アイティフォー、サイバーセキュリティ人材育成トレーニングのキャンペーンを開始
PoC無償提供や特別割引など、専門別5コースで企業のセキュリティリテラシー向上を支援
株式会社アイティフォー(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:坂田 幸司)は、セキュリティ人材育成ソリューション「サイバーセキュリティアカデミー」のキャンペーンを開始したことをお知らせします。本キャンペーンは、サイバーセキュリティアカデミーのトレーニングをご注文いただいたお客様に対し、ご注文内容に応じてさらに専門性の高いレベルのトレーニングを無償または特別料金で提供するもので、お客様はリスク診断や人材育成を通じサイバー攻撃への備えをより一層向上させる事が可能となります。当社はこうしたキャンペーンを通して、今後も社会のサイバーセキュリティ意識およびリテラシー向上に貢献してまいります。

◆背景
昨今、日本企業を襲うサイバー攻撃は、もはや「システム障害」の域を超え、経営そのものを揺るがす事態となっています。総務省「令和6年版 情報通信白書」でも警告されている通り、攻撃の手口は年々巧妙化。特に深刻なのが、大企業の取引先である中小企業を「踏み台」にして本丸を攻める「サプライチェーン攻撃」の急増です。「自社は狙われない」という過信や「組織規模が小さいから大丈夫だ」という油断こそが、最大のセキュリティホールになり得ます。
アイティフォーは、この脅威から企業を守るため、2025年4月より「サイバーセキュリティアカデミー」を開講しています。システムだけでは防げないリスクに、「人」を育てるという最適解を。今だけのキャンペーンで強固な組織作りを応援します。
◆キャンペーン概要
Dコース・Eコースが対象のキャンペーン2は各コース先着30社様限定で、ご注文期限まで残り1か月程度となっております。先着特典をご希望の際は、早期のお申し込みをお奨めいたします。
【キャンペーン1:2026年3月19日(木)ご注文分まで】

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コース |
対象 |
特典 |
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Aコース |
「AIプラットフォーム脆弱性診断」をご注文のお客様 |
「企業モニタリングサービス」PoCを無償でご提供 ◆お勧めポイント 「企業モニタリングサービス」を体験いただくことで、アタックサーフェスマネジメント(ASM)の必要性をご理解いただけます。 |
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Bコース |
「企業モニタリングサービス(年間モニタリング)」をご注文のお客様 |
「Cyber-Threats and Defense Essentials」トレーニングへ1名様ご招待 ◆お勧めポイント 基礎知識を習得すると同時に、セキュリティ人材育成トレーニングを体験いただき、人材アセスメントにつなげていただけます。 |
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Cコース |
「セキュリティリスクアセスメント」をご注文のお客様 |
セキュリティスコアカード有償詳細レポートを無償でご提供 ◆お勧めポイント 詳細レポートから、外部視点での脅威情報とASM(アタックサーフェスマネジメント)の仕組みがセキュリティ対策に有効であることをご認識いただけます。特に、サプライチェーンリスク分析を重視されるお客様にお勧めです。 |
【キャンペーン2:2025年12月19日(金)ご注文分まで】

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コース |
対象 |
特典 |
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Dコース |
「人材スキルアセスメント」をご注文のお客様:先着30社様 |
①通常価格30万円/人をキャンペーン価格20万円/人でご提供 ②アセスメント前の職能別レベルチェックシートを無償でご提供 ◆お勧めポイント 自社におけるセキュリティ人材のスキルレベルを可視化し、自社に必要な人材のスキルアップや育成方法について明確な目標設定につなげていただくことができます。セキュリティ人材増員のための育成プランが課題になっているお客様にお勧めです。 |
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Eコース |
「AWSクラウドセキュリティトレーニング」をご注文のお客様:先着30社様 |
①「インシデント対応トレーニング-初級-」、「Cyber-Threats and Defense Essentials」を10%OFFでご提供 ②トレーニング受講後の習熟度テストを無償でご提供 ◆お勧めポイント AWS疑似環境の中でホワイトハッカーが仕掛けるMITRE ATT&CKフレームワークにある手法を用いた実際の攻撃を実体験いただける、実践的な総合演習を含むトレーニングです。 |
▼キャンペーン詳細はWebサイトをご覧ください。▼
https://www.itfor.co.jp/it-infra/security/cyber-security-academy/campaign.html
【関連情報】

【株式会社アイティフォーの概要】
代表者:代表取締役社長 坂田 幸司
本社所在地:東京都千代田区一番町21番地 一番町東急ビル
上場区分:東証プライム(4743)
アイティフォーは、社会や人々の多様なニーズにITサービスで応える企業です。金融機関や地方自治体、小売業/EC事業者向けサービスをはじめ、キャッシュレス決済、コンタクトセンター、セキュリティ・基盤など幅広い分野におけるサービスの提供を通じて地方創生を支援し、「寄り添うチカラ」で人々の感動と笑顔を生み出す社会づくりに貢献します。
<お問い合わせ先>
広報部 TEL:03-5275-7914 Email:kouhou_ml@itfor.co.jp
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