コーセー、CDPから「気候変動」の分野で最高評価「Aリスト」に初めて選定

　株式会社コーセー（本社：東京都中央区、代表取締役社長：小林 一俊）は、このたび、国際NGOであるCDPが実施した、世界9,600社にのぼる企業・団体が回答した「気候変動」対応に関する調査において、気候変動に対する取り組みと積極的な情報開示が高く評価され、最高評価である「Aリスト企業」に初めて選定されました。

　1991年より「美しい知恵　人へ、地球へ。」をコーポレートメッセージとして発信している当社グループは、2020年4月、中長期ビジョン「VISION2026」において、３つの基盤戦略のひとつに「バリューチェーン全体にわたるサステナビリティ戦略の推進」を掲げました。これに連動し、グループ全体のサステナビリティに関する取り組みと2030年までの目標をまとめた、「コーセー　サステナビリティ プラン（※１）」を発表しました。当社グループは、環境・気候変動問題への対応は「事業成長」と「持続可能な社会の実現」の両立を図るために、欠かすことのできない重要な経営課題のひとつとして捉えています。
（※１）　2020年4月30日発行ニュースリリース
https://www.kose.co.jp/company/ja/content/uploads/2020/04/20200430.pdf

　今回の選定にあたり、代表取締役社長の小林一俊は、「『Aリスト企業』に選定されたことを大変喜ばしく思うと共に、身の引き締まる思いです。今回の評価に慢心せず、これらもスピード感と積極性をもって、気候変動対策をはじめとするサステナビリティの推進に取り組んでまいります。」と語っています。

　今後も、サプライチェーン全体で気候変動の緩和に向けた様々な取り組みを加速させ、グループ全体で温室効果ガスの排出量削減に対して積極的に取り組むとともに、「SBT（Science Based Targets）」（※2）の設定や「TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）」（※3）の提言に沿った情報開示など、国際的な動きへの対応にも意欲的に努めてまいります。
（※2）　パリ協定が目指す「世界の平均気温の上昇を、産業革命前と比べて2℃未満に抑える」という目標に向けた、科学的根拠に基づく削減のシナリオと整合した温室効果ガス排出削減目標。
（※3）　金融安定理事会(FSB)により設置されたタスクフォース。
2020年10月28日発行ニュースリリース　
https://www.kose.co.jp/company/ja/content/uploads/2020/10/20201028.pdf

• CDP（シー・ディー・ピー）

　CDPは、環境問題に高い関心を持つ世界の機関投資家や主要購買組織の要請に基づき、企業や自治体に、気候変動対策などの環境問題対策に関して情報開示を求め、また、それを通じて環境対策を促すことを主たる活動としている非政府組織（NGO）です。2020年度は、世界の時価総額上位企業の半数を超える9,600社にのぼる企業がCDPを通じて環境情報の開示を行いました。
■CDPウェブサイト https://japan.cdp.net/
　　

• サステナビリティに対する当社の取り組み

■「コーセー　サステナビリティ プラン」
https://www.kose.co.jp/company/ja/content/uploads/2020/04/kose_sustainability_plan20200430.pdf
■コーセー　企業情報サイト　「サステナビリティ」
https://www.kose.co.jp/company/ja/sustainability/