THI DA株式会社、地域連携を目的とした「第二回チャリティーゴルフコンペ」を開催

建設業から地域社会へ。ゴルフを通じたチャリティー活動で支援の輪を拡大

株式会社フォーチュンアンドカンパニー

2025年11月12日 08時00分

THI DA株式会社（所在地：埼玉県新座市畑中1-22-6、代表取締役：並里充）主催による「第二回 THI DAチャリティーゴルフコンペ」が、2025年11月6日（木）、埼玉県本庄市のこだまゴルフクラブにて開催されました。
当日は晴れ間ののぞく穏やかな天候の中、20名の参加者が集まり、和やかな雰囲気のもとプレーを楽しみました。チャリティーを目的とした本コンペでは、参加者同士がプレーを通じて交流を深めながら、地域への支援の輪を広げる一日となりました。

イベント名：第二回 THI DA（株）チャリティーゴルフコンペ

開催日：2025年11月6日（木）

会場：こだまゴルフクラブ

（埼玉県本庄市児玉町入浅見1060）

プレー費：14,000円（昼食別）

参加費：6,000円（景品代・運営費・チャリティー費3,000円を含む）

主催：THI DA株式会社

【当日の様子】

当日は20名の参加者が集まり、スタート前のルール説明を経て、それぞれの組に分かれてラウンドが始まりました。参加者が笑顔でラウンドを楽しんでいる姿が印象的でした。
競技は18ホールストロークプレー（前半9ホールの新ペリア方式）で行われ、スコアと運のバランスで順位が決まる形式。チャリティーを目的とした本コンペでは、プレーを通じて交流を深めながら、支援の輪を広げるきっかけに。また、地域の周辺企業からも経営者の方々が参加され、ゴルフをきっかけに新たなつながりが生まれる有意義な一日となりました。

主催の並里充氏は本イベントを振り返って、「第2回 THI DAチャリティーゴルフコンペを無事に開催できたことを大変嬉しく思います。お忙しい中ご参加いただいた皆さまに心より感謝申し上げます。ティーダはこれからも人とのつながりを大切に、地域に明るさを届けてまいります。」とコメントしています。

【今後の展望】

本イベントを通じて集まった寄付金は、朝霞市福祉団体等に寄付される予定です。
現在、信頼できる受け取り先団体の選定を進めており、詳細が確定次第、THI DA株式会社の公式サイトおよびSNS等を通じて公表いたします。

THI DA株式会社では今回のチャリティーコンペを単発で終わらせるのではなく、今後も継続的な取り組みとして実施していく方針です。

次回は2026年5月14日、埼玉県内で第三回チャリティーゴルフコンペを開催予定です。こちらについても詳細が確定次第、THI DA株式会社の公式サイトおよびSNS等を通じて公表いたします。

【イベント企画協力としての関わり】

本イベントには、株式会社フォーチュンアンドカンパニーが企画協力として参画しています。
同社はイベント企画を専門とし、多様な分野で豊富な実績を持つ企業です。
今回のチャリティーゴルフコンペにおいても、企画立案での協力を行っています。

【主催者情報】

THI DA株式会社

快適空間を全ての人に　空気をデザインする会社

所在地：埼玉県新座市畑中1-22-6

設立：令和元年(2019年)5月

事業内容：換気・空調・電気・排煙設備工事・設備設計および付帯工事一式

企業理念：全社一体となって、お客様をTHI DA(太陽)のように明るく照らせるよう豊かな環境の実現に貢献します。

環境理念：人にやさしく心地良い環境を築くため事業活動に伴う環境影響に配慮し、環境保全と復元に努めます。

公式サイト：https://www.thi-da-plus.jp

THI DA株式会社は、「太陽のように、地域を明るく照らす企業」を目指し、設備工事のプロフェッショナルとして事業を展開しています。これまでは「管工事業」を中心に活動しておりましたが、令和7年6月より建設業許可を大幅拡大し、23業種の許可を取得。これにより、ワンストップでの設備施工が可能となり、より一層の技術力と対応力を強みに、民間から公共まで幅広い案件に対応してまいります。

THI DA株式会社　代表取締役：並里充

沖縄県出身、19歳で上京。以来、建築業界一筋でキャリアを築く。結婚・子育てを経てもなお、仕事を優先せざるを得なかった自身の経験から、「次の世代には同じ思いをさせたくない」という想いを強く抱くきっかけとなった。2019年（令和元年）5月にTHI DA株式会社を設立。換気、空調、電気、排煙設備工事など、建設設備分野を中心に事業を展開している。

社名に込められた「ティーダ（沖縄の言葉で“太陽”）」の通り、「お客様や地域社会を太陽のように明るく照らせる豊かな環境の実現」という理念を軸に、技術力の向上のみならず、社員同士の信頼関係づくりや若手人材の育成にも力を注いでいる。

また、SNSでの建設業界の情報発信にも積極的に取り組み、業界のイメージ向上と持続的な成長を目指している。