記をお願いいたします。

調査背景

　2023年の訪日台湾人観光客数は約420万人と、コロナ禍前の9割ほどまで回復しています（※1）。また、2023年の訪日台湾人旅行消費額は7,786億円となり、ここ10年間で過去最高額となりました（※2）。このような背景から、訪日経験のある台湾人に対し、日本旅行に関するアンケート調査を実施いたしました。

※1 参照：訪日外客数（2023 年 12 月および年間推計値）（JNTO推計値）

※2 参照：【訪日外国人消費動向調査】 2023年暦年全国調査結果の概要（JNTO推計値）

調査内容

■日本旅行の目的ではコト消費が上位だが、ショッピングも依然人気である

　日本旅行の目的について最も多かった項目は「日本の美食を堪能したい」で、1,141人が回答しました。次いで「自然景観(雪、桜、紅葉)を楽しみたい」が1,083人、3位が「ショッピング」883人、4位が「名所旧跡を見たい」717人となっています。そして5位が「円安の影響で物価が安くなったから」で668人となっています。

（※複数回答問題）

■日本旅行時に直面した問題は「コミュニケーションの問題：言語の壁」が1位　

　台湾人が日本旅行で直面する問題の1位は「コミュニケーションの問題：言語の壁」で、568人が回答しています。

　その他、「レストランの予約が難しい」456人、「荷物を預ける場所を探せなかった」398人、「交通機関が複雑で困った」374人、「電子決済の普及が不十分」268人、と回答が続いています。

（※複数回答問題）

調査内容の詳細はこちらをご覧ください。

catalyst-crossing　URL：https://catalyst-crossing.com/taiwan/contents/we-will-reveal-our-research-about-taiwan-travelers-to-japan-from-japanholic-deta

・年間の訪日回数、個人旅行・ツアーなどの旅行形態について

・実際に訪れた地域、今後訪れたい地域について

・日本旅行時の消費予算額について

など、その他調査結果も掲載しております。

まとめ

　今回のアンケートでは、台湾在住の訪日経験者を対象に日本旅行に関する意識調査を行いました。

　日本旅行の目的としては、体験型のコト消費の人気が依然としてありますが、ショッピングに興味を持たれる方も多く見られました。円安により物価が相対的に低くなっていることも相まって、今後さらにショッピングの人気も高まりそうです。

　また、日本国内のさまざまな地域・場所で多言語対応が進んでいるとはいえ、訪日台湾人が日本旅行時の困ることとして「言語の壁」が多くあげられました。

　これらのことから今後、訪日観光客のショッピングを多言語でサポートすることが可能なサービスに注目が集まると予想されます。

訪日台湾人向けのインバウンドプロモーション支援サービス「In-Scan（インスキャン）

　「In-Scan」は、マイクロアドグループが提供する訪日台湾人向けインバウンドプロモーション支援サービスと、訪日外国人向けショッピングサポートアプリPaykeを連携させたサービスです。消費財メーカーにおける、商品プロモーションからPaykeの商品スキャン機能を活用した効果計測までをワンパッケージで提供いたします。

　Paykeは、店頭で商品バーコードをスキャンするだけで、多言語で商品情報を表示することができるアプリです。訪日観光客に対し、商品理解と購買行動を促進するほか、商品スキャン数をもとにプロモーションの計測を行い購買促進の訴求効果を可視化することが可能です。