ESG経営の推進や女性活躍支援として日販グループへ女性のヘルスケアサポートサービス「ファミワン」を提供開始

LINEを活用した専門家によるヘルスケアサポート

株式会社ファミワン

2022年9月8日 10時00分

「子どもを願うすべての人によりそい幸せな人生を歩める社会をつくる」をビジョンに掲げ、LINEを活用した妊活コンシェルジュサービス「famione（ファミワン）」 https://lp.famione.com/　を提供する株式会社ファミワン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：石川勇介、以下当社）は、日販グループホールディングス株式会社（代表取締役社長：吉川英作、以下日販グループ）をはじめとする日販グループ全社の社員及びそのパートナー（配偶者等）への福利厚生として、LINEを活用した女性のヘルスケアサポートサービス「ファミワン」の提供を2022年9月より開始いたしました。

▼プレスリリース全文はこちら
https://prtimes.jp/a/?f=d14333-20220908-c1f030a0a5dedca06c237032371f78ab.pdf

　日販グループでは、持続可能な社会の実現に向けて、E（環境）・S（社会）・G（ガバナンス）を重視した経営を推進しています。ESG経営に取り組む中で、S（社会）の領域として、ダイバーシティの推進や働き方改革を重要課題のひとつとして捉え、女性活躍の推進、育児と仕事の両立支援に注力してきました。
　近年、働く女性が抱える仕事への不安として、妊活や不妊治療との仕事の両立などが挙げられているなかで、ファミワンのサービス導入をすることでそれらの不安を解消し、より一層女性が安心して働くことのできる環境、風土づくりに取り組みます。
　今回、日販グループの社員及びそのパートナー（配偶者等）は、妊活・不妊治療のサポートだけでなく、女性の様々な心身の健康支援や仕事におけるコミュニケーション支援など、ヘルスケア全般のサポートを無料で利用することができます。

日本出版販売株式会社 人事部　西村麻友子・諏訪智子 さまのコメント

日販グループは「人と文化のつながりを大切にして、すべての人の心に豊かさを届ける」を経営理念に掲げています。そのためには、多様性のある組織であるべきという考えのもと、性別や年齢、国籍などを問わず、様々な分野で社員一人一人が能力を十分に発揮できる環境作りに取り組んでいます。
今回、女性の健康に関する不安解消のためのサポートとして、famioneの導入を決めました。周りにはなかなか相談しにくい心身の悩みに対し、応えていければと考えています。
また、今後ファミワン様にご協力いただきながら社内セミナー等を実施し、本人のみならず、上司や同僚など周囲も含めて理解を深めていけるよう、取り組んでまいります。

従業員向けのセミナーも開催

　サービス導入に伴い、日販グループ従業員向けに働く女性のヘルスケアセミナーを開催いたします。女性だけではなく、周囲の支える側向けて女性の健康課題に関して発信することで、より従業員が安心して働くことができる風土づくりを目指します。

▼セミナー概要
【開催概要】管理職向け　9月12日(月)13:00~14:00『支える立場から、知る女性の健康課題とキャリアの両立』
　　　　　　一般従業員向け　9月28日(水)10:00~11:00 『みんなで知りたい、働く女性のヘルスケア』
【開催形式】Zoomによるオンライン開催
【講　　師】西岡有可　不妊症看護認定看護師　（株式会社ファミワン）
　　　　　　戸田さやか　公認心理師・臨床心理士　（株式会社ファミワン）

妊活コンシェルジュ「famione(ファミワン)」サービス内容

LINEを活用し、専門家のサポートをいつでも気軽に匿名で受けることが可能に。
　妊活コンシェルジュ「ファミワン」 ( https://lp.famione.com/ )は、妊活に取り組む夫婦を支える、LINEを活用したパーソナルサポートサービスです。LINEのアカウント登録をすることで専門のチェックシートが届き、その入力内容を分析し、あなたの状況に合わせたアドバイスを行います。
不妊症看護認定看護師や臨床心理士、培養士、カウンセラーなど、多くの専門家によるアドバイスを受けることができ、妊活を意識し始めたばかりのタイミングから、病院選びや治療中までのあらゆる過程をサポートしています。
2018年6月のサービスリリースから約1年半で累計登録者数は1.5万人にのぼり、2019年10月以降は前年同月比800%を超えるペースで増加。登録者の93%が「famioneでまたアドバイスを受けたい」との高い満足度を示しています。また、2018年9月より、法人向け福利厚生プログラムを提供開始。小田急電鉄やミクシィグループでの福利厚生導入に加えて、ソニー、全日本空輸株式会社（ANA）、伊藤忠労働組合などへもセミナーを提供しています。
　　※本サービスは医療行為ではないため、診断や処方は行いません。