AI型教材「キュビナ」とNTTコミュニケーションズのクラウド型教育プラットフォーム「まなびポケット」、学習データの連携に向けて今年度実証へ
〜子どもたちを中心としたシームレスなデジタル学習基盤の実現に向けて〜
GIGAスクールの1人1台端末環境において、さまざまなデジタルサービスの導入・活用が学校現場で進み、教育データの利活用が次なるテーマとして注目される中、COMPASSはこれまで子どもたちの「個別最適な学び」の実現のため、子どもたちを中心としたサービスの垣根を越えた連携に積極的に取り組んでまいりました。その実例として、「MEXCBT」、デジタル教科書、校務支援サービスの「C4th」や「ツムギノ」との連携や、高知県や奈良市が保有する自治体独自のデータ利活用基盤との連携を実現してまいりました。
そして学校現場でのデータ利活用をさらに一歩進めるため、COMPASSが提供するキュビナと、NTT Comが提供するクラウド型教育プラットフォームである「まなびポケット」との学習データ連携に向けて、実際にキュビナを導入いただいている自治体において、今年度より実証等に取り組んでいくことを予定しております。
「まなびポケット」は教職員、児童生徒が多種多様な学習コンテンツを選択できる環境を通じて、個々に最適化された学びの場の提供を目指す 「クラウド型教育プラットフォーム」 で、全国の自治体、学校が利用しています。キュビナのAI型教材のデータを「まなびポケット」のダッシュボードへ連携することで、連携先のダッシュボードに集積されるさまざまなデータと掛け合わせた学習管理や、分析への利活用などを目指してまいります。
本連携では、学習者を取り巻く教育データが、学習者自身にとって、より便利で効果的かつ安全に利活用されるようになることを目的としており、自治体から指示を受けた限りでデータ連携を実施いたします。また、自治体・学校・専門家の皆さまとも連携し、個人情報保護法その他の法令を遵守し、システム的なセキュリティ・安全性を確保しながら取り組んでまいります。
<実証にて連携予定の「キュビナ」の学習データについて>
(1)各自治体において日々の学習活動で蓄積される膨大な学習データ
教育データ利活用には、日々の学習活動により蓄積された学習データが必要不可欠です。キュビナは全国の自治体・学校で日々の学習活動に積極的に活用いただいており、累計解答数は25億件を突破しております。
(2)詳細で多様なデータ項目
一般的な教育サービス間の連携では、連携される項目が限定的であることが課題となることもありますが、キュビナの保有する非常に多様で細かい学習データ項目を連携することができます。
連携されるデータ項目の例
児童生徒の1問毎の
・正誤/解答内容(テキスト・手書き解答データ)
・解答にかかった時間/解説を読んでいる時間
・習熟度スコア
・問題におけるメタデータ など
◆(参考情報) 教育データ利活用に関するオンラインイベント開催について
NEXT GIGAにおける教育データ利活用をテーマにしたオンラインイベント「学習者を中心としたデータ利活用のこれから~教育データの連携・集約・可視化で実現する個別最適な学びの環境づくり~」を6月9日(日)に開催、まなびポケットを提供するNTT Comにもご登壇いただきます。イベントの詳細・お申し込みについては下記URLよりご確認ください。
URL: https://qubena.com/blog/pr-20240509/
◆COMPASSについて URL:https://qubena.com/
AIが児童生徒一人ひとりの習熟度に合わせて最適な問題を出題するAI型教材「キュビナ」を開発し、2021年度には小学校・中学校の5教科対応版をリリース。2022年9月にはMEXCBTとの連携を行い、学習eポータル+AI型教材「キュビナ」として学習eポータルのサービス提供を開始しました。さらに文部科学省検定済みの主要教科書に準拠した問題を搭載した「キュビナ 教科書×AIコンテンツ」を2023年11月以降続々とリリースするなど、教科書と教材をシームレスに接続することで「子どもたちを中心としたシームレスなデジタル学習基盤」の構築を目指しています。
現在は全国170以上の自治体、小中学校約2,300校で100万人以上が利用しており、累計解答数は25億件を突破。全国の子どもたちのアダプティブラーニングによる知識・技能の習得を支援しています。
2018年度から20年度まで3年連続で経済産業省「未来の教室」実証事業に採択。また「日本e-learning大賞 経済産業大臣賞」「グッドデザイン賞」を受賞しています。
COMPASSはこれからもキュビナの提供を通して、すべての子どもたちを取り残すことなく「個別最適な学び」を届けるリーディングカンパニーとして、さらなる公教育へのICT普及に貢献できるよう邁進してまいります。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像