【9月21日開催】これから始める外国人採用〜押さえておくべき3つのポイント〜/オンラインセミナー

https://work.yolo-japan.co.jp/seminar-list/3points_to_start_hiringからオンラインセミナーの詳細をご覧いただけます。

株式会社YOLO JAPAN

226の国と地域出身25万人以上の在留外国人が登録している日本最大級のメディアを運営する、株式会社YOLO JAPAN(代表取締役:加地太祐、大阪本社:大阪市浪速区、以下「YOLO JAPAN」)は、オンラインセミナー「これから始める外国人採用〜押さえておくべき3つのポイント〜」を、2023年9月21日(木)に開催します。

在留外国人が見つかる求人情報サイト「YOLO WORK」を運営する株式会社YOLO JAPANでは、無料オンラインセミナー「これから始める外国人採用〜押さえておくべき3つのポイント〜」を、2023年9月21日(木)に開催します。

現代の日本において、外国人材の採用はますます必要不可欠となっています。総務省のデータによると、1995年の労働力人口が約8,700万人をピークに減少傾向が続き、2065年には約4,500万人まで減少すると予測されています。この急速な労働力の減少に直面する中で、外国人材の採用は重要な解決策として広く認識されています。


本セミナーでは、外国人採用を始める際に押さえておくべき3つの重要ポイント「言語の障壁」「文化の違い」「法的な課題」に焦点を当て、外国人材の採用を成功に導くための秘訣をお伝えします。


<このような方々におすすめです>

・これから外国人採用を始めたい

・人材不足を解決したい

・外国人材への漠然とした不安がある

・外国人材についての情報収集したい


  • セミナー概要


■内容:これから始める外国人採用 ~押さえておくべき3つのポイント~

■会場:オンラインセミナー(Zoom)

■開催日時:2023/09/21(木)13:00-13:20

■参加費:無料

■申し込みページ:https://work.yolo-japan.co.jp/seminar-list/3points_to_start_hiring


  • 登壇者

株式会社YOLO JAPAN 

木林真俊


高校をアメリカで過ごし、2009年にYOLO JAPANに入社。2012年にフィリピンオフィスの立ち上げ及び現地責任者として、50名以上の現地従業員を採用・育成。帰国後、YOLO JAPANのローンチと共に自身の経験と2,000社以上の企業導入事例を基に外国人導入のコンサルティングを行う。



  • 外国人材が見つかる求人情報サイトを運営するYOLO JAPAN


https://work.yolo-japan.co.jp/lp/work_c/


YOLO WORKはYOLO JAPANに求人掲載できるサービスです。

採用担当者は25万人以上の雇用資格を持つ国内在住の外国人に向けて求人を出すことができ、応募があった際には事前に応募者が登録した自己紹介動画から人となりを知ることができます。

長期雇用が見込める永住者、定住者、配偶者、そして時間制限はあるものの週末含め柔軟な働き方が可能な留学生を採用することで、人材不足の解消、そして職場の多様化を促進していきましょう。


  • 株式会社YOLO JAPANについて


会社概要

株式会社YOLO JAPAN

所在地:⼤阪府⼤阪市浪速区恵美須⻄3丁⽬13番24号

代表者:代表取締役 加地 太祐

設⽴:2004年12⽉


事業内容

在留・在日外国人向けライフサポートメディア「YOLO JAPAN」の運営

外国人向け求人掲載サービス「YOLO WORK」の提供

留学生・在留外国人による市場調査サービス「YOLO SURVEY」の提供

開放的でアートな空間が広がるレンタルスペース「YOLO BASE」の運営

国内留学体験/企業研修事業「YOLO English Camp」の提供

在留外国人による「YOLO ミステリーショッパー(覆面調査)」の提供

外国人の自動車免許取得取り次ぎサービス「YOLO DRIVE」の提供

Webサイト:https://www.yolo-japan.co.jp/

外国人向けライフサポートメディア:https://www.yolo-japan.com/ja/

すべての画像


会社概要

株式会社YOLO JAPAN

35フォロワー

RSS
URL
https://www.yolo-japan.co.jp/
業種
サービス業
本社所在地
大阪市浪速区恵美須西3丁目13番24号 YOLO BASE
電話番号
-
代表者名
加地太祐
上場
未上場
資本金
7億1626万円
設立
2004年12月