インターナショナルSOSは、防衛省の防衛研究所にて医療とセキュリティのアシスタンスサービスについて講義（セミナー）をしました。

2022年2月 – 世界中で働く従業員の健康と安全を支えるためのソリューションを全世界のクライアントに提供するインターナショナルSOS（日本法人本社：東京都港区 代表取締役 マーク・アタウェイ）は、2022年1月25日、防衛省の防衛研究所 http://www.nids.mod.go.jp/ にて「民間企業による危機管理：インターナショナルSOSの業務解説」と題し、自衛隊の高級幹部候補の方へ民間企業がどのように医療とセキュリティのアシスタンスサービスを提供しているのかをお話させていただきました。この講義（セミナー）は、民間企業がどのように組織に対して健康面と安全面における危機管理サポートをさせていただいているのかを理解していただくことを目的に、自衛隊の高級幹部候補の方向けの授業の一環として、2013年より毎年1回開催されているものです。

講義（セミナー）では、インターナショナルSOSの会社概要、医療アシスタンスサービスの概要や医療搬送ケーススタディ、トライケアオーバーシーズプログラム（アメリカ合衆国国防総省の医療保障制度）を受けている米軍の現役軍人、そのご家族、受給資格のある方などへのサポート概要をお話しました。また、弊社セキュリティ・ディレクターである黒木康正からは、セキュリティアシスタンスサービスの概要、国外緊急退避支援実績、どのようにして渡航リスク評価を行っているのか、会員組織へ配信しているアラートメール（渡航者や管理者の方へ渡航先で安全に関わる事項や渡航上の障害になる可能性のあるニュースを取り上げ、その事件の影響や意味を分析し、どのような行動をとればよいのかをアドバイス）について説明をしました。

講義（セミナー）に参加された方からは、アラートメール配信後の事後評価はどのように行っているのか、渡航リスク評価の評価方法や分析はどのように行っているのかなど、セキュリティ情報の分析方法についての質問が多くあり、セキュリティアシスタンスサービスへの関心の高さが見受けられました。この講義（セミナー）を担当する特別研究官・小野圭司氏は以下のようにコメントしています。「今日の安全保障は範囲が広がると同時に内容も複雑化しており、防衛省・自衛隊の幹部には従来以上に多角的な視野で事態を把握して決断を下すことが求められます。本課程の研修員には広い視野を醸成する一環として、民間企業が行う危機管理の根底にある考え方を学んで欲しいと思います。研修員からも好評で、”これまで接することの少なかった民間企業の危機管理について知見を得ることができた” などの所見が多く寄せられています。」

インターナショナルSOSは、世界中の従業員の安全と健康を守るためにアシスタンスサービスを提供し、政府機関のみならずグローバルにビジネスを展開している組織が安全に事業を継続できるようサポートし続けます。世界中の従業員の安全と健康を守るための包括サービスである「ワークフォース・レジリエンス」https://www.internationalsos.co.jp/membership/wfr.html について詳しい情報をご希望のお客様は、弊社 https://my.internationalsos.com/LP=8058 までお問い合わせください。

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インターナショナルSOSグループについて

インターナショナルSOSグループは、世界中で働く従業員を、健康と安全に対する脅威から守り、命を救うことに力を尽くします。多様な環境に合わせ、心身の健康と安全のためのリスクマネジメントソリューションを提供し、お客様の事業の成長と生産性の向上を支援します。私たちは異常気象、伝染病、治安事案の発生時などに迅速に対応し、安心を届けます。革新的な技術と医療と安全の専門知識によって、リスクの予防に取り組み、実際に活用できるリアルタイムの情報分析と、現場での質の高いアシスタンスサービスを提供します。グッド・ガバナンスに欠かせない法令遵守の報告に関しても、インターナショナルSOSとのパートナーシップは、安全配慮義務の履行の実現と、組織のビジネスレジリエンス、事業継続性およびサステナビリティの強化を助けます。

インターナショナルSOSグループは1985年に設立され、世界の政府機関、フォーチュングローバル 500の約3分の2にあたる多国籍企業、中小企業、教育機関、NGOを含む12,000社を超えるお客様から信頼を寄せられています。 12,000名以上の医療、安全およびロジスティクスの専門家が、90ヵ国1,000ヵ所以上の地域で、100ヵ国語以上の言語と文化に対応し、 24時間365日、サポートを提供しています。

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