「アクティブ元年・日本株ファンド」運用開始3周年のお知らせ
三井住友DSアセットマネジメント株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO:猿田隆、以下「当社」)が運用する直販※専用「アクティブ元年・日本株ファンド」は2019年2月5日の設定から3年が経過しましたのでお知らせいたします。
当ファンドの基準価額は17,484円、設定来のパフォーマンスは+74.8%となっております(2022年2月4日時点)。※当社では投資信託の直接販売(直販)サービス「三井住友DS投信直販ネット」を運営しております。
■「アクティブ元年・日本株ファンド」3周年記念キャンペーン
期間中に「アクティブ元年・日本株ファンド」をお買付けいただき、条件を満たした方に最大10万円分のAmazonギフト券をプレゼントします。
https://direct.smd-am.co.jp/campaign/202202-1/
■「アクティブ元年・日本株ファンド」運用報告会
当ファンド運用チームのファンドマネージャー4名が登壇し、運用状況についての解説や、投資先企業のご紹介等をいたします。
https://direct.smd-am.co.jp/seminar/20220226
【重要な注意事項】
■当資料は、情報提供を目的として、三井住友DSアセットマネジメントが作成したものです。特定の投資信託、生命保険、株式、債券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
■当資料に基づいて取られた投資行動の結果については、当社は責任を負いません。
■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
■当資料に市場環境等についてのデータ・分析等が含まれる場合、それらは過去の実績及び将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
■当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
■当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
住所:〒105-6426 東京都港区虎ノ門1-17-1虎ノ門ヒルズビジネスタワー26階
HP:https://www.smd-am.co.jp/
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第399号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
当ファンド3周年を記念しまして、キャンペーンやファンドマネージャーによる運用報告会などを行いますので、合わせてお知らせいたします。
■「アクティブ元年・日本株ファンド」3周年記念キャンペーン
期間中に「アクティブ元年・日本株ファンド」をお買付けいただき、条件を満たした方に最大10万円分のAmazonギフト券をプレゼントします。
https://direct.smd-am.co.jp/campaign/202202-1/
■「アクティブ元年・日本株ファンド」運用報告会
当ファンド運用チームのファンドマネージャー4名が登壇し、運用状況についての解説や、投資先企業のご紹介等をいたします。
https://direct.smd-am.co.jp/seminar/20220226
【重要な注意事項】
■当資料は、情報提供を目的として、三井住友DSアセットマネジメントが作成したものです。特定の投資信託、生命保険、株式、債券等の売買を推奨・勧誘するものではありません。
■当資料に基づいて取られた投資行動の結果については、当社は責任を負いません。
■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
■当資料に市場環境等についてのデータ・分析等が含まれる場合、それらは過去の実績及び将来の予想であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
■当資料は当社が信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
■当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
住所:〒105-6426 東京都港区虎ノ門1-17-1虎ノ門ヒルズビジネスタワー26階
HP:https://www.smd-am.co.jp/
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第399号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
- 種類
- 商品サービス
- ビジネスカテゴリ
- 証券・FX・投資信託
- ダウンロード