CBRE、2023年度の事業用不動産売買取引高の日本のランキングで首位に
~ オフィス、インダストリアル、リテール、レジデンシャル、ホテルの5大アセットクラスでもトップに輝く~
CBRE(日本本社:東京都千代田区丸の内)は本日、米不動産調査会社MSCI Real Assets(以下、MSCI)がまとめた事業用不動産売買取引高に関する2023年度の日本のランキングにおいて、第1位であったことを発表しました。また、CBREはグローバルでのトップに加え、アジア太平洋地域においてもトップに輝きました。
MSCIによると、2023年度の日本の事業用不動産売買マーケットにおいて、CBREは全体のマーケットシェア*で61.0%を占め、分野別ランキングでも、オフィス(マーケットシェア67%)、インダストリアル(同84%)、リテール(同47%)、レジデンシャル(同44%)、ホテル(同49%)の5つの主要アセットクラスすべてでトップに立ちました。CBREは、2位以下の外資系競合他社を大きく引き離し、日本の不動産マーケットで圧倒的な存在感を示しました。
日本の代表的な取引には、アジア諸国をまたぐ大型の物流ポートフォリオ取引、首都圏・関西圏の大型オフィス取引、複数の賃貸住宅ポートフォリオ取引が含まれています。またオフィス、インダストリアル、リテール、レジデンシャルの4大アセットクラスの他、訪日外国人観光客が本格的に回復し存在感を増すホテル、クラウドサービスの普及やデータ通信量の増加に伴い需要が一層高まっているデータセンター等の幅広いアセットクラスの取引が含まれており様々な領域の不動産取引をサポートしております。
CBRE代表取締役社長 兼 COOである辻󠄀 貴史は、「豊富な実績が知見と信頼を生み出す売買仲介の世界において、このように高いマーケットシェアを維持できたことを、大変嬉しく思います。また、お客様から我々の“高度な専門性”と“多彩な提案力”をご評価していただき、感謝しております。最近では、事業会社から『企業価値向上』のお手伝いをご依頼いただく事例が急速に増えております。今後も全社一丸となって、日本経済の成長を不動産の側面から支えるべく、魅力的かつ戦略的な不動産取引機会の創出に取り組んでまいります」と述べています。
*マーケットシェアは、CBREが売主側を担当した案件のドル建て取引高を売買仲介取引の総額で割った値を基に算出。
CBREキャピタルマーケットについて
CBREキャピタルマーケットでは、不動産投資に精通した専門家集団が、各国に根ざした専門知識とグローバルネットワークを駆使し、国内における総合アドバイザリーサービスのプラットフォームを通じて、投資用不動産の売買仲介、デット、ストラクチャードファイナンス及び投資銀行方式のファイナンスソリューション、ホテルセクターにおける総合サービスをお客様にお届けし、競争優位性の構築と不動産ポートフォリオ全体にわたる優れた利益創出のお手伝いをします。
CBRE日本法人について
CBRE日本法人(シービーアールイー株式会社)は、不動産賃貸・売買仲介サービスにとどまらず、各種アドバイザリー機能やプロパティマネジメント、不動産鑑定評価などの17の幅広いサービスラインを全国規模で展開する法人向け不動産のトータル・ソリューション・プロバイダーです。CBREの前身となった生駒商事が1970年に設立されて以来、約半世紀以上にわたり、日本における不動産の専門家として、全国9拠点で地域に根ざしたサービスを展開してきました。企業にとって必要不可欠な「ビジネスインフラ」として認められる不動産アドバイザリー&サービス企業を目指して、国内約1,400名*のプロフェッショナル(*子会社を含む)が、最適かつ的確な不動産ソリューションを中立的な立場で提供いたします。詳細につきましては日本国内ホームページ https://www.cbre.co.jp をご覧ください。公式Twitterアカウント:@cbrejapan
CBREグループについて
CBREグループ(NYSE:CBRE)は、「フォーチュン500」や「S&P 500」にランクされ、ダラスを本拠とする世界最大の事業用不動産サービスおよび投資顧問会社です(2023年の売上ベース)。全世界で130,000人以上の従業員(ターナー&タウンゼントの従業員を含む)が、100カ国以上でクライアントに対し、幅広いサービスを提供しています。不動産売買・賃貸借の取引業務、プロパティマネジメント、ファシリティマネジメント、プロジェクトマネジメント、事業用不動産ローン、不動産鑑定評価、不動産開発サービス、不動産投資マネジメント、戦略的コンサルティングを主要業務としています。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像