第20回日本生殖看護学会学術集会のオンデマンドを9月6日から9月25日の期間限定で配信いたします

ファミワン代表看護師西岡が学術集会長を務めた学会発表

株式会社ファミワン

2022年9月6日 20時22分

「子どもを願うすべての人によりそい幸せな人生を歩める社会をつくる」をビジョンに掲げ、LINEを活用した妊活コンシェルジュサービス「famione（ファミワン）」 https://lp.famione.com/　を提供する株式会社ファミワン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：石川勇介、以下当社）の代表看護師西岡有可が学術集会長を務める第20回日本生殖看護学会学術集会（事務局：当社）が9月4日にオンライン開催され、222名の方にご参加いただき盛会のうちに終えることができました。当日の動画と新規セミナー動画を一本加えたアーカイブ動画を、9/6〜9/25に配信いたします。

▼プレスリリース全文はこちら
https://prtimes.jp/a/?f=d14333-20220906-9e3df523aeafae4d167e5754ea004315.pdf

アーカイブ動画のオンデマンド視聴申込は9月25日まで受付となっております。9月6日時点で300名を超える参加申込みを受けており、一般演題（ポスター発表）やファミワンによる協賛セミナー「様々な視点から見る女性の健康課題とその支援」はオンデマンド配信限定で公開しておりますので、当日にご参加された方もそうでない方もぜひご視聴ください。

　　　　　　　このたび、白衣を株式会社クラシコ様より提供いただきました。

「第20回日本生殖看護学会学術集会」オンデマンド配信について

期間：2022年9月6日（火）〜9月25日（日）　
視聴方法：マイページにて参加登録の上、ご視聴ください。
https://academic-meeting.com/jsfn20th/
お申込み期限：9月25日（日）

当日運営に携わった学術集会企画委員とファミワンスタッフ

9月4日オンライン開催 参加者からのご感想

開催後アンケートにていただいたお声を、抜粋してご紹介させていただきます。

「オンラインではあるが毎年学会に参加することで、アップグレードできる。
また、今回はSDGsや保険適用など生殖看護の未来を感じることができる企画内容でした。」

「保健適用によるメリット・デメリット患者、医療者両方の意見が聞けました。」

「SDGsや不妊治療の保険適応化後の状況や課題、TRIO検査など新たな知識を多く得ることができたと感じる。」

「昨今の生殖医療の変化に則した学会テーマ内容で興味を持って参加し、これまでの学術集会内容とは違った視点が盛り込んであり、学ぶことが多くあった。」

「不妊治療がリプロヘルス・ライツやプレコンセプションケア、女性活躍と関わるもので、生殖看護の役割は多岐に渡ることを改めて学ぶことができました。今回、不妊治療が女性活躍や国益にも関わることについて政治家の方にご登壇いただいたり、企業での女性支援の取り組みを紹介していただいたりしたのはとてもよかったと思いました。」

第20回日本生殖看護学会学術集会長 西岡有可のコメント

西岡有可による会長講演「看護実践のその先へ」

「SDGsの視点から性と生殖の健康を再考する」をテーマに第20回日本生殖看護学会学術集会を開催いたしました。
１日の開催でありながら、11題の一般演題をいただき、さらに11名の方にご講演をいただきました。誠にありがとうございます。

また多くのご協賛をいただきまして感謝申し上げます。これは学会ではないのではないか、という声もあるかもしれません。ですが、誰一人取り残さない社会の実現のためには、社会全体がチームとなって取り組むことの重要性が伝わった学術集会になったのではないかと思っています。

看護の手段は一つではありません。いくつもの手段があり、それらは複合的であることでより効果を発揮するのではないかと思います。看護は他職種との「つなぎ」の役割を有します。その他職種とは医療職に限らず、企業、自治体、教育、といった人々が生きる全てに関わる職種ではないでしょうか。看護本来の持つ役割を多様化した現代にすり合わせて再考し、より良い性と生殖の健康支援へとつなげて行きたいと思います。オンデマンドは9/25まで配信しております。ぜひご参加くださいませ。この学術集会が皆様とチームになる、第一歩となることを願っています。

妊活コンシェルジュ「famione(ファミワン)」サービス内容

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2018年6月のサービスリリースから累計登録者数は約3万人にのぼり、2019年10月以降は前年同月比800%を超えるペースで増加。登録者の93%が「famioneでまたアドバイスを受けたい」との高い満足度を示しています。また、2018年9月より、法人向け福利厚生プログラムを提供開始。小田急電鉄やTBS厚生会、GAtechonologiesなどへの福利厚生導入に加えて、ソニー、全日本空輸株式会社（ANA）、伊藤忠労働組合などへもセミナーを提供しています。自治体への提供としても、神奈川県横須賀市をはじめ、長崎県、東京都杉並区、群馬県邑楽町など、都道府県単位から中核都市、そして数万人規模の市区町村まで幅広く提供を行っております。
　　※本サービスは医療行為ではないため、診断や処方は行いません。