日本最大級のごみゼロ活動！リユース食器やゴミ回収ブースの運営ジェイ・エス・ビーが「祇園祭ごみゼロ大作戦」 特別協賛

～多くの学生を含む2000名を超えるボランティアスタッフが参加～

　UniLife(ユニライフ)のブランドで全国の学生マンションの企画開発・仲介斡旋・運営管理までをトータルで行う株式会社ジェイ・エス・ビー(本社：京都府京都市、代表取締役社長：近藤 雅彦 以下、当社)は、日本三大祭りの一つとして知られる京都の祇園祭において、日本最大級となるリユース食器の活用やごみ回収ブースの運営を行う「祇園祭ごみゼロ大作戦」に特別協賛することをお知らせします。7月15日・16日、多くの学生を含む2000名を超えるボランティアスタッフがごみゼロ活動を行います。

【祇園祭ごみゼロ大作戦】

　祇園祭の山場となる山鉾巡行前の宵山行事期間中は、多くの夜店・屋台が広範囲で立ち並び、国内外から多くの来場者が訪れます。しかし、来場者数に比例して課題となるのが廃棄物であり、環境負荷が大きく掛かります。そこで、京都市長等の呼びかけにより、夜店や屋台の協力のもと、日本初、そして世界初の試みとして、約21万食分の使い捨て食器をリユース食器に切り替える活動を行ったのが2014年より実施されている「ごみゼロ大作戦」です。当日は、ボランティアスタッフによるエコステーションの運営やごみの分別作業等が行われます。以降、毎年実施されるようになり、2013年に祇園祭で発生した57トンのごみは大幅に減量され、昨年2022年には33トンにまで抑えられています。

 

【頑張る若者を応援／資源の循環への取り組み】

　当社グループは、経営理念にある「健全な若者の育成と魅力溢れる社会の実現」を目指し、主力事業である学生マンション事業に加え、就活支援、学びや成長機会の提供といった学生支援サービスの拡充に努めてきました。また、古着の回収と再循環というインフラの構築とリユース文化の醸成を目的に、京都市と複数企業が取り組む「Release⇔Catchプロジェクト」に当社は参画しており、運営する高齢者住宅や学生マンションでの古着の回収活動を行っています。

 

　頑張る学生を応援し、資源の循環にも取り組む当社は、この活動に強く共感を覚え今回の協賛に至りました。当日は、志を高く持った、多くの学生を含むボランティアスタッフが、資源の循環やゴミの削減に熱心に取り組みます。創業以来、京都に本社を置く当社としては、このすばらしい大作戦と祇園祭を是非、成功させたく思います。

 

【祇園祭ごみゼロ大作戦　実施概要】

目的：祇園祭宵山行事におけるリユース食器を活用したごみゼロ活動

主催：一般社団法人　祇園祭ごみゼロ大作戦　　共催：京都市

期間：2023年7月15日～7月16日（前祭）

活動：祇園祭のリユース食器オペレーションの実施
　　　祇園祭飲食出展者へのリユース食器貸し出し、資源の分別活動、散乱ごみの清掃活動

人員：約2000名のボランティアスタッフが参加

来場：55万人（2022年前祭）

場所：京都市内 鉾町一帯

実績：2022年のごみの総量は33トンに抑制

URL :　https://www.gion-gomizero.jp/

 

【循環型社会を目指して／古着回収活動】

当社は、古着の回収と再循環というインフラの構築とリユース文化の醸成を目的に、京都市と複数企業が取り組む「Release⇔Catchプロジェクト」に参画し、運営する高齢者住宅や学生マンションでの古着の回収活動を行っています。また、それに関連した2022年にスタートの大規模リユースイベント「循環フェス」に協賛しています

■Release⇔Catchプロジェクト　　
URL：https://release-catch.com

 

 

 

■循環フェス

URL：https://junkan-fes.com

【提携先概要】

社　名　　： 一般社団法人　祇園祭ごみゼロ大作戦

所在地　　： 京都市下京区四条通新町東入月鉾町52

設　立　　： 2017年2月

代  表　　： 理事長　太田 航平

 

【当社概要】

社　名　　： 株式会社ジェイ・エス・ビー

本社所在地： 京都府京都市下京区因幡堂町655番地

創　業　　： 1976年12月

上　場　　： 東証プライム（証券コード3480）

代  表　　： 代表取締役社長　近藤 雅彦

U R L　　 ： https://www.jsb.co.jp/

全国の学生マンション検索サイト:　https://unilife.co.jp/

 

　

ジェイ・エス・ビーグループは1976年の創業以来、全国で学生マンションの運営管理を手掛け、現在では北海道から沖縄まで学生向け賃貸仲介店舗「UniLife（ユニライフ）」85店舗を展開、2023年４月時点で86,175室を管理しています。近年では、食事や家具家電付きの住まいの提供や、学生の「学び・成長」を支援する取り組みに力を入れています。

高齢者住宅事業へは2011年より参入し、高齢者向け住居の企画開発、運営及び紹介事業を行っています。