野村AM、NEXT FUNDS JPXプライム150指数連動型上場投信を新規上場

野村アセットマネジメント株式会社（CEO兼代表取締役社長:小池広靖、以下「当社」）は、「JPXプライム150指数」を連動対象とするETF（以下「本ETF」）を東京証券取引所に上場しました※1。本ETFは、本日より全国の証券会社を通じて取引所での売買が可能となります。

証券コード	銘柄名	対象指標	信託報酬率
159A	NEXT FUNDS JPXプライム150指数連動型上場投信  （愛称）NF・JPXプライム150 ETF	JPXプライム150指数	年0.165%（税抜年0.15%）※2

日本企業の経営改革が加速し、日本株の中長期的な上昇が期待される中、収益性と将来性の観点から選ばれた「稼ぐ力」のある企業への投資機会を国内外の投資家の皆様に提供するため、本ETFを設定しました。

本ETFの詳細については当社ホームページをご参照ください。

NEXT FUNDS JPXプライム150指数連動型上場投信（159A）

https://nextfunds.jp/special/next_step/jpx_prime150/

※1  本ETFの詳細に関しては、有価証券届出書または目論見書をご覧ください。

※2  2024年3月15日時点

以 上

「NEXT FUNDS」について 「NEXT FUNDS」は、当社が運用するETFシリーズの統一ブランドです。「NEXT FUNDS」の名称は、「野村のETF（上場投資信託）」を意味する「Nomura Exchange Traded FUNDS」の頭文字であるとともに、「次世代のファンド」のラインナップを展開していく意図を表しています。当社は1995年5月に国内第一号となるETFを上場しました。本ETFの設定・上場により、当社が運用するETF「NEXT FUNDS」は合計71本となります。 NEXT FUNDS専用サイトhttps://nextfunds.jp/

＜JPXプライム150指数の著作権等について＞

JPXプライム150指数の指数値及びJPXプライム150指数に係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などJPXプライム150指数に関するすべての権利・ノウハウ及びJPXプライム150指数に係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、JPXプライム150指数の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本件商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、本件商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。

 

 

＜野村アセットマネジメントからのお知らせ＞

■ETFの投資リスク

ETFは、値動きのある有価証券等を主な投資対象としますので、連動対象である株価指数等の変動、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。また組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金と異なります。

※  ETFのリスクは上記に限定されません。

信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

■ETFに係る費用

市場を通してETFに投資する投資家の皆さまには以下の費用をご負担いただきます。

＜売買手数料＞

市場を通して投資される場合、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）が独自に定める売買手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます（取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません）。

＜信託報酬＞

信託報酬の総額は、次の（1）により計算した額に、（2）により計算した額を加えて得た額とします。

信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。

（1）信託財産の純資産総額に年1.045%※（税抜年0.95%）以内で委託者が定める率を乗じて得た額。

※  複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあります。

（2）信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55%※（税抜50%）以内の額。

※  複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。

＜その他の費用＞

ETFに関する租税、信託事務の処理に要する諸費用（外国での財産の保管等に要する諸費用を含みます）、受託者の立替えた立替金の利息、組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用等、その他の諸費用（受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます）およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。

上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

※  詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

■ご注意事項

野村アセットマネジメント株式会社は、ETFについて、直接、投資者の皆さまのお申込みを承っておりません。ETFの投資にあたっては、取扱い第一種金融商品取引業者（証券会社）に口座を開設になり、お申込みください。

当社について
商号：野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第373号
加入協会：一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会
ウェブサイト：https://www.nomura-am.co.jp/
X（旧Twitter）：https://twitter.com/nomura_am_jp/